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明日の３回目の討論会の前に複数の爆弾が落ちた。　バイデン親子の信頼厚かったトニー・ボブリンスキーが裏切った。　恐らくは司法取引に応じたのではないかと思う。　それは、今までニューヨークポストやＦＯＸテレビなどが中心になって報道していた「　中国のエネルギー企業と作った米国の合弁会社に送られた様々なメールは事実であり、自分も全く同じものを持っている」　と証言したことだ。

勿論バイデン親子は否定する。　しかし討論会は明日だ。　わたしはその場でトランプ大統領が今公開されていない更に爆弾の情報をいきなりバイデン本人にぶつけるのではないかという予測を立てている。　今日の日本時間２２日の時点でバイデンハウスでは間違いなく選対の人間や民主党の関係者が明日の討論会をどうやって逃げるかということの詳細打ち合わせ、シミュレーションを行っているに違いない。　例のリモコン装置のテストもやっているだろう。

そして明日においては、前回の討論会がひどかったから…　という理由で急遽設置された無音装置が徹底的にトランプ大統領の発言を隠蔽するだろう。　司会者はどう考えてもバイデンの側の工作員に見える。　そしてテレビ局だ。　今の地球上のテレビに事実上のリアルタイム放送は存在しない。　必ず４～８秒ほどの遅延が設定されており、その時間の中で放送事故、伝えたくない音声が出たら消すか差し替える事が可能になっている。　明日の討論会においては無音装置が使えなかったらこれら遅延を使って放送事故的にトランプ大統領の発言を隠蔽するだろう。

トランプ大統領がエプスタインアイランドの事をいきなり切り込むかは分からない。　あの島にハンターバイデンが足しげく通っていたかどうかというのもわたしには分からない。　しかしそういう動きがあったのだとしたら、明日それを使う可能性はある。

昨日の時点でジュリアーニ顧問弁護士は、ハンターバイデンの中にあった、様々な未成年少女ひわい画像などに関連して、それを警察に証拠提供したり訴えたりしたという事の発表をした。　一部のメール画像なども出した。　わたしもそれを見たが、戦前の検閲の様に黒い部分がたくさんあった。　ハンターバイデンが裸になって、コカインをやりながら、１４歳の少女とテレビ電話をしていたときの会話だとかとあったが、その少女が裸でテレビ電話の向こうにいたのかどうかというのは明らかにされていない。　そういう部分が黒塗りになっていたのではないかと思う。

そしてたくさんの画像があったという報道しかないが、恐らくそれは未成年の少女の裸画像がたくさんというものだと推定する。　性行為の画像も入っていたかもしれない。　つまりそれほどのものでなければ修理を持ち込まれた電気屋が「　こんなに危険なＨＤＤの所有者にはなりたくない」　とＦＢＩに届けない訳がないのだ。

ジュリアーニさんは投票日の１０日前に今まで小出しにしていた情報の全てを出すといった。　だから１１月３日からだから日本時間で２５日、米国時間２４日になる。　後三日ということだ。　ジュリアーニさんを暗殺するという動きも起きる可能性がある。　無論彼はそれらを見越しているだろうが。

我々日本人には投票の権利がない。　しかし米国の大統領を決めるのは西側における自由民主の概念から国家を形成している全ての人々には無関心では済まされない重要なものである。　ここまでの公開が為されていてそれでもバイデンが勝利するというのであれば、それは米国に浸透した中国の思想であり行動様式であり様々な愚かな騙された状態の米国人たちの数が致命的に多いという事であり、バイデン以降は米国が明確に日本の敵になる可能性が高く、オバマ一期政権の時よりもはるかに難しい日本国内政権運営と外交政策を採用しせざるを得ないという意味がある。

アナタ、そしてわたし、我々はこの投票までの、そして開票から最終決着までの流れを精密に観測しなければならない。　そして中国なるものがどれだけ他国に浸透して操るのかという事の理解を得なければならない。　馬鹿では奪われるだけになる。

この米国の混乱を外目に、菅首相は今の所着々と、あくまでカネの無駄使いの部分を解消させるという表の名目でしかし「　国内の中韓北朝鮮などの工作拠点組織の壊滅」　を行政改革の形で実行している。　わたしは学術会議の次は恐らくは孔子学院であり、日教組であり文科省であろうといった。

そしてその流れには必ず日弁連とＮＨＫが出てくるだろうとも。　これらの組織体は内部に中韓北朝鮮、そして共産思想と宗教思想に脳をやられたおかしな人たちがたくさんつまっており、それらの多くはだいぶん老人の、ＯＢなどの形にはなっているけれど、それでもこれら組織体に影響力を行使し、結果日本人から利益を奪い盗るというのを今でも毎日行っている。

日弁連に関しては恐らく強制加入の組織であるという部分がはく奪されて、第二日弁連とか第三だとかの複数の組織体が出てくる可能性がある。　こっちの方が速いし簡単だ。　すると現行の日弁連に嫌気がさしている大量の弁護士が新しい日弁連に移動して、現在の中韓北朝鮮関係者の工作拠点である日弁連は相当の勢力縮小からの消滅に向かう事になる。　これを上川法相がやる。　わたしは何処かの時点で彼女が指揮権を発動するような事態がこれからの日本に訪れる…よりにもよってこれら弁護士勢力の関係者団体に関わる動きで出てくるのではないかと想定しているが、今の時点では断定しない。　それは韓国が現金化を行ったら即座に出てくるだろうとは思うが。

そして内部に中韓の軍人やスパイ工作員を局員や協力社員の形で相当に入れてしまっているＮＨＫがどうしてもこれから行革の対象になる。　競争原理の働かないところ、公金が入ってくるようなところには必ず中韓北朝鮮の関係者が入り込み、日本のカネを自分たちの所に流出させる為の動きをしている。　彼らはそれをＮＨＫの海外放送事業という業務の形に偽装してそれをやらせる。　わたしの見え方からしたらＮＨＫはただの海外送金装置にしかなっていない。　そしてこの部分を米国も同様に見ているからこの組織体をなんとかしてくれという依頼が菅政権に伝えられているのだという解釈をしている。

受信料拒否をするのなら、日本のテレビは全てＢＣＡＳだったかのシステムを採用しているのだから、簡単にスクランプるをかけて画面を見えなくしたり音を消したり出来る。　ＮＨＫは外部集金人たちにはらう人件費が年間３００億円かかるので値下げなどはもう出来ないと訳の分からない事を言っている。　それらの部署を廃止すれば３００億円浮くという考え方がない。　そしてこの３００億円に日本共産党に関連するサヨク連中、在日南北、暴力団、中国人などなどの勢力がたかっている。

日本共産党とは、革命政党ではなく、自分たちの眷属利益、既得権益を守るために現行政権を非難するシステムにしかなっていないから、ＮＨＫに対しての行革の動きが出てきたら、彼らは死に物狂いで抵抗運動を開始するだろう。　それを今から覚えておいてほしい。

しかし要らないものは要らないのだ。　競争がないという設定に甘えて傲慢になっていた連中はこれから全てその嵐の中に放り込まれ、大体は淘汰される。　自己研鑽を一切してこなかったから。

弱いままを偽装して他人から吸血することを前提として生きるとやらをやっている存在はもう要らないのである。　要らないものを捨てるしかない。　だからわたしはこれらの概念をアナタに伝えるときに地球という惑星がこれからの掟を知ろうともせず理解もしない人間は見込みがないから捨てる…　とこの様なコトバを使うのである。

いずれにせよ明日以降の米国の動きを見ていてほしい。　そしてバイデンがそれでも大統領になったら、日本はＴＰＰ11と大英帝国を軸にしてまとまるくらいしかこの米中の奪い盗りには対抗できないのだから、それを、ではどういう想起で行動に移せるかということも含めて色々考えてみてほしいかとおもう。


最悪の事態が起きても我々は戦って、そして生き抜いていかなければならないのである。