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2021･628月曜（令和三年)
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現在の文明は人類の文明として４番目であり、２番目に発生したムルタム文明というもので起きた出来事のやり直し、その時に達成できなかった事を今回の文明で解消する、ゴールに導く、成就させるというのが目的になっている… というのを我々は知っている。 無論それだけではないが。
そしてそれらの動きがいつ出るのかとわたしは世界の流れを見ていた。 しかし一向にそんな風な報道が出てこなかった。 右を見ても左を見ても電気自動車、蓄電池、太陽光発電などばかりだった。 その中でトヨタが、今から… そうだなあ１０年もたっているかなあ、水素を使った燃料電池車の実際の商品を販売した。 ＭＩＲＡＩだ。 これは今でも売っているらしい。
しかし自社単独では世界に売れないので、そして広がらないので、特許の大部分を無償公開した… というところまではわたしも、そして貴方も知っていた。 しかしそこから全く話が進展しなかった。
そうする間にも中国は国家の税金を大量に投入して、太陽光パネル、蓄電池などの分野の世界シェアを独占した。 そういう中で一連の世界の人々の「 中国の本当の姿に気づいた」 動きが起きた。
それは勿論武漢肺炎になる。 それからの動きは説明しないが、それは分るだろう。
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https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01379/072700003/
自動車のライフサイクル全体で二酸化炭素（CO2）排出量を評価するLCA（Life Cycle Assessment）規制――。欧州製電池の競争力を高める狙いがある一方、エンジン車の比率が高止まりする可能性がある。欧州の雇用を守れたとしても、地球温暖化対策の象徴である「パリ協定」の達成がおぼつかなくなるのはまずい。欧州がエンジン車のカーボンニュートラル（炭素中立）†化を実現するための切り札として着目したのが、グリーン水素（H2）だった。 †カーボンニュートラル＝CO2の吸収と排出を同じにする考え方。 第1回「EVからディーゼルへ、欧州水素50兆円構想で狙うアジア封じ」
グリーン水素の使い道として最有力候補と言えるのが、H2とCO2の合成液体燃料「e-fuel」である（図1）。グリーン水素からe-fuelを生成し、石油由来のディーゼル燃料とガソリン燃料を代替する構想だ。エンジン車の燃料をe-fuelに置き換えて、LCAのCO2排出量のうち大半を占める走行分を実質ゼロにする。
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しかしそれでも水素に関連する動きは全く出てこなかった。 しかし「 夏至を過ぎてから」 という表現を意図的に使うのだが、いきなり水素自動車を含める関連の情報が大量に出てきた。 そして今はトヨタのＭＩＲＡＩにみられるように、燃料電池タイプのものが前に出ているが、これは恐らく「 水素をガソリンの様にそのまま燃焼するタイプ」 に切り替わっていく可能性が髙い。
トルエンとの合成物質という形で常温常圧の液体水素、これが実際の大気の５００分の１までの容積にまでサイズダウンする事に成功している。 しかしまだこれでは燃料として使うのはまだきつい。 だからこの部分が更に洗練化されると「 白金が必要とされる燃料電池タイプよりも普及する」 可能性が髙い。 プラチナの地球における産出量はキンと同じで限られているし少ない。
そして水素燃焼の他に、意図的に外界に情報発信されていないものがある。 それはアンモニア燃焼内燃機関だ。 アンモニアをガソリンの様に燃やして動くエンジンやボイラーなどである。
これらの研究も進んでいる。 ちらりとしか報道されていない。 もっと言えば、定速回転のガソリンエンジンで発電機を回して、そこで起きた電気を使って走る電気自動車、これを確かマツダが徹底的にやっている。 彼らは内燃機関を捨てないと今のところは宣言している。 ホンダはエンジンをやめると言った。 ２０４０年までだったかに。 恐らくホンダは車から撤退するのではないかとさえ思う。 ホンダジェットがものすごい売れている。 小型航空機の分野に事業の活路を見出すのかとも思う。
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産総研 人工光合成で海水から水素・酸素を高選択で製造
https://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2020/pr20201009/pr20201009.html
世界最高水準の人工光合成に成功 トヨタ系、植物上回る効率
https://news.yahoo.co.jp/articles/a1b7830ed8812fe0b18df59e11561e51d69e1fe5
川崎重工が世界初の液化水素運搬船「まねできない技術」 安価な水素供給網確立へ
https://news.livedoor.com/article/detail/20249216/
新潟大、超低過電圧で水を分解する高活性酸素発生触媒電極を開発
https://news.mynavi.jp/article/20210601-1897714/
兵庫県立大、水素を水素貯蔵物質から白金並みに高速で生成する触媒を開発
https://news.mynavi.jp/article/20210607-1900378/
東芝、人工光合成起こす「緑の技術」 CO2を資源に
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC197CY0Z10C21A4000000/
九大、大気中からCO2だけを回収可能な「アミン含有ゲル粒子膜」を開発
https://news.mynavi.jp/article/20210623-1909118/
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だから蓄電池や太陽光パネルなどに国家のカネと人的資源を集中させていた中国は、この土壇場で足元をひっくり返された。 勿論彼らはこれからそれらの水素関連の技術を盗む。 徹底的に西側に接近する。 もう入っているだろう。 それを各国の中の親中派、親韓派と言われる人類の裏切りものたちが手引きする。
儒教の概念から発展させた ネオ封建主義 これに手を貸す全ての人間はわたしの判定では全て人類の敵だ。 わたしには中国人たちが、その眷属たちが、それが政治家であろうが民間人であろうが芸能人であろうが子供であろうが老人であろうが、男女問わず全て…
ナチスの親衛隊の軍服を着たＳＳにしか見えない。 脳内で自動的にテクスチャーマッピングされてしまう。 そして彼らはその衣装に恥じない虐殺と強奪をこれから更に推し進める。 そうしないと彼らの国家なるものが守れないからだ。 正確に言えば彼らの党が守れないからだ。
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https://www.recordchina.co.jp/b878529-s25-c30-d0193.html
記事は、NASAのビル・ネルソン局長が23日に下院の聴聞会に出席した際、2011年に米議会で承認された、国家の安全を理由としてNASAの予算を中国または中国企業との2者間協力に使用できないようにする「ウルフ修正条項」の永久化について質問され、「（永久化）を支持する」と発言したと紹介。これは、国際宇宙ステーションの研究プロジェクトに中国を永久に参加させないことを意味すると伝えた。 一方で、ネルソン局長が「米中間で協力の分野を見いださないというわけではない。宇宙空間の資源同士が衝突する危険を回避したり、スペースデブリ（宇宙ごみ）を減らす試みでは協力が可能」と捕捉したことを紹介している。 レコチャイ 627
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わたしは未だに火星到着をしたとやらの中国の動きを信じていない。 あれらに最初はＮＡＳＡの一部が深く協力しているのではないかとすら思っていた。 今でもそれはある。 しかし上の動きが事実であるのなら、そしてそれが人類に対しての騙しでないのなら、あれらの中国自称の火星探査一連に関する協力者は欧州のＥＳＡという事になる。 他に協力できる組織はない。 ロシアでは無理だ。 カネがない。 そしてもうロシアの太陽系内の他惑星の探査におけるノウハウは失われたとわたしは見ている。 しかしＥＳＡが協力するかなあというのもあって、カネと技術協力は相当やったのはどうやら本当なのだが、現物までおぜん立てしてやるかなあ、というのがわたしの中にある。
全ては７２３の共産党結党１００周年に合わせたプロパガンダだ。 だからそれは科学的な実際的な動きである必要はない。 プロパガンダとは大衆を騙すという意味である。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/968dc604aae5fbf810e811b142dba3c7b15a7425
米国大使館は世界の多くの国でテロの標的になっている。しかし血盟の国であり同盟国でもある韓国でもそうなるとは考えもしなかった。今光化門の米国大使館は高い塀に重い二重の鉄のドア、鉄条網、バリケードなどで外部と遮断されている。しかし最近は韓国の大学生が自家製の爆発物を投げ込み、反米団体が大使館を取り囲んで集会を開き、乗用車で正門に衝突する事故まで起こった。 駐韓米国大使館が大韓民国の栄辱を全て見守った光化門時代を終わらせ、かつての竜山米軍基地のキャンプ・コイナーに移転することが最終決定した。新しい大使館は2年後には工事が始まる予定だ。貞洞の大使公邸は大韓帝国の衰亡を見守ってきたが、光化門の大使館は大韓民国の奇跡の発展を見てきた。竜山の新しい大使館には韓半島統一を目撃してほしいものだ。
＝＝ 朝鮮日報 626
そして世界が本当にあと数年でひっくり返りそうな動きが上の記事にちらりと書かれている。 それは今のところはあくまで予定の未定という形を偽装しているが、それは恐らく実現化する。
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引用ここから→ 駐韓米国大使館が大韓民国の栄辱を全て見守った光化門時代を終わらせ、かつての竜山米軍基地のキャンプ・コイナーに移転することが最終決定した。 ←ここまで
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これが全てだ。 米軍基地に移転した後に新しい大使館が韓国なる地域に建設されるのかどうかなどというのは考えればわかる。 それが北朝鮮によるものか、中国によるものかは分らない。 ただ今の韓国なる体制は消滅しているだろう。 国家なるものは消えているだろう。 それが相当の高い確度で接近している。 このたった１行をごまかすために韓国の連中は何百行も不必要な情報を入れて全てを隠ぺいしている。
それは在韓米軍撤退をも含めた、大きな何かが朝鮮半島で起きるという事であり、それは日本の国家安全保障体制を根本から見直す必要に迫られる舞台あがるという意味がある。
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https://www.nna.jp/news/show/2025283
2020/03/27（金） コロナで携帯契約が大幅減？工情省が説明
中国工業情報省（工情省）情報通信管理局の韓夏局長は25日、１～２月に携帯電話契約数が大幅に減少したことについて、営業所の休業や経済活動の停滞が理由だと説明した。海外メディアの報道などでは、大手通信キャリア３社で１～２月に契約数が1,400万件以上減っていることから、「解約した人はどこにいったのか？」と新型コロナウイルス感染症と関連づける形でさまざまな臆測が伝えられていた。 25日の国務院（中央政府）による新型コロナに関する定例会見で、中国共産党系の人民日報社が発行する健康時報の記者から「海外報道で中国の携帯ユーザー数が激減しており、新型コロナと関連があるのではとの臆測があるが、減少の原因はなにか」との質問が出た。 韓氏は通信大手３社への調査の結果、現段階では◇通信会社の店舗が閉鎖されたため、新規契約数が伸び悩んだ◇プリペイド式の携帯契約者が、企業の操業停止が続くなどの理由で、臨時に契約していた携帯番号を解約した◇携帯電話によるインターネット接続の速度向上、料金引き下げに合わせ、データ通信用に２枚目のＳＩＭカードを持っていた利用者が解約した――といった理由が考えられると説明した。 その上で、経済活動の正常化が進むにつれ、携帯契約者は増加に転じると予測。中国電信集団（チャイナ・テレコム）では３月１～22日に１日平均24万5,000件のペースで契約が増えており、２月の１日平均と比べ114％多いといったデータを紹介している。
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そしてこの動きを我々は時々思い出す必然がある。 それは２０２０年の２月１日と決めるが、そこから後の流れにおいて、一体何百万人の中国人が、いやいや、何千万人の中国人が死んだのか、だ。
これらの記事の後追いとでも言える報道がない。 そして中国内部の通信量が減っているという記事が確かあった。 即座に消えた。 わたしは今の自分が認識阻害戦争の最前線にいるのだろうという立場で世界を見ているので、これらの情報をあまり深く考察しないようにしている。
戦争を準備している中国軍がその活動を活発化するほど軍事用の通信は増える。 前回わたしは中国が民間用５Ｇ回線の為の中継基地の建設などを乱発しているので電力が足りなくなっているという事をいった。 勿論そうではないとも言った。 民間＝軍事だ。
そして南シナ海から尖閣を含めるあれらの海域において、大量のドローンを使った戦術を展開するときに通信網の強化は必ず行われるのだから、逆に通信は増えているはずなのである。 今の中国のドローンで自爆攻撃やウィルス散布をやらせるにしても、大量の機器をスタンドアローンで、つまり指令電波のない状態で自分で判断させるそうした端末というか、そんなのは無理だ。 まだ。
だから電波で命令をどうしても送る。 それにも関わらず国内の通信量が減っている… という情報が事実なら（ 分からないが） 、単純に人間がいなくなっていると考える方が納得できる。
この人間世界に独裁と封建はいらない。 身分格差と序列もいらない。 しかし彼らは、彼らの眷属は明確にそれを実現する為に動いている。 それらの全てを索敵して見破って無効化しなければならない。 我々日本は、実は本当に最前線にいる。 少なくとも情報を見る限りそう見える。 だから生き残りたかったら戦えと言う。 誰がために戦うなどと甘いことはわたしは言わない。
おのれの為に戦え
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終了
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