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この世界から奪い盗る事しかしてこなかった多数の蛇がのたうち回っている。　自分で自分の尻尾を呑み込んで消えていこうとしているものもいる。　わたしにはそう見える。

米国時間１０月３０日金曜日午前９時半に行われる予定の重大発表とやらをわたしは聞いていない。　そういうものが本当に行われるかも不明だ。　二日ほど前ではバイデンが大統領候補を辞退するという情報でそれが紹介されていた。　しかし今日の時点でのバイデン陣営の活発ぶり？を見る限りその選択肢は考えにくい。

だからどうしてもエプスタインアイランド関連か、オバマ政権があの８年間で徹底的に中国に対して米国の機密情報を、国家の政権としてそれを行っていた…　ということの暴露かなと思う。　しかし恐らくはエプスタインだろう。　公開言論領域における人身売.買ネットワークと幼.児性.愛組織、秘密結.社関連の情報の拡散が増えているから。　そういう動きは自然発生的に起きるものではなく、公開を計画している側が仕掛けるものだ。

ハンターバイデンの背中におかしな入れ墨があることが数日前に明かされた。　しかし分る人間にはピンとくる。　それは人心売.買ネットワークの幼.女売.春組織などにおいて、その会員証として肉体の何処かに特定のデザインの入れ墨を入れるというのは本当にやっており、それを題材にした映画も結構世の中にはあるのである。

そして２０１７年ごろに…　つまりトランプ大統領は就任してからすぐに、大統領選挙の時に有権者に約束していた「　わたしは人身売.買と幼.児性.愛組織を許さない、これを摘発する」　というのを本当に実行に移し、４年間で概算で1万５千人の少年少女を救済し、更にハリウッドだけで確か３００人に近い人間を逮捕に持ち込んでいる。　全てペ.ドフェリアと呼ばれるあれらの性的におかしな考えを持つ連中であり、これらがフリーメイソンの様な秘密結社を構成しており、さらにこれらが使っていた施設の一つがエプスタインアイランドだとされている訳で、そうした施設にいりびたっていた連中、それらの秘密結社の会員たちが、何がどうあってもトランプを落選させなければならないと悲鳴を上げているのはアナタも分かるだろう。

今日の３１日の時点で日本の国内媒体が急激にバイデン大統領誕生と、選挙権のない我々日本人に洗脳工作をしかけてきたのは、２９日の段階でバイデンが「　わたしはLGPTQ法案を１００日以内に制定し、ポリコレを全世界に敷設してこれを必ず守らせる」　といったからだろうとわたしは捉えている。　コトバの力だけで数多くの人間を支配コントロール出来て当然という考え方から一歩も動こうとしない連中にとって、それらの概念は彼らだけが独占保有、使用運用運営していいという既得権益になっているのだから、それを守ると公言しているジョーバイデンを応援するのは当然だ。

バイデン大統領誕生によって日本の国内言論も当然スライドして、ＳＮＳなどにおける意見は認めず、既存のマスコミ新聞テレビなどだけが、世界の事実とやらを（　彼らが勝手にきめる設定）　発信する独占権限を永久保持できるといった、そうした夢の中に寝っ転がっていたいという欲望渇望が見える。　実に薄汚い連中だ。　フフフ…　汚い、実に汚い…

バイデンが同盟国の関係を重視する＝韓国を優遇する…　という立場を明らかにしている以上、バイデンの背後の政治協力組織国家に韓国がいるのは当然であり、中韓は何もかもをこのバイデン誕生に向けてその全精力を注いでいるのが分る。　だから在日勢力に相当を乗っ取られている日本のメディアがこれだけ暴露があってもバイデン～とやるのは当然だろう。　日本にはＦＯＸの対応メディアも、ＮＹＰのそれもないのだ。　だから日本の米国選挙報道は１００％バイデン推しだ。　米国においてはトランプ報道の９４％が全て否定的論調であり、何をしてもトランプはダメ、大統領にふさわしくない、で統一されていることを貴方は知らなければならない。

つまり、それほど「　恐らくはこのおぞましい幼.児性.愛組織に関連するような人間があれらの領域に隠れている」　という事になる。　

いずれにせよ、どちらの候補が勝っても米国内部は銃撃を含める相当の混乱の発生が不可避であり、市民は武装の為に銃器を購入しだしている。　銃の売り上げが延びている。　しかし購入が簡単なネットとテレビ通販などは銃器メーカーが宣伝を取りやめているという状況の様で、彼ら米国民は一触即発に備えて準備しているといってもいい。　恐らくトランプ大統領再選なら、一気にＢＬＭとやらの、その内部の武闘派暴力装置が発火することになっているだろう。　その様な事を彼らは５－６月の時点でメディアに対して答えていた。


ーーー　ＹＮＴ　10/31

韓国政府が徴用賠償判決と関連し、「日本企業が賠償に応じた後、韓国政府が全額補填する」という案を非公式に日本政府に打診したが、日本側が受け入れなかったと朝日新聞が今日（31日）報道しました。

この構想について日本政府側は「企業の支出が保全されても判決の履行は変わらず、応じられない」という反応を示したと朝日新聞は伝えました。

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１１１０に三菱の資産を強制売却する韓国が（　彼らが途中で作戦を変えるかもしれないが）　、事前に日本政府を騙すための仕掛けを投げつけてきたことが明らかにされた。　それは、一旦は判決を認めてくれ、そして一旦は企業からカネを出してくれ、そしたら後でこっそりと全額を韓国政府が返済弁償するから…　というものだった。

これを呑めば日本は韓国の言い分を認めたことになるのだから、日韓基本条約を、請求権協定を「　日本の方から破棄したことになる」。　だから韓国はこれで日本を騙せると我々を徹底的になめてすり寄ってきたのだというのが見えるだろう。　過去にもこうした動きは山ほどあった。　しかし今回に関してはそもそも最初からムンジェインという人物はこの日韓基本条約を破棄して、新たに新しい賠償請求協定、条約を、韓国にとってだけ都合のいい国家間条約を結ばせるという公約の下に大統領になったのだから、彼らのコトバを信じろという方が無理だ。

そしてこれらの背後には勿論北朝鮮や中国の大きな思惑や命令がある。　韓国と一旦そうした戦後賠償に関連する条約を日本の側から折れてこれを締結しなおすという事が前例になれば、中国も北朝鮮もロシアも、これは徹底的に日本にたかりにくる、しゃぶりにくる。

だからもう我々は、日本は、日本人なる総体は、この韓国なる領域を徹底的に叩き潰す以外に選択肢はない。　全くない。　それを韓国の側は全く理解しておらず、今までと同じ概念で日本非難を強め、自国の国民をだましにかけているが、彼らの今の状態がサンフランシスコ講和条約と連結した形になっているこの日韓基本条約が締結された結果によってもたらされた幸福、安定であるという理解がない以上は、何で日本がこれだけ強硬なのか、そして韓国に味方してくれる国がただの一つもないのかという事は分からないだろう。

彼らは戦後の、国際連合を中心とした世界体制そのものすら間違いだと宣言したのだ。　もっと韓国に寄越せといった。　それが当然だと。　それが受け入れられると彼らはいつものように日本は一方的に譲歩すると甘く見た。　しかしそれはない。

これからの流れにおいては、朝鮮半島においてしまっている日本企業の資産をどうやって回収するかだけであり、そして日本の文化文物を含めるあらゆるすべてを韓国の領域に出さないような法体制の整備をする以外ないのだし、あれらの半島から入り込もうとする全てを電脳空間を含めて切断するよりほかないのだ。　彼らが国家間条約に関連する事柄を何も理解していなくても、もうそんなことは日本の我々には関係がない。

この状況を日本の側がとして徹底的な制裁の表現で積み重ねていかなければ、韓国との関係はこれから当然終わるが、それ以外の全ての国家との関係を維持できなくなる。　だから粛々と制裁は進む。　韓国はこれからもどしどしだましに来る。　これを民間レベルでも全て暴いて無効化しなければ、我々日本の、子供たちの未来を守れないという段階に来た。　だからそれをやるのだ。


わたしは１１１０から全てが変わるといった。　何か数秘術的な並びだなあとだけは言っておく。　ＡとＫとＪが隠されているなあとは言うが、関連性を認識したら即座に騙されるのでそれはやらないほうがいいとだけは言う。


全てを暴け。　そして戦争に備えろ。　戦争の前には必ず詐欺と強奪の動きが発生する。


それが今だ。