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観測者の伝達 委員長亡きあと中国の強い影響下にあるみたいだ
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マガジンエロイヒト
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情報が錯そうしている。 わたしはスイスの国民投票は10月だと思っていたが、11月だという人もいる。 3500兆ドルだという人もいれば1200兆円だという人もいる。 ただ分かっていることは、これら中国共産党の高級幹部たちがスイス金融機関に預け入れたこのカネを、今後もスイスの金融機関が預かり続けるとそれは、米国が定めた香港自治法… だったかな、の明確な違反になり、スイスのこの預け入れ銀行とそれと取引している第三者機関、金融機関などは間違いなく 多国籍における金融機関の間で締結されている国際条約システムの SWIFTやCHIPS から明確に排除、停止ということになる。 そうなると海外送金が不可能になり、それは金融機関として死を意味する。
だからスイスは今回初めてと言っていいだろうが、米国の側に明確について、これら預け入れの共産党幹部たちの個人名簿を全て米国司法当局に渡している。 これらの背景に中国共産党が自国の中で繰り広げている開封ユダヤ人たちに対しての徹底弾圧という要素もあるだろう。 スイスの金融機関の中で、ユダヤ人でない銀行員などを見つけることの方が難しい。 そして大口の預金者にしてもやっぱりユダヤ人でない人々を見つけること、これも難しい。 そうした概念の中でスイスの国民投票が行われる。 恐らくこの1200兆円( 取り合えず今はこっちの数字を使う) は、少なくともスイス金融機関はあずからない事になる。 資産没収凍結かは分からない。
しかし全額引き出される形になるだろうが、それを他の国の金融機関が預かることはない。 だから彼らは( 共産党高級幹部たちは) 、これをゴールドや他の金融商品に換えるしかないだろう。 しかし恐らくその部分も網がかかっている。 わたしは香港自治法の詳細を知らないが、恐らくそれらの金融商品や現物などに関しても、人権侵害に関わっている個人、組織、国家、などを結果としてほう助するような勢力は、今の現行金融決済システムからの追放を命じられる構造になっているだろう。 であるのなら、これからの世界で中国共産党に大々的に協力する勢力はいない。 前述そもそも中国人たちはユダヤ人たちの精神的結束を甘く見ていたとわたしは言う。 ユダヤ人間集団は自らの勢力が迫害を受けたと認識したら、それに対して一致団結して抵抗、逆襲する構えが潜在意識の中に出来上がっている。 この部分は華僑にはない。 わたしにはそう見える。 だからある意味ユダヤの逆襲が中国共産党に結果として向かうのだろうなあと捉えている。
少し話が飛ぶが北朝鮮が軍事パレードを行った。 そこで彼らは中身はがらんどうであろうが、新型ICBMとSLBMの展示パレードをやった。 あれらが使えるものであると認ずる軍事関係者はいない。 SLBMにおいては開発すら出来ていないだろうというのが大方の見方。 しかし問題は今のタイミングでこれをやったということ。
金正恩委員長死去以降、北朝鮮は軍部における集団指導体制になっているのが明白で、その集団が中国の強い強い影響下にあるから、こうした米国を刺激する展示をやれと、その様に命令されたのだろうなあと取る。 北朝鮮が先軍主義を強めたから強い米国=トランプ大統領再選、こうした事の後押しをしたのだ… という見方は間違っている。 北朝鮮は韓国程愚かではない。 彼らの行動には基本相手に伝える為のメッセージが表現される。 ま、大統領選挙のどさくさに紛れてだから大丈夫と踏んだのはあるだろう。
これから中国が台湾に侵攻する流れにおいて、韓国は明確に中国の下請けとして主に日本担当の破壊工作とかく乱工作をすると分るが、北朝鮮がどこまでそれに関わるかが見えない。 彼らは日本からカネを引き出したいと渇望しているので、中国の指令を拒否する可能性がある。 また彼らにはそれを言える強みがある。 中国は自分たちが造った武漢肺炎ウィルスによって友邦国の北朝鮮の長を殺害してしまったのだから、以前よりはそうした要求に強硬ではおれまい… というのがわたしの見方。 甘いかな。
学術会議における政府の本当に素早い円滑な動き見て言えるのは、この学術会議を解体する計画は2年程前に想起され、そこから内容が練られてきたというそれであり、そして、この「 日本の科学技術の発展を妨害する為に、米国の民主党勢力=占領利権の連中、が設置した学術会議」 の存在の意味がなくなったという事を意味する。
中国も、中国共産党も、日本共産党も、ソ連共産党においてすら、これは当時の米英の支配層らが大きく資金**してこれを育成して大きくしてやった。 それは恐怖によって世界を縛り、それらのコントロール権を自分たちが独占する事においての人類世界の進化を恣意的に進ませ、その上での利回りの確保を( 開発利権ともいう) 安定的に護持していたかったから… 何を言いたいか、それは「 もう二度と黄色い猿の帝国=大日本帝国、の復活をさせない」 という為の組織、それが学術会議だったという意味。
これがこれから解体されていくというのは何を意味するのか。 それは世界構造が変わった、という事。 それは、「 日本封じ込めが終わった」 ということ。 我々の日本は平成の時代までずっと大日本帝国として認識されていたというこの、外の世界の中高生が当たり前に授業で教えられている本当の世界史の中の記述からくる認識、この設定が令和において本当に終わったということ、これをわたしは貴方に伝える。 繰り返す。 日本封じ込めは終わった… のである。
だからこれから、この世界の現時点における創業者利権… 近代なるものの基礎を造った白人勢力たちは、自分たちの利益を本当に侵蝕している、それを止めようとしない中国を、チャイナウィルスを退治する事に決めた。 もっと正確に言う。 「 チャイナウィルス封じこめビジネスを創出した」 のだ。 戦争もビジネスだ。 儲からない戦争をするのは土人か白痴のすることであり、近代なるものを開拓していった現時点の真の支配層はそういう事はしない。
この世界は合理で出来ている。 この世界は利回りの確保で出来ている。 わたしは昔からこれを言うのだが、その背景説明もするのだが、真実を聞きたくない、情緒感傷で世界を認識し続けていたいという白い痴漢たちはどんどんとわたしから離れていった。
世界は、この人間の世界は、最初から最後までカネの話だ。 それ以外無い。 驚くべきことだが、本当にそれ以外何も無いのだ。 わたしは今では全く驚いていないが、それでも抵抗をする人々が残っているのが現実だ。 くだらない自分を飛び越えて新しい認識地平に立ち、その上で更に先に進んで欲しいとわたしは思っている。
学術会議の流れの後は恐らく文化振興、そして教育助成、そして地方自治交付税に大きなメスが入る。 これらの領域に巣食っている「 日本の国家安全保障と、日本のブランドを利用した各種経済活動などにずっとタダ乗りをしながら、しかし、日本の国家体制を転覆させる… 天皇制度を廃絶して共和体制( 独裁体制) …に体制返還を実際に地方の段階で仕掛けているアカイキャラ達を追い落とす動きが始まる。 わたしはそう見る。 ふるさと納税を開発したのは菅首相なのである。
各地方における有権者が、その地域の首長が一年間において本当に仕事をしたのか、その県に大きな利益と売り上げをもたらしたか、そうしたことを県民が査察、精査して、収めるべき税金を拒否することが出来る制度を構築する事になる。 正確に言えば本当に全て拒否してしまうと全体が回らないので、自分の居住地以外の第三地域、又は国庫に直接収めるという風な大規模な税改革が行われ、それによって中韓北朝鮮のイヌコロ工作員たちの資金源を切断する動きが公然化する。
デジタル庁とはその為のものだ。 Eタックスのシステムを拡充拡張する形での新庁の創設だが、その根本は「 カネの流れの監視追跡」 にある。 破壊工作を仕掛けるテロリストたちがタダで働くと思っているのか。 彼らは公然とカネの為に動く。 だからこれを切断すればいい。 言葉の力だけで現実は変わらない。 そういう事を改めて再確認する事になるだろう、日本の我々は。
戦争が近い。 中国が台湾を侵略侵攻するのなら、日本の側に問答無用で戦術核ミサイルを使うとというのは前回言った。 それらを目的地に到達させる為のスポッチャー( だったかな) つまり、爆弾でもミサイルでも正確に的に誘導する為の人員というものが必要なのだが、それらの設置拠点、秘密基地、あとはスパイの工作施設、破壊施設、これらを造らせないために日本国はこれから土地法を大きく改正する。 国家安全にかかわる動きが起きた時、それら重要地点が外国勢力に買われていてもそれを武力でもって強制収用出来るようにする。
戦争が近いからだ。 こうした動きをみてまじかに戦争が、本当に迫っているのだという気づきがない人はもっと冷たい目で世界を見るように自己訓練してほしい。 そんなに甘い態度では本当に生き抜いていけないのだ。 今の菅内閣は戦争準備内閣なのだ。 中国が戦争をしかけるから、それを封じるという意味における。 そして中国のこの戦争を失敗させれば、封じれば我々西側が勝つ。 余裕をもって20年、適正値で15年という数字をわたしは言ったかと思う。
それだけの年数が経つと、中国の中から戦争を遂行できる人間がいなくなる。 兵士の数も足りないし、後背地で食糧を造って民間生活社会を維持して経済活動を回転させることで戦争業務を継続するという全体の力が中国から大きく失われる。 だからたった後15年だ。 余裕を見て20年だ。
これだけ耐えれば日本人の我々は勝つ。 それは陥没現象が全く起きなくても、天変地異が起きなくてもそうなる。 だからこれらの数字を中国も知っている。 なので彼らはエボラを使う… 分るだろうか。 我々は存続に向けてのチキンレースを本当にやっている。 降りた奴が死ぬのだ。
自分で自分を封じ込め、弱いふりを続けて国家体制の強化に努めた我々は( 経済成長というのはそういう意味がある) 次は自分で自分を解放し、造り変えなければならない段階に入った。 その舞台に移動した。 我々が先ずこの既存世界における人類の敵、奪い盗る者達を索敵し、それを殲滅する。 その上で人類すべてを束ねた領域をけん引する。 我々の中から生み出す者たちが数多く控えているということの、この胎動を貴方は感じるか。 いや、まだ無理か。 しかしそういうものが本当に出てきている。 それを見つけよ。
そして、貴方も変われ。 大きく変わるのだ。 智慧のある行動によって。
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视频发布 17671
2019年は既存の世界の最後の年の可能性があります。 それは来年の2020年の7〜8月の夏を超えた辺りから以降、日本でとある現象が恐らく発生します。 そして日本で起きた現象は、時間差を置いて全世界で発生する事になっており、色々な動きが同時多発で進行し、2034年前後( その大きな現象が収束していくのは多分、2030〜2034年前後) においては、この地球上における人類の人口は、楽観的数字で半分の35億、しかし悲観的というか、どうも今の世界の進行だったらその通りになりそうな、よくて1〜2割、つまり7〜10億人前後の人間しか残りません。 しかし、それだけの試練をくぐり抜けた残存人類において、そこからが全く新しい人類の文明の創出という事になっています。 今の所死に絶えるということではないのですが、未来は確定していないのでこれは断言出来ません。 だから最後の一年です。 なのでわたしはハッキリ言って何もかもを知らない人に向けて、それらの情報の切れ端の供給と、後は当人の自覚からくる所の行動の変化を希望して、こういう面倒くさい事をしているという訳です。色々とご自分で調べてみて下さい。 今は検索という便利な武器があるのですから。
音声のみです。 大体は政治とか社会とか殆どテキトーな雑談なのですが、時々訳の分からない内容が挿入されることがあります。 聞いている人がちんぷんかんぷんと分かってて喋ってます。 それらの背景情報を理解されたい方は ttps://mangetu.xyz/ にアクセスして、過去ログなどを読み込んでください。 更に気になる人は関連の書籍を読んでみてもいいでしょう。 大部分の人は興味を持ちませんが、ごくまれに、もう少し探求してみようかという人も出てきます。 その時は、サイトの中の講師というところのアドレスにアクセスして質問してみて下さい。 それでも納得がいかなかったら、最後の手順として、このサイト、右上のところに質問欄がありますから、そこに、考え抜いた真面目な質問を送ってみて下さい。 いたずらでなければキチンと回答が返ってくることもあるみたいです
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