習近平主席の年末の２０２１年新年に向けての国民への挨拶動画に関しては、従前いつも録画放送だったという情報が出たが、今年に限って違ったのは、それは恐らく「 首から下がＣＧ」 だったという指摘をする人が数多くいたことにある。 肘から下が全く動いていないし、服のシワも全く動いていない。 病院かどこかで寝たきりの状態で、取り合えず喋ってもらって、その顔の部分だけは動画の材料として使ったが、他は全てディープフェイクの加工画像およびＣＧの合成だと主張する人達がいる。 検証をやっているそうなので、近い未来に事実が分る。
現時点、民生の提供ソフトでも結構なものが出ていて、民生でこれだったら、指導者の生存を偽装するのに使われるような軍事用最先端だったら、それは何だって出来るだろうという。
リアルタイムで送られた人間動画を動物変換
https://store.steampowered.com/app/274920/FaceRig/?l=japanese
現状英国で流行しだしたという武漢肺炎の変異種においては、ブラジルでも韓国でも発見された様だ。 そしてそれとは種類が違うのかどうかはまだ分からないが南アフリカでも変異主が発見。 それは特に若者に伝染しやすく、基礎疾患なしでも重症化しており、サイトカインストームで死亡するというとんでもないものの様。 発熱がひいた後に発生して当人を相当攻撃する。 アナフィラキーショックと似たような概念だと思ってもいいのかもしれない。
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https://www.macrophi.co.jp/special/1297/#i-2
ところが炎症が進むと、その分サイトカインも大量に分泌されます。すると細胞が暴走してサイトカインの分泌のコントロールができなくなり、過剰に戦いを続けてしまうのです。この状態を「サイトカインストーム」といいます。この状態ではウイルスだけでなく自分自身の細胞までも傷つけてしまうので、さらに過剰な炎症が起こり、多臓器不全に陥ってしまうわけです。
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これらの派生を人類世界に拡散させ、現行の経済を不況に追い込んだ末に、持っている負債などを誰かに押し付ける形、または庶民などの財産を全て没収し、その見返りにベーシックインカムの家畜化を目指しているのが地底政府という概念を言った。 これに唯一対抗しているのがトランプ大統領なのだと。 これらの選挙の確定期日がせまっている。 何をどうしても、基本的には１２０までに大統領を決定しなければならないからだ「 アメリカ合衆国の憲法」 だったら。
１６の上院における選挙人読み上げにおいては、共和党系列の議員、上院が５人以上、下院が１４０人以上の異議申し立てを行う。 その予定にある。 それを受けて２時間の協議の時間が与えられ、その結果院内の投票に移行するかどうかというこの辺りは伝えた。
その最終決定のカギを握るのがペンス副大統領なのだが、彼が米国１２に辞任する。 その様な情報が出ている。 もちろん真偽不明。 そしてそのあとにパンピオ国務長官、またはマイケルフリン将軍が暫定的ではあるかもしれないが座り、彼らの誰かが、院内における疑惑州の名簿を拒否する形で院内投票で有効選挙人名簿を決定してそれを採用する形で大統領を決めるか、又は、下院における州の１票での投票で決めるのか、これに移動するということ。
ペンス副大統領に裏切りを命令していた連中も、彼が辞任してしまったら何も出来ない。 そういう大きなひっくり返しが待っているとされるが、これはわたしは確定出来ない。
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@sarahyokokawa
話題になっている、9月のトランプ大統領のさりげない発言。
「誰も知らない最大の案件、それはすべて署名されており、1月1日にFED(連邦準備制度)に設定されている。 私が勝利したことがわかるだろう。これはものすごいことなのだが、誰も理解していない。」
明後日じゃん
Praying Medic @prayingmedic
Three days.
https://twitter.com/i/status/1343912728507736064
2:01 PM · Dec 30, 2020
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そもそもが今の米国はアメリカ合衆国ではなく、１０月１日にトランプ大統領が宣言したとされる新国家に移動している。 それは１月１日に発効し、今のあの地域は アメリカ共和国連邦 United Republics of America とされる。 ＵＲＡで確定しているのかどうかは分らない。 正式発表がないからだ。 だから今のトランプ大統領とはアメリカ合衆国最後の大統領であり、１１を超えて国家が変わってしまったのだから、これはアメリカ共和国連邦のなかにポツンと取り残された過去の国、合衆国の暫定政府という認識であるようだ。
そして１６にアメリカ合衆国ではなく、我が国はアメリカ共和国連邦になったと宣言し、その時点で今のトランプ合衆国大統領が、トランプ共和国連邦大統領に、臨時に、暫定的になって、そして過去の合衆国での大統領選出そのものが もうすでに存在しない国の選挙 という概念で全て廃棄され、その上で３月にアメリカ共和国連邦の初代大統領選出選挙を執り行う。
このアメリカ共和国連邦への移動とともに、アメリカ合衆国建国のときから、様々に結ばされた、特に欧州の旧い支配層達との条約、決めごとの全てを廃棄した。 いわゆるディープイスティトと言われる勢力からなる人間集団のことだ。 これがあったから今の英国エリザベス女王は、ただのウィンザー家のおばあさんに戻されて、それ以後は本当の英国王が（ ジョージ王でいいのか、の血統） 戻ってくるとされている。 なんだかウソくさい話だが。
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Donald J. Trump @realDonaldTrump
Our Republican Senate just missed the opportunity to get rid of Section 230, which gives unlimited power to Big Tech companies. Pathetic!!! Now they want to give people ravaged by the China Virus $600, rather than the $2000 which they so desperately need. Not fair, or smart!
共和党上院は、ビッグテック企業に無制限の権力を与えるセクション230を取り除く機会を逃しました。哀れだ！今、彼らはチャイナ・ウイルスで荒廃した人々に、2000ドルを必要としている人々に、600ドルを与えようとしているのだ。公平ではないし、賢くもない。
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オバマたちを次々と逮捕しているのは、共和国連邦の法律に従っているから、遠慮仮借ない… という概念もある。 しかしそれだったら上の様な動きに関しては基本抑え込めることだった可能だろう。 だからあまりこれらの情報を入れ込んで信じないことだ。 …ところが１６にそれらの建国宣言みたいなものが本当に発令されたら、この上の動きがチャラになるという考え方もあるので油断もできない。
現時点においては（ １２） トランプ大統領にとれる手法は戒厳令しかなくなっている。 国防権限法の成立によって、その中に入れ込まれた反乱法封じとでもいえるものが機能するからだ。
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藤原直哉 @naoyafujiwara
米議会、トランプ大統領が拒否権を行使した国防権限法を再可決
まさにワシントンから権力が取り上げられる寸前
午前10:09 · 2021年1月2日
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西村幸祐 @kohyu1952
たった今、米上院は国防権限法についての大統領の意義を認めず拒否権を蹂躙する審議と採決を行った。大統領の拒否権を認めない事にしたが、トランプはこうなることも解っていて、上院議員たちの腐敗を白日の下に曝す事ができたのかも知れない。
午前4:46 · 2021年1月2日
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高橋 佑幸@日々是学習/データサイエンティスト @yukou_takahashi
2021年1月1日
1) ペンス副大統領、トランプ陣営との決別へ
ペンス副大統領、バイデン候補勝利を覆す権限付与を目的とする共和党議員による訴訟却下を求める
司法省、ペンス副大統領の代理として書類を提出し、同氏には選挙結果を覆す力は無いと主張
2) こちらの記事でも確認
ペンス副大統領、大統領選の結果を覆す権限を同氏に与えようとする訴訟の却下を求める、とある
John Solomon
@jsolomonReports
Breaking: Pence asks judge to dismiss GOP suit seeking to expand his powers over Congressional approval or rejection of election results | Just The News
https://justthenews.com/politics-policy/elections/pence-asks-judge-end-gop-suit-expand-his-powers-over-congress-approving
午後5:20 · 2021年1月1日
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だからペンス副大統領まで結果として裏切っていたということなら、今出ている情報としてのペンス副大統領は辞任して、そのあとにパンピオ国務長官か、フリン将軍、とこうなっているも分るは分るのだが、果たしてそんな事が起きるのかどうか。
１６に大統領令を発令し、国家反逆罪たちへの逮捕を宣言し、その上で抵抗するようなテロ勢力が出たと確認できた時点で戒厳令を全土に発令というこのシナリオしか、現時点アメリカ合衆国大統領としてのトランプ大統領に選択肢は残っていない風に見える。 それらが発動しなかったら、あれだけ不正が明らかになったにも関わらず、バイデン大統領誕生という流れになる。 そしてそれは米国が２つに割れてしまう可能性も示唆している。
それがアメリカ合衆国を名乗る地域と、アメリカ共和国連邦を名乗る地域、この概念だ。 わたしは以前米国三分割計画というものを貴方に言ったと思う。 この二つの地域のどちらにも入らず、テキサス共和国が独立すれば、それは三分割された合衆国という事になる。
しかしトランプ大統領は、その背後の勢力はそれらの国家分割が国力を弱体化させ、地底政府の連中、中国の連中を利するだけだと理解しているので、そうならないように事態を進めている… とわたしは信じる。
＝＝ ホワイトハウス １１
私、アメリカ合衆国大統領のドナルド・J・トランプは、憲法とアメリカ合衆国の法律によって私に与えられた権限のおかげで、2021年1月を国家奴隷制と人身売買防止月間として宣言します。
2021年2月1日の自由の日の年次観察で最高潮に達します。
私は、業界団体、法執行機関、民間企業、信仰に基づくおよびその他の市民社会の組織、生存者と支持者、学校、家族、およびすべてのアメリカ人にあらゆる形態の現代の奴隷制を終わらせる上での私たちの重要な役割を認識し、あらゆる形態の人身売買を終わらせ、防止することを目的とした
適切なプログラムと活動で今月を観察する。
その証人として、私はここに、私たちの主の年である12月31日、そしてアメリカ合衆国の独立の年である245日に手を差し伸べました。
ドナルド・J・トランプ
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この人身売.買禁止という概念そのものが反地底政府という証になる。 地底政府、中国などの領域は、人間をさらってきて勝手に販売するという概念の連中だからだ。
＝＝ １１ フランス
シルバーバック
@ Gmeini1
1月1日
現在、多くの高速道路が閉鎖されています…。Screnshotは5分前です... Google Maps ...トラフィックを表示してズームインします
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米国の変動を予感して、欧州の中でも人間の移動の制限が隠せなくなってきている。 ドイツはもっと大きな移動制限を、武漢肺炎、コロナを理由にしかけている。 しかしそれは見方を変えれば、たとえば中国、例えば欧州域内の地底政府関係国家をこれから爆撃するという計画があるのだとすれば、人間の移動などしては困るのだ、という事にもなる。
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mei @mei98862477
NY証券取引所はトランプの大統領令に従って🇨🇳通信企業上場廃止
2021年1月1日
★PLA関連企業China Mobile
★スパイ企業TA&Tと新規事業始めたChina Telecom
★アメリカ人盗聴企業China Unicomが上場廃止へ
1月7日から1月11日までの間に証券取引が停止され上場廃止手続に
NYSE Begins to Delist Chinese Telecom Giants in Compliance With Trump’s Order
The New York Stock Exchange (NYSE) announced on Dec. 31 that it is in the process of delisting ...
theepochtimes.com
午前0:07 · 2021年1月2日·Twitter for iPhone
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１月７日から１１日の間でこれらの中国企業は完全に上場廃止からの追放。 以後同じような追放の目にあう中国企業が増える。 それは米国の会計監査を受けるだとか受けないだとかのそれ以前に、これから戦争をするという時に、それに深く関わる企業の息の根を、資金切断によって行うという動きにしか見えない。 だからこれから戦争関連の企業が次々と同様の処置をくらう。 これら３つの通信企業が廃止の措置を受けたことで、ビリビリ動画も機能不全の状態に移行しているようだ。
最後に長江の水害の事を少し。 あの洪水によって、水系の原子力発電所が破壊されて高濃度の放射能が水の中に溶けだし、それが中国全土に拡散される危険性を以前言った。 そして重金属なども。 これらが大地にしみこみ、そこで造られた野菜や穀物が 複合汚染物質＝放射性物質＋重金属 の形になっていることに気付かなければならない。 加工食品を食べるな。
日本国内の外食と加工食品で中国産品を使っていないものなどない。 今はいいのだろう。 しかし春になって水蒸気が循環するようになると、それらの製品は春以降大きく、特に日本にやってくる。
体内に蓄積された低濃度の放射能が、しかし体内被曝の形で免疫とミトコンドリアを破壊した時に、心筋を動かすミトコンドリアが壊れたとき、ある日いきなり、見かけが大丈夫という人間が、眠ったら朝目覚めない、そのまま死ぬ… こうしたことがあり得る。 それらが始まってくるということは陥没現象も近いという言い方になるのだろう。
長江の水害で、炭鉱も全て水没し、これが国内石炭の激減の理由の一つにもなっている。 回復の見込みは薄い。 それらを復活させるだけの余力は、カネも人もないだろうと見る。 だからたくさんの毒物食品からの大量の人間の、一見は謎の死亡が発生していくのだと仮定するのなら、それは中国から山ほど人が逃げていく。 その概念も持っておく必要がある。 冷静でいるために。
ついに来てしまったのか、というのが今のわたしの気持ち。 しかしそれらも未然に防げる人は出るかもしれない。 何かを伝えることで。 知らない認識のなかに知る… 気付く …人々を増やしていくことで。
だからわたしは伝える。 いっつも間違ってばかりいるが、しかしわたしはあなたに伝えるのだ。
