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今世界は明確に極性の違うエネルギーの表現としての米中の対立に移動しつつある。　正確に言えば独裁なのか自由なのかというそれぞれの座標がぶつかり合う段階になった。　しかしそれらの見え方も観測者の認識の能力の度合いによって、奥底にも、領域外にも、どれだけでも違って見える対立を観測することが出来る。　結局世界を決めるのは自分だ。

薄汚い存在国家であった土人領域の韓国が、明確に中国に接近した。　彼らがこの２＋２の動きを起こして見せるのは、彼らは自分たちの商品価値をとてつもなく高く見積もっているから、こうした動きで米国が動揺し、韓国を必ず引き留めようと、自分達韓国にとって都合のいい条件の提示をおこなってくるだろうという勝手な思い込みが相当ある。

しかし台湾ＴＳＭＣに欧米の投資家たちは、連続して投資を入れ始めているが、サムスンに関しては全くない。　バイデン自称大統領になってから、株価が全く動いていない。　韓国国家だけが買い支えているのだろう。　これらも韓国の中のカネが尽きたらどうせ下落する。　誰も買わないからだ。

これらの数字を見ているくせに、どうして彼らは地政学的に最早なんの価値もなくなった朝鮮半島案端部にそれだけの値段を勝手につけるのか。　結局これが自尊心なのだろうと思う。

＝＝https://news.yahoo.co.jp/articles/479d3e5d54b738ff7eeb5a137c0c6236f79c25a1
【ソウル聯合ニュース】韓国国防部の夫勝チャン（プ・スンチャン）報道官は5日の定例会見で、中国との2国間の外交・安全保障協議（2プラス2）について「外交・安保当局間の関連分野で意思疎通と協力を強化する契機になる」との見方を示しながら、「積極的に対話に臨めるようにする」と述べた。韓国の鄭義溶（チョン・ウィヨン）外交部長官は3日に中国で同国の王毅国務委員兼外相と会談し、両国間の2プラス2を上半期中に開催する方向で一致している。　4/5　抜粋
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だがこうした韓国の中国に対しての異常接近を日米が許容するはずがない。　パククネの時の状況とは大きく違う。　だから少し前の日米２＋２において、恐らく日本国内の韓国勢力を潰せ、韓国を通じて中国に資金や情報を流されているのだから、これを潰せとという課題が、米国の側から徹底的に、細目として出たはずなのである。　だからＬＩＮＥの暴露の問題が、唐突に朝日から出た。

朝日は白旗を上げようとしているのだろうなあとわたしは捉えているが、まだ分からない。　しかしカネが尽きたら彼らは終わる。　そして彼らと繋がっているテレビ局、つまり無料で自社の通販を含める各種事業の宣伝を行えるシステムをこれから菅政権がつぶしますよ…　とでも言える伝達が、内閣のヒダリ側の、あの…　名前を憶えているだろうか、もと共同通信の榊原さんなどのラインを通じて朝日の側に伝えられていたらどうなるだろうか。

彼らは自分さえよければそれでいいという人種だ。　マスコミは全てそれで出来ている。　そして他の各局が潰れてくれたら、その分が自分の所の利益になる、としか考えることのできない人たちなので、だから下の様な昨今の動きが出てきたと判定する。

＝＝https://www.asahi.com/articles/ASP456T1KP45UTIL042.html
フジテレビなどを傘下にする持ち株会社「フジ・メディア・ホールディングス（FMH）」の金光（かねみつ）修社長は5日、朝日新聞の取材に応じ、2014年9月までの約2年間、放送法の外資規制に違反していた疑いがあることについて、「隠す意図はなかった」とした上で、「悪意を持ってやったわけではなく、実務上のミス」と述べた。　　朝日　4/5
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これは明確に放送法違反であり、議決権込みの２０％を大きく超えて、実質３５－３９％を中韓を中心とした外国勢力に握られていた。　そしてこの２年間の間の２０１３年に放送局としての免許の更新があった。　彼らフジテレビは、外資比率２０％以上であったというのを隠ぺいしてこの更新を受けたのだから、彼らは２０１３年から２０２１年の今この瞬間まで　　無免許放送　　をしていた事になる。

ただしわたしはこれらの放送免許の更新が何年に一度なのかは調べていない。　毎年ではないとは思うが、例えば２０１８年くらいにそれがあったとして、その時点で是正されていたら、それは２０１８年以降は無免許放送ではない。　しかし、そういう小さな問題ではもうない。

最低限停波、しかし東北新社の事を考えるのなら、放送免許のはく奪になる。　最初から審査を受けて取り直せということになる。　しかしそこまで行けたらたいしたものだという。　どうせそこまでいかないだろう。　しかしそれに近い流れに全体が移動したのなら、今の動きは間違いなく国内事案ではなく、日米同盟における安全保障の根幹にかかわる問題の是正、修正の動きだと判定できる。

＝＝https://www.news24.jp/nnn/news919inv5mvg4e7dihqv.html
韓国の姜昌一駐日大使は、８日に天皇陛下に面会し、新しく赴任した大使が母国からの信任状を手渡す信任状捧呈式が行われる予定でした。　　しかし、複数の関係者によりますと、信任状捧呈式が５日になって急きょ延期されたということです。延期は韓国側からの申し入れによるもので、姜大使が足を痛めたことが理由とみられています。　　信任状捧呈式の直前での延期は異例のことです
＝＝日テレ　4/5　抜粋

だから韓国からやってきた自称大使が、本当は一刻も早く大使の認定をしてもらわなければならないのに、この報道が出た４５の同日にこのような動きを見せる。　これは下の記事にある風な北朝鮮の五輪の不参加の動きも当然関連しているだろうが、まずは日本のあらゆるメディアに浸透している韓国の関係者の様々な情報隠蔽の動きの指揮をとったと見るべきだ。

これらの日本の支配コントロールの謀略の命令を誰が出しているのか。　それは韓国大使館だ。　そしてそこの館長が事実上の指揮官。　実際の細かい命令は大使館付きの武官だとか、情報分析官だとかが担当しているかもしれないが、大使館から出ているのは基本そう。

この日本のメディアの大掃除になるかどうかまでは分からないが、そうした動きが大きくなれば、これら韓国と、そして中国関係者の不穏な動きは拡大する。　ＮＨＫのビルの中に中韓の国営放送局の事務所が入っているが、そこに出入りしているのが中韓の大使館員であり、更にこれら放送局の局員を偽装したスパイや軍人たちだ。　ＮＨＫはスパイの巣窟になっている。　この基本事実を知らない。

だからＮＨＫが日本国内の最先端領域を取材すると、それらのデーターをこうした中韓が当たり前のようにコピーして海外に持ち出している。　だからＮＨＫは解体しないといけないのだ。　内側からカギを開ける勢力は日本には山ほどあるが、このＮＨＫほど危険な組織体はないのである。

＝＝https://news.yahoo.co.jp/articles/31bcb690fd47f85c2646971858f4c2ba39e72212
【ソウル聯合ニュース】北朝鮮が7月に開幕する予定の東京五輪への不参加を表明した。新型コロナウイルス流行を理由に挙げた。　　北朝鮮は6日、朝鮮体育のホームページで「北朝鮮オリンピック委員会は総会で悪性ウイルス感染症（新型コロナウイルス感染症）による世界的な保健の危機状況から選手を保護するため、委員の提議により第32回オリンピック競技大会に参加しないことを討議し決定した」と明らかにした。　4/6　抜粋
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北朝鮮のこの動きは、東京五輪に韓国が選手を差し向けたら、その開催中に南進を行う…　という可能性があるというのだけは言う。　ただし今の北朝鮮に食糧も燃料もないし、夏から秋にかけては食糧確保の為に稲に集中して軍隊の力を入れなければならないので、恐らく南進はない。　そんな力はもう北朝鮮には残っていない。

ただし中国からのオーダーを受けて、韓国を砲撃などをして、紛争状態にして、日本を巻き込んで、その上での東京五輪中止という動きを起こす可能性はある。　今は何が起きてもおかしくない。

＝＝https://mainichi.jp/articles/20210406/k00/00m/010/070000c
武田良太総務相は6日午前の閣議後記者会見で、フジテレビを傘下に持つ「フジ・メディア・ホールディングス（HD）」が2014年3月までの約1年半、放送法の外資規制に違反していた疑いがあることについて、総務省の担当部局に調査を指示したことを明らかにした。また、全ての認定放送持ち株会社などに対し外資規制違反がないか確認を求める考えも示した。　毎日　4/6　抜粋
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これらの動きを通じて日本の中の中韓のコントロール装置がある程度の範囲でいいので弱体化することを期待したいが、現実はどうせそんなに甘くない。　ＬＩＮＥにおけるナァナァの動きを貴方も目撃したでしょう。　現実はあの程度のものでしかない。

北朝鮮が東京五輪不参加を決めた事で、東京で北朝鮮首脳とトップ会談をすると国内で発表をしていたムン政権が打撃を受けている。　彼らは日本を利用の対象としか見ていない。　五輪を政治目的で使うのはいけないことだが、彼らはそうした概念を最初からもっていない。

そして五輪に関連することを少し。　５月に人工地震を仕掛けられるというツイートなどが飛んでいる。　しかし勿論確証がない。　それらが最初から決められていた事なのだとも。　わたしはこうした概念を先んじて言ってくる勢力は、大体金融市場で飯を食っているような連中だと決めているので、彼らのコトバの中にどんな人間扇動計画があるのかという視点でこれを捉える。

その巨大地震によって東京五輪が中止になるというのなら、それは東京直下のものになる。　そしてそれは言われていた様に、３１１で計画されていたそれらを今回は本当に東京で使うのだという考え方につながっていく。　分るわけがない。　そしてわたしは貴方に言うように、いきなり陥没現象なのかもしれない。　これも分るわけがない。　人智を超えてしまっている。

だからまともな常識を書く。　これだけの巨大事業が、あと三か月で開催というこの時点で、とてつもないことが起きない限りは中止はない。　そしてこれらの五輪が、恐らく中国に戦争をさせないという西側の政治および経済支配層達の共同作戦なのだと捉えなおしたとき、それは無理をしてでも開催するのだ。

その全体の思いを破壊するような天変地異を設定するのなら、今の段階でもう予兆が恐らく出る。　巨大地震の一か月前には大体そうしたものが出る。　だから人工地震が、と言いたいのは分るが、これらのテキストには他の思惑があるのだろうな、としかわたしには分からない。


自らの判断を勝手に外に投げるな、今回は改めてこれを言うことにする。


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終了
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