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ＡＡＪＡサイト冒頭

アジア系アメリカ人ジャーナリスト協会は、ニュースルームの多様性を推進し、色のコミュニティの公正かつ正確な報道を保証する会員非営利団体です

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日本のメディアのバイデン推しが異常になっているのは、背後にいるAAJAの日本支部の中にいる在日朝鮮人と中国人たちが徹底的にこれをしかけているから、という情報がある。　この場合の在日朝鮮人は恐らく北朝鮮系でなない。　そもそも北朝鮮の国籍でAAJAに加盟できるかどうかも分からないが。　中国の会員と韓国の会員が、そしてそれらの関係者が（　ここに日本共産党の関連団体などが入るのだろう）　、国内のＳＮＳ空間、２ちゃんねる掲示板において徹底的に米国で起きている事実を日本人に知られないようなウソの工作活動をしているようだ。

彼らは再集計が行われているという事すら日本人に伝えない様に立ち回っている。　そしてわたしは以前あなたに言ったが、米国はこれから２０１８年に制定した米国選挙干渉介入制裁法案とでも言えるものを使って、これらの動きをした全ての人間に制裁を課していく。　恐らくは渡航禁止と金融口座の凍結、そして米国在住なら追放の措置などになる。　そして韓国本国などにも制裁が加えられる。

彼らの言論工作の活動は、ＮＨＫなどを含める在京メディアの動画保存やＳＮＳなどの魚拓の保存などによって為されているだろうなあとわたしは判定する。　少し前にＮＨＫがトランプ陣営の弁護士が弁護団から降りただとかの報道を出した途端に、まるで連動してＣＮＮなどの米国メディアがそれを引用したのか彼らが独自に調査したのか、その様な体裁をとったのか不明だが、それらのうその情情報を流していた。　それは当人らが否定した。　そしてその否定にユーチューブが使われたようなのだが、途端にユーチューブがアクセス困難になったりしている。　恐らく中国人民解放軍サイバー部隊が、ユーチューブのシステムの中にバックドアを仕掛けていて、そこからいじっているのではないかという説が今出ている。　いや、そんなに面倒くさい事しないだろ。　ユーチューブの中には山ほど中韓の社員がいるんだから。　そいつらにやらせてるよ。

さて、今回の選挙において選挙管理委員の最高責任者のトレイ・トレイナー氏が１１１１に「　この選挙は不正選挙であり合衆国憲法違反である」　とヒダリガワの番組の中で明言した通りの動きが起きている。　司法省はこれを米国国家体制に対しての組織犯罪、挑戦、反逆と捉えて本格的に捜査を開始した。　だから今までは不正開票がどうしたという民事の動きだったのだが、米国現地おそらく１１１２くらいの時点で今の不正選挙関連は刑事事件案件として処理されるようになっている。

だから民事訴訟としての開票数えなおしがどうしたという一部の民事案件が取り下げられ、同じような内容の刑事案件として再提出されているというのが本当であり、この民事の部分から引き下げたというのを嘘の解釈を行ってトランプの弁護団が撤退したと勝手に言っている可能性がある。　これを前述のＡＡＪＡのメンバーも大きく関わってやっているだろう。

トランプ弁護団に圧力をかけた…　これら関わる弁護士の個人情報を勝手に公開したとされるのが、おかしな動きをずっとしているリンカーンプロジェクトの連中になる。　どうせこれも中国からカネをもらっているだろう。　中国はこうした米国内部の言論工作関連で、毎年１・５～２兆円を使っている。　だから彼らのこうした反米反日などの動きとは彼らのメシのタネ、ビジネスだから、止めろと言ってもやめない。　これはカネ主の中国共産党がなくならない限りはそうそう消えていかない。　だからこれから彼らを消し去るというのを恐らく人類とこの星の総意でこれを行うのである。

民主党側だといわれていた（　クリントンやソロス側だといわれていた）　マークエスパー長官を解任してから即座にとある軍事作戦が行われた。　判明したのは２件。　ただそれが確実にそうだとわたしは貴方に言えない。

一件はエジプト。　それは２名の米国軍人、６名の、恐らくプログラマーを含める関係者、合わせて８名の米国人を乗せたヘリが墜落したというもの。　多分撃墜されたか爆弾。　中国がやったのかどうかは勿論分からない。　民主党の側がやったのかもしれないがそれも不明。

二件目はドイツ。　スペインのバルセロナに本社がある　Ｓｃｙｔｌ社　が、ドイツのフランクフルトに設置してあるサーバーがある。　これを米軍が押収した。　勿論メルケル首相の許可をもらって。

そのサーバーは、そこから全米全てのドミニオン不正開票システムを遠隔操作していた疑いがもたれており、それが事実と証明されたら、「　いつ集計を中止するように誰に指示されたのか、投票の切り替えを始めるアルゴリズムを誰が差し入れたのか」　などの今回の米国大統領選挙の不正の全体像が分る。

そうなるとどうなるか。　完全に今回の選挙が不正選挙だということになり、バイデンが仮に１億票もっていても、選挙そのものが無効になる。　反則負けだ。　恐らくジュリアーニ氏はこれを狙っている。　しかし、それを立証できなくても（　連邦裁判所がそうだと判決を下さなくても）　、数千件以上に渡る宣誓供述書つきの告発と物的証拠があるので、普通に考えればトランプ陣営が勝つ。

Ｓｃｙｔｌ社は民主党とソロスと深くつながっていた「　電子投票システムを全世界に供給していた企業」　だ。　恐らく今でも深くつながっている。　そしてこのＳｃｙｔｌ社は、マイクロソフトの共同創業者ポール・アレンの所有するバルカン・キャピタルというカネ貸し投資会社が４０００万ドルを投資している。　そしてビルゲイツはＳｃｙｔｌ社の株式を所有している。　恐らく大株主だ。　だから今回の大統領選挙の不正に関して彼らが全く知らなかったは通らない。　いずれ取り調べを受ける。　しかしそれらに関してはどうせ報道されないのだろう。

今回のドイツの作戦に関してはＣＩＡは全て排除されている。　そして軍も、マークエスパーを解任してからでないと使えなかった。　明確に妨害されるから。　今トランプ大統領に忠誠を誓っているのはＮＳＣだけではないかとされる。　今米国の特定の箇所なのだろうが、米軍による夜間低空偵察が頻繁に行われているとされる。　恐らくヘリなども使われている。　そしてスポッチャー、つまり「　精密誘導爆弾を地上から誘導する人員、観測評価者、が現地に入っている」　とされている。　こんなものの詳細が分るはずもないが、そういう情報が出ている。

それはこれから極左と極右を上手にコントロールして、米国で内戦を起こしてやろうという動きが現実化、これに近づいているから。　わたしは貴方に今のＢＬＭなるものの構成メンバー中核、上層部は、オバマ政権の８年間で次から次からアフリカ大陸全土から渡ってきた「　中国共産党大学関係者」　が実に多いというのを言ったと思う。　彼らがどこまで軍事訓練を受けているのか、そういうのは分からないが、争乱においては活躍するだろう。

オバマが逮捕されたという情報が本当かどうかは分からない。　しかしそれがあるのなら、彼の本当の正体は暴かれていくのだし「　わたしの名前はバリー・ソエトロで始まる宣誓供述書」　も取られているだろう。　キムフィルビー事件よりも更に何百倍ものショックが世界を襲う事になる。

そしてドミニオンシステムの不正によって今年の四月に今のムン政権の与党の共に民主党が多数与党になったという流れも全て中国人民解放軍のサイバー攻撃コントロールで実現した事がこれから明かされていくときにどうなるか。　まだ分からないが。　それは、これから中国共産党に対して国際テロ組織指定が本当に行われていった時に、スライドして「　韓国なる地域を勝手に不法占拠しているテロ組織ムンジェインとその一味」　という風に何段階も認識が落とされるというのを意味する。

何故、菅首相が韓国に対して冷酷にふるまうか。　それは彼と彼のカウンターパートであった韓国人政治家、この政治家がムン政権になって牢屋にぶち込まれたから（　慰安婦不可逆条約で菅首相が大々的に動いていた）　というだけではない。　これからの下半島における西側世界の扱いを今の時点で理解しており、これから断罪される勢力と仲がいいと外側世界の他の国家に認識されることがどれだけ日本のマイナスになるかを熟知しているからに他ならない。　わたしはそう取る。

だから前述のＡＡＪＡメンバー日本支部の在日韓国人記者、それらの関係者の発言やら文章やらは、正規の選挙によってえらばれたのではない不正な代表者の政府の直属機関に所属する工作員の活動ということになるのであり、そもそもこの時点で、韓国なる領域を勝手になのる勢力の言説を一切聞く必要はないし、相手にしてもいけないし、更に貿易などにおける資金提供を結果として行うという措置を日本の側がとるというのも大きな間違いだと分るだろう。

不正な選挙で政権を獲得した集団とは、暴力をもってその政権の座に居座ったテロリスト集団と同列とみなされる。　西側世界のメンバーであるのならその様な当然の視点を持つ。　だから彼ら韓国の関係者や国民たちがどのように抗弁し取り繕っても、これから彼らの選挙がドミニオン不正であったということの公表が為された段階で、彼らは全ての正当性を失う。　大きな転換が起きる。

このドミニオン不正の事が表の媒体に出たとたん、今日の時点でのアジア首脳会議とやらのオンライン会議のそれで、ムンジェインが徹底的に菅首相にすりよっている。　日中韓首脳会談を開きたいのだというだけの事ではない。　自分の立っている場所の危機が彼にも分るのだろう。

何度も繰り返すが、この米国大統領選挙を根底から強奪することで、米国を自分たち中国の支配下に置こうというこの計画が成功してしまったら、我々日本が最後の自由のとりでになる。　しかし我々だけではそれを維持するのはやっぱり難しい。　だから今の時点ではトランプ大統領を徹底的に応援することと、そして今この瞬間日本国内で我々日本人を徹底的に騙そうとしかけてきている全ての勢力にあなたはあたりをつけて、今後二度と同じことをさせないように防備しておかなければならないというのをわたしは言う。


自分の自由を守るのは、まず真っ先に自分自身なのである。