証拠もなしに勝手に書く。 わたしはアナタにひと月ほど前に、米国の五大湖の周辺でおかしな動きがあるといった。 そこで生息する水鳥が大量に死んでいたり、湖面の温度が上昇していたり、などを言ったと思う。 そしてわたしは半月ほど前に、インドと中国の国境紛争地域、インド軍が実行支配する丘に、中国軍がふもとから上に向かって電磁波兵器を浴びせかけてインド兵を撤退に追い込んだ、ということを伝えた。 インド兵にはとてつもない後遺症、障害が残るだろうというのも。
英語圏のメディアがちらりと伝えていた。 わたしはヨタ話だと思っていた。 しかし今では確証がつかない。 それは、カナダ政府が密かに中国の人民解放軍の部隊を（ 数は分からない） 国内に上陸させ、カナダの中で演習をさせていたというそれ。 最近の話だ。 だから１０－１１月の線ではないかと思う。
そしてわたしは前回、欧米の新諸国連合が結成されて、早ければ２月の春節の前後に中国の中にある主要な軍事施設と、特に今回の武漢肺炎に関わる生物兵器研究所、そして製薬企業など（ 製造施設をもっているから） の合計３７００か所を攻撃する計画があり、現地に残っている日本人がいたら即座に帰国せよ、的な、そんな事をいったと思う。
これらの情報が本当であったとしたら、それは勿論中国も把握してるわけだから、そうした動きをただ手をこまねいて見ているだろうか。 そんなわけがない。 だからこの新諸国連合の攻撃の前に、旗艦の米国の本土を、選挙結果における不満→ 暴動→ 内乱 の形にして、そこにカナダで訓練をさせていた人民解放軍の恐らく特殊部隊と工兵の連中を、私服の状態で米国の中に潜入させ、その暴動の集団のせいにして、米国内部の電源と通信インフラ、そして水源などに毒（ 放射性物質） や原子炉の破壊、などを企てていた… と考えるべきだ。 軍事基地に対してのそれもあるかもしれないが、恐らくそんなに大部隊を侵入させることは出来まい。
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米軍の艦船で謎の火災、米中緊張の南シナ海戦略に大打撃
2020年7月27日（月）11時30分
ニューズウィーク日本版編集部
MASS COMMUNICATION SPECIALIST 2ND CLASS AUSTIN HAIST/U.S. NAVY
噴き上がる炎と戦うのは、カリフォルニア州サンディエゴの米海軍基地に停泊中の強襲揚陸艦ボノム・リシャール。
7月12日に火元不明の火災に「強襲」され、4日にわたり炎上した。
63人が負傷し、艦内部が大破するなど被害は甚大。
南シナ海での中国との緊張が高まるなか、最新鋭の戦闘機を搭載できるように改修中だった艦船の長期戦線離脱は、米軍にとって手痛い打撃だ。
＜2020年8月4日号掲載＞
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中国はこうした作戦を事前に成功させている。 だからこれよりも大きな破壊工作が予定されているだろう。 そしてこの艦船の火災においてはどうせ海軍の中の裏切者たちがいるのだろうと分る。 ２月に中国に対しての全面攻撃（ ピンポイント攻撃だろうが） があるとして、ソロスやクリントンにみられる米国の裏切者たち勢力は、米軍利権の中に深く食い込んでいる。 これらの勢力の干渉を受けないのが空軍と宇宙軍だけであり、この二つの軍は中国が力をつけるまえにさっさと攻撃してしまえと主張しているが、他の陸海の中に裏切者が間違いなくいるので、これを排除しなければそんなに簡単に攻撃が出来ないのだろう… というのは前回言った。
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Disclose.tv パトライト
@disclosetv
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15時間
JUST IN - Vatican enters into a "global alliance" with Rothschild, Rockefeller & Ford Foundation, Mastercard, BoA, and others through the new "Council for Inclusive Capitalism" to create a "more inclusive, sustainable and trusted economic system."
Sounds a lot like the Great Reset's concept of "stakeholder capitalism" to me.
Disclose.tv 🚨
Everyone is getting ready, including and even the Vatican.
ジャストイン-バ***は、新しい「包括的資本主義評議会」を通じて、ロスチャイルド、ロックフェラー＆フォード財団、マスターカード、BoAなどと「グローバルアライアンス」を締結し、「より包括的で持続可能で信頼できる経済システム」を構築します。
グレートリセットの「利害関係者資本主義」の概念によく似ているように思えます。
バ***を含め、誰もが準備をしています。
＝＝＝ ここまで
今の米国国家転覆工作の動きの中で、隠れていたものが色々と出ている。 バ***においては今の教皇はやっぱり明らかに中国＝ソロス派、という動きを見せていたが（ 何せアルゼンチン出身だから） 、それに大きく反発する他の司教たちが、アーミッシュなどの勢力とすらもわたりをつけて（ 基本これらの勢力にバ***は接近しない） 、今回はトランプ大統領の側についた。 だからバ***の内部ですら、いわゆる既存の正邪の二つに割れている。 しかしこうしたものを我々はもう脱ぎ捨てる… 離れて相手にしないというのを開始しないといけない。
いずれにせよ直近で２月開戦が事実になるのなら、これら世界にまたがる宗教勢力に対しての裁断もどうせ下される。 それは金融面における制裁の形をどうせとる。 他にもあるだろうが。 彼らは自分たち組織体を無垢な心で信奉している世界の信者たちを大きく裏切っているという自覚がない。 わたしは宗教など何も信じないが、しかしそれでも、未開人がその内部で展開する、信じるという勢力によって成立している側が、その信頼を裏切るという技法を続けるのは悪辣だという認識はある。
彼らは信者の信頼に行動の起動・改変、などによってそれに応じる義務がある。 でも、今の漢字だったら変わらないかな、という風には見える。
＝＝＝ パンピオ国務長官会見ライブ 12/10
https://youtu.be/veucMIIEVFs
＝＝＝ ここまで
日本時間１２１０になったばかりの夜中、パンピオ国務長官が国民に向けてライブ動画を発信した。 その中で彼は、今回の不正選挙の実行者は中国であり、彼らが選挙に、そして現行の政府システム全体にも大きな影響を、干渉を、介入を行っているとして名指しで非難した。
そしてこれらの勢力からカネをもらっていた民主党党員たちは覚えていろ、ただでは済まさないと宣言した。 そしてもっと言えば「 武漢肺炎は中国共産党が製造し、これを米国に（ 世界に） ばらまいた」 この落とし前は絶対につけさせる。 と明言した。
だから米国国家として武漢肺炎＝中国が造った生物兵器、ということの証明が終わったという事であり、それらを国務長官という肩書のパンピオ国務長官が直接言ったということは、米国としてそう決定したという事であり、同盟国に通達済みであるということであり、宣言した以上「 貴方は米国の側に立つのか中国の側に立つのかと詰問している状態」 だという事に気づかなければならない。
だからわたしはこのライブ動画を見るまでは２月の電撃開戦はヨタ話としても処理できる案件だなと思っていたが、見た以上その考えを捨てた。 米国はやる。 連合諸国の形成が出来なくてもやる。 しかし今の戦争は重火器を使ったものが最初に使われるのではなくて、資産凍結などの金融の面と、あとはサイバー空間における処理、そして人間の移動に関してのものが先んじるから、何かが起きて何処かが多大な破壊の空間の中にある… とはならないだろうと思っている。
２月の開戦の前に、そうした重火器ではない戦争をしかけ、その後の中国の出方を探るというものになるのではないか、と一応普通の考えを述べておく。 ただその前後で中国の側から、宣戦布告なしの先制攻撃を仕掛けているかもしれないが。 これが選挙からの暴動、内戦、ゲリラ破壊工作、などの流れに通じるものだ。 ただ米国はそれを防御する為に、ソマリアから、アフガニスタンから、兵隊を慌てて本国に戻しているという言い方をするのであり、海上戦力の本国周辺展開を今強化しているので（ 中国原潜が沿岸に近づいて核ミサイルを発射するという事態を想定している） 、言うほど中国の野望、計画が簡単に実現するとは思えない。
ジョーバイデンは国防総省などに赴いて権限移譲における色々な手続きをした… と日本時間１２８－９あたりで報道があった。 その時にどうやら「 ２０１９年に新たに制定された大統領権限移譲書面」 とでも言えるものにサインしたようだ。 そしてそれにサインが行われたという事を確認した後で、米国の検察が息子のハンターバイデンを中国関連企業からの賄賂などを含める経済犯罪を立件した。 今は取り調べ中だが、これは普通に考えてクロ。 そしてハンターは入金出勤の口座を自分個人ではなくて、バイデンファミリーで個別分散処理していたので、ハンターが挙げられたら自動的にジョーバイデンにはしごがかかる。 なので、そこから今回の大統領選挙においての中国の関与が証明されて、彼は罷免される。 しかしその流れ先に最初の計画のとおりにカマラハリスがいる。
だからこれからの報道発信をわたしは見ているが、何処かの時点で彼女にはしごがかかるような別案件の逮捕の動きがどうせあるだろう。 もっとも、とっくにそれらは逮捕されているかもしれないが。
日本時間１２１０の時点で不正の４州を訴えたテキサスに合同する州が２０州になって、現時点ではこの集団訴訟の原告は２１州になっている。 恐らくまだ増える。 これは官軍と賊軍を別ける動きでもあるのだから、この訴訟に乗っからない州は、戦後処理において間違いなく冷遇されるし、なおかつ米国国民から白い目で見られることになる。 なので恐らくほぼ全てがテキサス合同軍に合流する流れに入り、そうなるとこの不正の４州における内部の米国国民が「 自分たちの票を返せ」 と具体的な動きをそれぞれの州の長達に対してデモなどの動きをしてそうした気持ちを表現するかどうか。 それをしなければ、彼らはそれこそ本当に終わってしまう。 だからやるだろう。
ロイターなどの悪辣なところはこのテキサス合同軍の主張を意図的に削除しているところにある。 テキサスが他の州に要求しているのは、選挙人の任命の取り消しだ。
そうなるとこの４州においての６２人の選挙人が投票できなくなる。 なので選挙人における投票ではどちらも候補も過半数の２７０を獲得できず、当選者を決定することが出来ない。 だからそうなったら憲法の規定にしたがって、下院の選挙で大統領を選出せよ、と言っている。
テキサス州は選挙の開票に不正があったとは主張していない。 それ以前の動きを提訴している。 選挙に不正が合ったとか無かったとかの訴えではない。 それは、選挙の前にこれら不正の４州で行われた「 議会の承認を得ないで勝手に行われた、そして議会承認の後に行うべき住民投票も行われないで勝手に変えられた４州の選挙制度は、明らかに合衆国憲法違反だ」 というもの。
これが憲法違反であって、手続きを経ないで勝手に変えられた選挙制度がもとになって現在の混乱が連邦全土に起きているのだから、この４州の選挙人は無効にせよ、と主張している。
そして証拠は、この不正の４州が行った選挙制度変更自体、そのものであり、立証する必要がない。 今まさにそこにあるのだから。 だから不正の４州は連邦最高裁の判事に対して、何故自分たちの州はそんなことを行ったのかということの、合理的で納得できる正当な理由を出さなければならない。 自分たちの行為が合衆国憲法に違反しないものだったと証明しなければならない。
はっきり言う。 不可能だ。
だからこのテキサスの提訴は一審が連邦最高裁であり、州が州を訴えた憲法裁判で却下は絶対にない。 どうあっても判決が出る。 この時点で保守系６民主党系３が生きる。 しかしこの訴状に関して民主党系の判事であっても、テキサスの訴えを退けることはどう考えても出来ない。 まともな法学者さまなら、だが。
テキサスの訴因は不正４州の現時点における合衆国憲法違反になっている選挙制度の変更を求めるものであり、彼らが他の州にかけた多大な迷惑、損害に対して責任をとれと要求する形になっている。 今この瞬間発生している混乱に対しての責任の追及だから、選挙前に訴因が発生することはない。
州の間における公平性を担保する為に合衆国連邦の憲法がある。 テキサスの主張が連邦最高裁に認められるのなら、今の混乱状態を作った憲法違反の改悪選挙制度によって選ばれた選挙人というもの、そのものが間違った手順によって勝手に選ばれたとなり、無効化となる。 だからこの不正の４州は州議会で選挙人を選べという命令が下される可能性が高い。 合衆国連邦が不正４州に責任を取らせる形になるから、州の中の、選挙管理委員会を含める選挙に関わる連中だけで再決議しても、これはどんな結果が出ても認められない可能性が高い。 そもそも改変した選挙制度そのものが間違っていたという判断なのだから。 これに関わった連中の権限も停止される。
選挙制度を変更するのには「 州の上院下院双方で過半数で２回議決必須」 「 その後、最低でも二つの新聞の全面広告を出す」 「 更に住民投票の結果を経なければならない」 この三つをクリアーしていなければならない。 不正４州はこの三つの要件を一つもクリアしていない。
だから明確な憲法違反。 勝手に決めたという経過が全て証拠、それによって混乱を実際に起こしたというのが全てまるまる証拠になっている。 混乱のない州は選挙制度を変えていない。 何故不正の４州は議会を通さずに勝手に選挙制度を変えたのだ、ということの釈明を米国１２１０の１５時まで、それぞれの州の知事と州務長官は、最高裁判事に提出しなければならない。
何故「 武漢肺炎のパンデミックが起きる前に、郵便投票という手段を、正式な手続きを経ないでごり推ししたのか」 これを最高裁判事は不正４州の責任者に質問している。 これに答えなければならない。 武漢肺炎のパンデミックの「 前に」 選挙制度の改変が勝手に行われている。
だから武漢肺炎が流行ってどうにもならなくなったから、仕方なく郵便投票を認めた… という言い訳は一切通じない。 このままの状態だったらどう考えても違憲確定になる。
何故、彼らは「 武漢肺炎が米国の中で大流行する 前に 選挙制度を変えたのか」。
・・・・事前に知っていたから。
これ以外の答えがあるのか。 これから米国の中でそのウィルスが散布されるのをあらかじめ知っていたから。 これ以外に答えがあるのか。 だからリンウッド弁護士は先月の末くらいで武漢肺炎は中国が造ったと名指しして、そして今日の深夜でパンピオ国務長官は「 武漢肺炎は中国共産党が造って世界にばらまいた」 と言ったのだ。
だからわたしは、このバイデン計画に関わった、米国の国家転覆工作にかかわった全ての勢力は、未だにバイデンバイデン言っている彼らは、メディアは絶対に助からないと言っているのは、ここにある。
あいつらはどうせ、全部知っていた。
だからわたしはアナタにこいつらを許すなと言った。 何故あんな奴らのために、誰かが悪いとしか言わないあんな愚劣な奴らの為に、死ななくていい人が死ななければならなかったのか。 彼らはその死んでしまった人たちに対して何か済まないという気持ちを持ったか。 絶対にない。 あったらバイデンバイデンなんか連呼するかよ。
あなたはそろそろ自分が本当に大きく騙されていたということに気付いてそして本気で怒らなければならない。 しかしそれは情緒感傷的なものを廃して。 実に難しいことを言っているのは自分でも分かっている。 しかし感情の侭にただ怒っているだけでは、ただ悲しんでいるだけでは何も改善しない、何も解決しない。 問題の要点を、構造を暴いて、それを無効化するというのをやらなければならない。 我々をむしばんできたものは強い力を持っている。 しかしそれが衰えつつある。
あなたはその弱い部分を見つけて攻略する。 これをはじめるのだ。
何度もいう。 夜は明けた。 あとはあなたがそれに気づき、自らの行動を変えるだけなのである。
