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レバノンでの大爆発の動きにおいて、その原因となった硝酸アンモニウムの出どころは何処か。　わたしはどうせ韓国なのだろうなと判定している。　彼らがテロ支援国家とその眷属に、兎に角ドローンから爆薬の原料から毒ガスの原料から、カネになるのだったらなんでも売っていたというこの過去の経歴から考えると、そんな所になるだろうなあと。　勿論それらの売買の流れにおいては人身売買も臓器売買も麻薬販売も窃盗古美術品も、何もかもがあり、それらの仲介者として、元受けとして中国がいるだろうし、その中国と繋がってイスラム地域に古来から伝統的な商売として行われていた奴隷商人たちの（　今はこれらが武器商人になっていたりするそうだが）　密接な人的ネットワークがあるのだと判断している。　これらイスラムの奴隷商人界隈の領域から改宗マラノーだとかあの辺の　宗教を商売の道具、鑑札や免許などと同じように考えている人間集団　の事を過去に言ったと思う。

映画のグラディエイターなんぞにおいてはそれらの概念を映像化しているとわたしは捉えるが、まあ、あれは好みが分かれるからあまり言わない。

米国内部でエンレイム博士の暴露が拡散していくにつれて、米国民の右左総合、共和民主総合の、あらゆる米国民がふつふつと怒りだしている。　それが分かる。　米国の左派系のメディアにおけるこれらの「　米国民からの中国非難、中国への怒りの表明…　に対しての中国擁護の対抗言論の発信が途絶えた」　からだ。

極左メディアの中に潜入工作員として入り込んだ中国人記者たちも、普段の威勢のよさはすっかり何処かにいってだんまりを決め込んでいる。　なぜか。　下手な事をすれば、中国擁護の記事を書けば、後ろから無警告で射殺されるかもしれないという状況にあることを、彼ら自身が肌身で理解しているから。　中国人街で自分の身の安全の確保の為に「　中共ウィルスをばらまいた中国共産党を打倒せよ」　と現地の在米の華人たちがそのパフォーマンスを開始したというのを伝えたと思う。

今の米国は、対日戦争を開始する前の、１年前の米国内日本人排斥の少し手前にある。　直に排斥の方向に進むだろう。　中国人収容所が造られることはないとは思うが、国外追放は普通に行われると捉える。

そんな中国に対して幾重にも制裁の封じ込めの動きがこれから仕掛けられる。　それは米国内部において武漢肺炎＝中国が造った生物兵器（　一応恐らくはと言っておく）　という事の概念が拡散され米国民の怒りの総量が増えあがるにつれて拡大する。

クリーンネットワーク構想が現地５日だったかに発表され、追加詳細情報が出た。　現時点米国が安心だと判定する世界の通信業社はたった３０社しかない。　それ以外は全て何らかの形で中国のソフト、ハード、クラウド空間、を使用していると見られ、それらの企業はその状態を改善しない限り西側の５Gネットワーク領域には参加できない。　正確に言えば、５Gに連動する４Gにも参加できない。

世界の海底通信ケーブルの９割は西側製だ。　米国が４、日本が３、英仏で２、の割合だったと思う。　中国は１だ。　中国はだから海底ケーブルの恩恵にただ乗りをして国家の規模を大きくしていった。　西側世界に何も還元しなかった。　奪うだけだった。　その様な構造を西側の支配層は徹底的に嫌う。　憎む。　我々は日米構造協議の時に、中国のハニトラに引っかかって現地に隠し子をもうけてしまった橋本龍太郎という間抜けな政治家を首相に据えていた国の国民であり、その時に何故橋本龍太郎が米国に対して強気の態度で出ていたのか、今になってようやく知ることになった。

中国に圧力をかけられていたからに決まっているだろうがボケ…　というものだ。　細かいファクター、要素はどうでもいい。　大筋はこれだ。　隠し子の娘さんは、確か精華大学だったか北京大学を出て今は中国の一流企業で働いているという暴露がネットの動画にあった。　本当かどうかは知らないが、発言者はまあ有名な人なので、その人が自分の商品価値を下落させるような嘘をつくとは思えないので、恐らくは本当なのだろう。

中国アプリの追放、そしてゲームの追放と続き、恐らく次は電脳金融決済からの追放、更にアマゾンからの中国企業の追放、「　米国の技術を１ミリでも使っている中国の商品を扱う第三国の業者の追放」　が開始される。　これはＥＣＲＡ法が１０月１日から施行されるので、おおよそこの方向に進む。　そして米国企業が、個人が、中国通販アリババなどに出店するのも禁止されるだろう。

兎に角中国を儲けさせない為にはどうするのか、ということでアリとあらゆる領域からのカネモウケ切断の動きが実際にしかけられる。

わたしは以前、中国をテロ支援国家に指定するか、中国共産党を、アルカイダやＩＳなどと同列の国際テロリスト勢力として指定するか、おおよそはその方向に向かっているだろうなあというのを言った。　そしたらそれを既成事実と多くの人々に認識させるための米国の工作が日本時間の７日だったかに起きていた。　それは米国の司法省に「　中国共産党を国際テロ組織認定すべし」　という事の依頼書というか嘆願書というか、米国における書面のフォーマットの詳細は知らないが、そうしたものが提出されたというのを大紀元が伝えていた。

わたしはそれをやればいいと思っている。　そうすればスライド指定で日本の中で、自由と平等と人権と民主の概念などを恣意的に、悪意的に、強奪の為に道具として使ってきた勢力が終わるから。

弁護士とかマスコミなどが、教育関係者などが、そして政治家などが、もろもろ、徹底的に終わる。　一度そういうのはスッキリさせるべきだ。　そして今がその時だとも思う。

ＮＨＫや朝日や毎日などにおいては（　他にも沢山あるが）　、未だにこの状況でも中国推し、トランプ爆下げをコトバで仕掛け、多くの日本国民の認識をゆがめる工作を公然と仕掛けている。　これらの組織体の中にコミンテルンの残党が世代を超えてつながっているという事を言った。　戦前におけるこれらの組織が何故あれだけ反米好戦を主張したか。　それはスターリンから命令が出ていたから。

こんな簡単な事を日本国民は知らない。　治安維持法とは、共産主義者取締法とその正確な認識伝達をするべきだし、当時における共産主義者、共産党、無政府主義者などなど、そしてこれらとつながる外国人勢力などなどは、単純に「　アルカイダやＩＳと同程度の連中」　だったのだという真実を教えないから、物事が分からなくなっている。　分からなくさせられてしまっている。

ソ連の国家承認をしないでくれと日本があれだけ米国に書面を送っていたのはなぜか。　日本の国家体制維持の為だけではない。　共産主義というシステムが、世界の全てを侵蝕し破壊するのだというのをあの時点で正確に分析、見抜いていたのが世界でたった一国日本だけであり、あの時系列において共産主義というものとただ独り戦っていたのが日本だということを、これに接近させないように日本の近代の歴史が大きく認識改ざんされているということのこれを、ほぼ誰も知ろうとしない。

１９１９年に開始された、人類からの新たな簒奪のテンプレートパターンは、二度の世界大戦を通じて完成するかに見えた。　そしてその最後の詰めを中国がこれから決めようという時に武漢肺炎が発生し（　これは中国の攻撃だと捉えておくべき、わたしはその立場でいる）　、更に長江の水害が発生している。　これはまだ終わらない。

そうした中で黄巾の乱的なものが内部から、今度こそは全体に波及するような何かが…　これを起こせるか起こせないかが中国が自分自身で自分を変えるか変えられないかという事の最後のチャンスだろうなとわたしは冷酷な目でこれを見る。

湖南省で人々の暴動が起きた。　７日の事だ。　湖南省の役人どもが住人に「　莫大な借金を背負わせてまで電気自動車を購入する事を強制したくせに」　「　それらの電気自動車のバッテリーが爆発事故などが多発した途端」　「　電気自動車そのものの禁止政令を出し」　「　住民に借金だけを背負わせて自分たち役人は無関係、自己責任」　とやった。

そら怒るだろ。　こうした関連の動きは常に国内治安部隊、自民解放軍国内部隊が鎮圧してきた。　しかしこれらの鎮圧部隊を構成する当人らの、その家族が飢えたり、病気になっていったりなどじたら、それら治安部隊は「　簡単に匪賊になる」　ことを忘れてはならない。

食料は間違いなく足りなくなる。　その流れで、体制側の暴力装置が簡単に、地方軍閥における匪賊に変身する可能性…　これが迫っている。　日本は国を閉じてこれら勢力が侵入することを防がなければならない。　生き残りたいのであれば。

ドルペッグの停止→　中国戦争準備→　それを確認の後に中国保有の米国債の全無効化、ドル決済の禁止、などの流れが本当にやってくるかもしれない。


確かに中国は人が住めなくなっていくだろう。