中国に大きく協力してきた勢力に対しての日本政府としての逆襲、粛清が目立ってきている。 携帯電話関連の改善からメディア、つまりテレビラジオの改善をやるというのは菅首相が官房長官の時から言っていた。
そしてそれをされては困るメディアの側、その背後の中韓などは、それらの発言のテレビ番組の放映の同じ週に、菅首相が統一教会と深い関係にあるワルイワルイとやっていた。 背後に韓国の勢力がいるのだなあと一発で分る図式だ。
そしてこれらのメディアなどに対しての制裁が一段落すると、恐らく米国から言われているであろう「 コーメートーを何とかしてください、菅さん」 という依頼の通りの政治展開になるだろう… と一応言う。 しかし秋には解散総選挙なので、どうせ創価学会を切れないだろう。
公明党とは、公明とは北京語でコンミンと発音する。 そして中国語においては同音異義語で 工民 というものがある。 工民＝コンミン＝公明、になっている。 中国人たちは公明党の事を、中国の為に粉骨砕身して働く日本人下僕たちと本当にこれを認識していて、そして公明党や創価学会の方もそれを誇りに思っている。 こうした実態、真実は貴方は知らなかったと思う。 彼らは最初から最後まで明確に △ の身分階層序列楮を求める封建社会の構築を昔から望んでいた。
池田ナンチャラとかという人を天皇陛下を廃絶させて、その代わりに据える、新皇とでもいえる立場に本当にしようとしていた。 これは平将門に失礼だが。 そしてだから、こうした野望を公然と隠さないからだから彼らはオウム地下鉄サリン事件の時に徹底的に関与を疑われたのだ、というのを言った。 そしてそれを徹底的にかばったのが小沢一郎なのだと。
だから我々はあのオウム地下鉄サリン事件の背後には米国が米国がとやっていたが、本当の本当はその背後に中国が居たのではないかと気づかないといけないのです。 少なくとも疑うということを捨ててはならない。
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https://twitter.com/mei98862477/status/1378987122116321280
mei @mei98862477 4月5日
MLB、メジャーリーグベースボールはTencent🇨🇳と契約を拡大した翌日に、不正選挙防止法案を可決したGeorgiaでのオールスターゲームをボイコット（Georgia選挙制度改革への見解の不一致を理由に）2021.4.4 何らかの取引があったのかと疑われる
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米国における中国の手下になった業種は、業界は、これから恐るべき速度で米国民から離反されていくだろうとわたしは踏む。 こないだのトランプ大統領の弾劾裁判の流れの中で、共和党選出にも関わらず裏切った議員たちは、本当に次がない。 州民たちから議員として選ばれないという事態が本当に起きている。 そしてこれはこれから更に大きくなる。 トランプ大統領は２０２４年の大統領選に出馬すると表明したからだ。 まだ公的な表明の形にはなっていないが、彼のもっているメディアでそれを言った。
そしてツイッターを含める全てのアカたちは、これを検閲削除している。 彼らはやり過ぎた。 これを強く想う。
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https://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4240248.html
アメリカ国務省のプライス報道官は、中国政府による新疆ウイグル自治区などでの深刻な人権侵害を理由に、２０２２年の北京での冬季オリンピックを共同でボイコットする可能性について同盟国などと検討していく考えを明らかにしました。 「我々は一貫して、新疆ウイグル自治区での集団虐殺など、中国政府による深刻な人権侵害への懸念を指摘してきた。北京五輪は、我々が今後も議論を続ける課題だ」（米国務省 プライス報道官） 4/7 ＴＢＳ 抜粋
ーーーーTBS系（JNN）
アメリカ国務省は、北京オリンピックを共同でボイコットする可能性を排除しない考えを明らかにしたプライス報道官の発言を修正しました。 アメリカ国務省はＪＮＮの取材に対し、「２０２２年のオリンピックに関する我々の立場は変わっていない。我々は、同盟国などと共同ボイコットについて協議したことはなく、話し合っていない」と回答。 「我々は定期的に同盟国やパートナーと中国に関する共通の懸念について話し合っており、協調的なアプローチが我々の利益になることを認識し、継続する」と、プライス氏の発言を修正しました。（07日13:10）
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しかしこのエリート主義にして社会主義思想のアカい連中が、どれだけ中国と接近して、実は彼らが望む △ の世界のアメリカ、新封建主義、エリートの一家に生まれたら世襲でずっとエリートが保障される国家社会、こうしたものを画策しても、しかし彼らが表看板として掲げている人権というものがある以上、これに対する偽装行動をやめるわけにはいかない。
これら中国に対しての強硬な態度はどうせポーズ。 だから数時間後にボイコットに関連するトーンが数段階下げられている。 どうせボイコットなどしない。 ただ危険なのは、この北京五輪のボイコットに連動する形で東京五輪を中止に追い込む計画がまだ生きている。 これが起動するかどうか。
東京五輪が中止になったら、陥没現象が小さくなるだとか起きないだとかの甘い考えを持っている人がいるかどうかは知らない。 しかしハッキリという。 それらは敗北主義でしかない。 そして何の力も能力も持っていないのに、勝手に 東京五輪中止→ 天災の縮小 とでも言える設定を造って逃げているだけの自分をきちんと見つめなおすべきだ。
東京五輪が中止になったとしても、天災は大きなまま… 何故この事も考えないのか。 世界の流れは確定していないのだから、何が起きても立ち向かうという姿勢のままに全体を捉えて動いていかないと即座に足をつかまれて消える側に引きずり込まれるぞ、とわたしは言う
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https://news.yahoo.co.jp/articles/9a4abbaf5af0703a1a7666cebeb13676b51f3586
英投資ファンドのCVCキャピタル・パートナーズなどが東芝に買収を提案することが7日、分かった。「物言う株主」などとの対立が続く東芝の株式を非公開化した上で、企業統治体制を抜本的に見直し、経営判断のスピードを高める狙いとみられる。買収額は2兆円超となる見通しだ。 関係者によると、CVCは既に初期的な提案を行ったもようだ。今後、詳細を詰めた上で、東芝側に正式提案し、TOB（株式公開買い付け）を行う方針。これに対し、東芝も対応や賛否の検討を本格化させる。東芝の車谷暢昭社長はCVCの日本法人会長を務めていた。 時事 4/7
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この買収が円滑にいくとは思えないが、そうなるかもしれない。 しかし東芝に軍事と核開発に関わる技術が残っているのなら、何かの力が働いて買収計画は流れる。 だが概ね下の技術が関連しているのではないかという。 いずれにしてもこれらのファンドは転売する為に企業を買うのだから、これらの売り先が中韓であるのだとなるのなら、それは西側総出で止める方向に動く
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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210322/k10012928081000.html
二酸化炭素を高速処理する装置 東芝が開発 年間1トン変換可能 2021年3月22日 4時25分
二酸化炭素を化学品の原料などに変換する新しい装置が開発されました。これまでより処理速度が大幅に向上したのが特徴で、今後、装置を大型化すれば工場などでの排出削減に活用できると期待されています。 大手電機メーカーの東芝が新たに開発した装置は、二酸化炭素を電気を使って一酸化炭素などに変換します。 （ 抜粋）
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ただし今の英国は日英同盟の復活を次の国家の成長戦略にしているので… もちろん隠しているのだが …転売があったとしてもそれを中国とその眷属に許可する事はないと楽観的な言い方をする。 ちょっと甘いかな。 英国の公立学校はまだで遅れているが、民間の領域と私立学校で日本語課というものの新設の動きが目立たない形で増えている。 だから最低限１０年は日英関係の強化における利回りの確保計画があるのだろうなとわたしは勝手にいう。
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https://twitter.com/yukou_takahashi/status/1377623983072419849
高橋 佑幸@日々是学習/データサイエンティスト @yukou_takahashi 4月1日
1) エコノミスト紙によると、フランス軍は高強度の戦争へ備えた計画を進めており、あと10年で準備が整うという。 また、2023年に予定されている「オリオン演習」は、過去数十年で見たこともない大規模な演習になるという。 2) 2021年1月、フランス軍参謀本部は「高強度戦争への準備を検討する１０のワーキンググループ」をひっそりと設営した。 関係者によると「第二次世界大戦以来、経験したことの無いレベルの死傷者を受け入れる準備ができているか」も検討事項に含まれていると言う。 3) また昨年9月、フランス空軍は「空軍・宇宙軍」として編成され、トゥールーズに宇宙軍司令部が設置された。 フランス軍は、情報戦・サイバー戦能力の増強にも力を入れている。
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しかし欧州においてはこのフランスの動きを見ればわかるように、近未来に戦争が起きるとの想定で全体を動かしている。 ４７の時点でスエズ運河が再び、今度はイタリアとギリシアの船が二隻座礁している。 これらのコンテナ船には大量の武器が搭載されているとされ（ 勿論不明） 、座礁中において地中海の側にはロシアの艦船が、紅海の側には米国の艦船が集結していた。
イスラエルが近日イランに対して宣戦布告を行うという情報がある。 流石にそれは早いと思うが。 そしてロシアとウクライナは宣戦布告なしに事実上、散発的な戦争状態に入ってしまった。 ただこれは両軍、メリットがないから何処かで砲撃は止まると思うが。
問題はこれらの中で、ホルムズ海峡のイランの領土のとある島に、今中国の人民解放軍の部隊が分かっているだけで５０００名規模駐留しており、戦闘訓練を続けているという所にある。 彼らは恐らく北京冬季五輪が終わったら即座に戦争に入るのだと設定するのなら、中東の海上航路を封鎖する作戦を持っているのだろうなと何となく分る。 だから本当に戦争が近い。
東京五輪はそれらの中国の動きを一旦止める為に仕掛ける、ある意味軍事作戦でもあるから、そんなに簡単に、ネットの中で言われている「 ５月に巨大地震がくるから中止になる」 という流れで、今月中に中止が発表される… とはならないとわたしは見ている。 分からないが。
現実の世界の流れを冷笑を持って見つめてはいけないのです。
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終了
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