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ノーベル平和賞が近い。　恐らく中国か香港に関連する民主化闘争に関わった人間がそれを受けるのではないかと言われている。　しかしグレタなんとかという人形だったら、それはそれでこの地球世界における戦争誘発者であり、環境利権者である（　炭酸ガス排出権利売買などの金融商品）　いわゆる国際金融資本家集団における一部勢力が相当の力を持っているという言い方になる。

しかし政治の本道で解答するのなら実はトランプ大統領が結果として相当のいい仕事をしている。　中東和平だ。　これから近未来、数か月内に中東地域で更にイスラエルとの国交正常化を表現する国家が出てくるとされる。　オマーンだとかクェートだとか色々あるが、最後の最後にサウジがどうせ出てくる。　そうなったらイランとその同調集団であるシーア派のテロ勢力たちは相当に追い詰められる。　だから彼らは中東で相当の紛争を起こす可能性があり、そこに核兵器か汚い核爆弾などが使われる可能性…　仕事にあぶれている武器商人たちが暗躍＝戦争という事業に投資して利回りを確保するイスラム銀行＝欧米の中の一部国際金融資本家勢力＝イスラムエリート・キリストエリート、とでも言える人間勢力が戦争を求めて動き出す可能性が高い。

トランプ大統領はこういう連中と戦っている。　これらの勢力が結果としてヒトラーの誕生を促した。　そのような歴史的視点をわたしは一部持つ。　それは各国リージョンの域内における、地方国家政府の法律と兵役と徴税を回避してきたユダヤ勢力というものに対しての（　全てがそうだったという表現はしない）　彼らをいけにえとしてのその時点における最大限の利益の確保と戦後体制の改変構築からのさらなる利益の確保という事を裏で画策してきた連中のことだ。　これらの話はわたしは過去に貴方に言ったと思う。

しかし欧州のノーベル財団とその背後の貴族集団というかお公家さんたちは、トランプが旧ユーゴ圏域における和平の動きを仲介したことを相当高く評価しており、旧ユーゴ地区で行われた内戦、虐殺、民族浄化の動きは、欧州の、特に支配に関わる連中における相当の心の傷になってしまっている。　これらを彼ら自身で癒すことは出来ない。　彼らの空爆はわたしの見え方からしたら証拠隠滅の意味合いも実に見えるので、それは、さすがに彼らも自らの良心の呵責というものがあるのか、とは言う。　一応は。　ま、人間はそんなに簡単にきれいごとで出来ていないが。

だから中東におけるオセロゲームの趨勢が見えたので、米国はイランに対しての国連制裁が復活したと宣言し、実際に彼らはそれに従って制裁を開始する。　中東に利権のまだ残っている英仏独は反対してはいる。　しかしどうせ何処かの時点で資本を更に引っこ抜いて撤退するだろう。

イランと中国とのつながりの解消をしなければ、自分たちモダンと言われる領域の構成者たちの未来はないという切実した理解に立っているからだ。　ま、紅い人たちとイスラムのシーア派が（　スンナ派の方々はシーア派などイスラム教徒ではないという解釈をしているそうだ。　わたしは詳細は知らない）　がっちり手を組んで今の世界構造をひっくり返そうという意図は理解するがしかしこれからの流れで武漢肺炎が中国が造った生物兵器だということの暴露が行われていくときに果たしてイランの中の国民と、力をもった革命防衛隊がそれでも中国と一緒になって米国と戦うのだ…　とやるかなあ、ま、無理じゃないかなあ。　彼らの血族社会のつながりというか、彼らの信じている掟というものは、そうした事例の下においては、手を組むことを拒否する方向で潜在意識が働くと思うがなあ。

中国は１９日彼らが勝手に造った敵対者リスト掲載はそのままそれら勢力の資産凍結から逮捕に向けての実行への当事者と世界に対しての告知なのだと通達宣言した。　しかしこれって１０月に行われるスイスの国民投票が恐らく中国共産党口座凍結からの３５０兆ドル没収の代わりに、報復としての西側世界企業の資産強奪からの戦争費用調達なのだ、というのは前回言ったのだが、今の中国の動きは８月に行われた北タイ河会議で決定した８項目の通りに動いていると、これを気付かなければならない。

９－１０月の線で中国内部の米国企業を整理する（　凍結強奪する）　と決めたのでその通りにやっているだけだという事になる。　そしてこれら８項目のうちの「　ただちに新しい核兵器開発に向けて邁進する」　という事が実行に移されるのだとしたら、中国はそんなに遠くない時点で核実験を行う。

小臨界型なのか巨大なものかは分からない。　新型ミサイル開発に並行してこれを行う。　だから我々はここで思い出さなければならない。　長江の水害がどんどんと大きくなっていった７－８月の線において確か、中国の科学院の原子力関連研究における関係職員が１００名以上やめた、辞任したという動きがあっただろう。　これらの連中がではどこに消えたのかということの報道はない。　中国だからそうした事を発表する訳もないが、これらの研究員は　新型核兵器の開発　に放り込まれたと読むべきだ。　中国には複数の地下研究施設がある。　そうした所で新しい核兵器開発を行っていると捉えているべきだ。

タイ王国に対しての内部の「　王政改革を訴えるふりをした学生たちの抗議活動」　とは、誰がどう考えても背後に中国がいるのであり、なぜタイをひっくり返そうとするのかといえば、タイからｔｐｐ１１の中国包囲網の鎖を外そう、切断しようと中国が考えてそれを実行に移しているからに他ならない。

だからこれからｔｐｐ１１各国において相当おかしな国家体制転覆というか、ひっくり返しの動きが多発したとするのなら、それは中国が反転攻勢に出ているからと捉えるべき。　勿論これらの動きに韓国が徹底的に関わっているだろう。　アジア圏域における韓国企業の帝国主義的進出と現地雇用における奴隷活用としか言えない人間の使い方は、現地においても相当の反感を買っているが（　中国企業に対してもそうだが）　、仕事と月給をもらう以上は従わざるを得ず、そしてその状態こそが人間支配の基本なのだから、やっぱり彼ら半島勢力もどうせ関わっていると捉えなければならない。

台湾の弔問外交が大きくなることを恐れる中国が、台湾に対しての侵攻を早める可能性、これはある。　彼らは大統領選挙においてトランプ大統領が勝利したらそれをやる。　バイデンだったら延期して取り込み工作を強化する。　バイデンになったらどうせ中国の人形になる。　だから我々がこの選挙の結果においては本当の本当に人類が滅亡する世界に移動してしまったか否かを確認する事態に自らはまり込んだのだという覚悟を持て…　とわたしは言うのである。　心配だなあ～。

１０月７日の李登輝さんの国葬に安倍首相、又はそれに関連する高位の人物が参列したら、これは大きな何かがこれから起きるのだと覚悟した方がよい。


世界は壊れながら変わる。　変われればいいが、壊れるだけで滅亡することも本当にある。


変わらなければならない…　と、信じなければならない、のだ。