観測者の伝達 就任式以降セカイは変わる日本時間１１２６早朝４時ごろだったかの、ペンシルバニア州におけるゲティスバーグの公聴会から形成が逆転した。 あなたは気づいていると思うが、この流れは南北戦争の時と全く同じだ。
この日付から民主党の中が「 自分はバイデンやカマラたちとは無関係だ」 という事の大混乱が実際に起きている。 しかし彼らの中からも大量の逮捕者が出る。 ヨタ話で言われているのが、２０２２年までに民主党の議員が欠員多数になるので（ 逮捕されてしまっているので、次点の人間も逮捕されているので） 、相当の前倒しで中間選挙をやるだとか、トランプ大統領が非常事態宣言、事実上の戒厳令のようなものを出して議会を停止させてしまうだとか、色々出ている。 それぐらいこれから、特に民主党関係者が逮捕されるということのようだ。 ま、分からないけど。
そして１１２７の昨日に二回目の公聴会が再びゲティスバーグで開催され、ここで全てがひっくり返った。 それは２回の公聴会を受けた結果この選挙が公正に行われたものではないという確証を得つつあること、又は得たこと。 そして州の裁判所が選挙無効の判決を出したということ。 この二つをもって選挙を無効とし、州の上下両院議会（ 共和党優勢） で州の選挙人を決定することが決まった。
公聴会ではペンシルベニアの上院トップが州議会で選挙人選ぶと発言していた。 そして上院下院でもう話はつけたとも。 そして、１１３０からそのプロセスに入ると明言した。 だから普通に考えてペンシルバニア州はトランプ大統領が勝利する。 なので、他の疑惑州と言われる他の地域、ジョージアやミシガンやアリゾナや他各地域もひっくり返る可能性が高い。
ペンシルバニアの裁判所は郵便投票を違憲だと認めた。 これにならう可能性が高い。 その上で偽物の投票用紙をはじくという手順を取るのか、他の州も市民による投票そのものが大きく乗っ取られて不正であったのだから、これを議会で選挙人を決定するという風に決める… の流れに入る。
１２８までの選挙人投票までにギリギリ間に合うのなら、これら議会が選んだ選挙人の投票による確定だし、そうでないのなら、州に１票の連邦下院における投票になる。 そこでも大きな工作がない限りにおいてはやっぱりトランプ大統領再選になる。 ただ何が起きるのか分からない世界なので、わたしは今の時点では確定だ、とは言わない。
今連邦最高裁判所の判事が巡回裁判判事として疑惑の州における審理の進行を進めている。 それらの中には含まれていないが、全部で９人だったかの判事の中、今は建前上保守系６人、民主系３人となっているが、この保守系の一人が エプスタインアイランドの常連 であることがリンウッド弁護士によって暴露されており、そいつがトランプ大統領の計画の足を引っ張る可能性がある、という情報が、この時点で意図的にだろうが流されている。 確か個人名は意図的に出されていなかったと思う。 警告が目的だから。
アリゾナを含める他の州で公聴会が開かれることによって、今回の不正における意図的に仕掛けられている膠着状態が全てひっくり返る。 これを防止させるためには、公聴会を開かせないためには疑惑の州の選管や州の議会関係者に署名監査でもなんでもやってくれと民主党の側が頼み込むしかない。 しかし、もともとが最初から大きく計画的な不正だったのだし、彼ら勢力もそれを最初から分かっていて行動したのだからそうした 真実を明らかにせよと要求する態度は一切取れない となる。 不正を隠ぺいしたくて監査をさせないのだから、やっぱりどうしても公聴会という流れになる。
そしたら全ての州がペンシルバニアと同じことになり、更にこれらの渦中でジョージアの知事や州務長官などの逮捕、国家反逆罪などが確定コースに入ったという事が、他の州のこれら民主党関係者、バイデン計画の関係者に知れ渡ると、あとは組織だったことは一切不可能になる。 皆自分だけは助かろうと動き出す。 それが今の時点で民主党の本丸の本部で起きている。 時期に地方の民主党組織体にも広がる。 民主党なる政治集団が不正のかたまりであるという暴露が事実なら、事実だろうが、必ずそうなる。 内部分裂が止められなくなる。 割れるだろう。
各州で訴状→ 連邦最高裁判所→ ドミニオン不正投票の証拠→ 大統領選挙無効判決→ バイデン自身が敗北宣言→ 全米で反中国共産党
大きな道筋でこうなっていく。 着々とそれを進めている。 この流れの中で武漢肺炎が中国の造った生物兵器であるという事の米国政府としての発表があった時点で（ それはある） 、世界の構造は一気に反転する。 恐らく中国に味方する国家は一つもなくなる。 彼らはただ一国で世界と、敵視してくる世界と対峙することになる。 それでも彼らは自分たちの表現を変えないだろうが。
今回の不正選挙において、最終的に米国の裏切者たちの背後に中国がいたことが公的な言論空間で明らかにされる流れで、これら中国についていたマスコミなどに対しての制裁も粛々と行われる。 それは「 外国の敵勢力に協力したゲリラ・テロリストとして扱われる。 過去にさかのぼってその様な判定、認定が行われ、犯罪者として扱われる」 ことが分かっている。
つまり米国国籍を持っている米国人であっても、中国人ゲリラ、中国人テロリストとして扱うということ。 そしてこれらは破壊工作員として処理されるので恐らくまとめて即座にグアンタナモ収容所ゆきになる。 これは米国政府が米国国民に対して行う事だから分るのだが、問題は日本のこれら中国韓国の犬ころたちがどうなるか、だ。 知らべているつもりだがまだよくわからない。
それは中国共産党を国際テロ組織指定した後だったら簡単に「 日本のメディア関係者もグアンタナモに収監可能」 だろうなあと判定するのだが、その組織指定が為されていない段階ではどうなのか、ということ。
世界を股にかけるサイバーテロリストがいたとする。 それらが例えば日本で活動していたとする。 その人物が、日本に住みながらネット空間から米国の公的機関にサイバー攻撃を行い、実害が出たとする。 米国の司法関係者はそのテロリストが日本に住んでいる事を特定して、その身元も身柄も分かっているとする。 そしたら米国はその日本に住んでいるサイバーテロリストに対して逮捕状を請求発行し、それをＩＣＰＯを通じて日本の警察に代理で逮捕してくれという依頼がいくことになる。
日本の警察はこれを受けて該当のサイバーテロリストを逮捕して、日米においては犯罪人引渡協定があるので、日本からそのテロリストが米国に移送される。
この設定の中で、今回の不正選挙において、バイデン～ と連呼していた連中、トランプはさっさと敗北宣言を出せと内政干渉と取られる発言を行っていた連中、これに対して米国の司法がどのように判定を下すか。 中国共産党を国際テロ組織指定しているのなら、これら日本人メディア関係者は自動的に中国テロリストに協力して米国への内政干渉、選挙介入を行ったということで逮捕状を出せるだろうなあと思うのだ。 一般犯罪ではなく、国際テロリスト事案と同じ処理の仕方をするのなら。
そうだったら、いわゆるＮＨＫのアナウンサーであろうが、番組制作会社であろうが、放送局の編制部門にいる連中だろうがなんでもかんでもとにかく逮捕出来る、そういう選択が出てくるだろうなあと思う。 しかしテロ組織指定していない場合においてそこまで出来るかなあ、なのだ。
ま、わたしとしてはぜひともこれらマスコミ関係者から、日本のマスコミやＳＮＳの中で徹底的にバイデン～ とやっていたり、トランプヤメロとやっていた連中から逮捕者を出すべきだと思っているし、悪質なのはグアンタナモに蹴っ飛ばすべきだとも思っている。 彼らは傲慢に過ぎた。 その因果応報のツケを支払ってもらわなければならない。 そう考える。 言葉の力とやらで数多くの人々を騙せて（ 彼らはこれを教導というそうだが） 当然という今までの世界が大きな間違いであったという事を人々に知らせる為に、新しい世界の切り替わりの手前で、旧い世界の手法から一歩も動こうとしない人間はなるべくしてこうなるのだというのを知らせる為にも。
＝＝＝
アーロン大塚
@AaronOtsuka
ペンシルベニア州の裁判所の解釈でも立法府が選挙人を選ぶ最終的な権限があるという。
行政の当選者公認の差止命令の中でこのように言っている。（判決リンク参照）
コメントーこのような判決もあるのでペンシルベニア州ではトランプが当選する可能性
の光が見えていた。
＝＝＝コメント
アリゾナもミシガンもこうなる。 ペンシルベニアの２回目の公聴会で、それまでこれら不正選挙に関連する情報は、何処の馬鹿たちが流すヨタ話だと最初は信じていた連中が、１回目でハンマーで頭を割られ、そして２回目のそれは、皆怒りに震えていた。 静かに怒っていた。 自分たちの国を売り渡そうとした連中が実際にいたこと、そしてそれらの背後に中国が居ることは彼らの中で常識になりつつある。 それは米国のツイッターとフェイスブック「 以外のＳＮＳでは」 常識になっている。
だからこれから起きる事をわたしが今の段階で勝手に言う。 恐らくスーパーバグは起きない。 起きたらごめんなさいと言っておくが、アナンド少年が言うような９割近い人間が即座に死んでいくようなことは起きない。 それは ワクチンの製造開発が遅れている からだ。 実に意味の深い言葉だ。
これらのワクチンの開発の背後にビルゲイツが隠れていて、彼の私有する島の事をいったと思うが、彼が本当の本当にああした人体実験からの人間改造や人間絶滅を含めるコントロールを追及していた側の人間なのだとするのなら、それらの全体計画が今トランプ大統領の再選の流れによって大きく遅れた、またはとん挫したので（ ビルゲイツが逮捕される可能性ということ） 、ワクチンと称して毒物を、ＣＯＶＩＤ２０とでも言えるものを注射したり、又は外界に空中散布したりという事は恐らく遅れる。 または抑え込まれて出来なくなる。
そして中国に対しての一連の経済制裁関連は、制裁というよりも戦争と同じ状態になる。 だからそれを仕掛けられた中国の今の体制が何もしなかったら間違いなく軍管区の連中が勝手な事をしだすので、これは相当の高い確度で対外戦争をやる。 普通に考えれば台湾事案になる。
だから来年の７２３に予定されている東京五輪は中止になる。 その前の時点で中国が台湾攻撃を開始して戦争になるから。 五輪などやっている場合ではない。 いや、五輪の開会式が終わった後に、世界の人々の目が五輪に向かっている間に戦争をしかけるのかもしれないが。 これは１９６５の東京五輪の時に、世界の人々がそこに向かっているときに中国が核実験を強行したのと同じ構造を持っている。 恐らく２０２１東京五輪はない。
そこに至る流れの中で、つまり３３１までの今年度中に、日本国内における親中韓派だとか、日本の国内でカネモウケとか学問だとかをしている中国人韓国人、これらの中の、日本政府が危険だと判断する人物に対しての国外退去の命令が行われ、それが本当に実行されるだろうと踏む。
米国が中国共産党に対しての国際テロ組織指定を完了していたら、その辺の動きは一気に進むし、更に、日本の政治家の中からも（ ほとんどが野党勢力になるが） 逮捕者だとか国外追放が出ると踏む。 それは韓国が強制売却がどうしたとやっていたら… という前提条件がつくが、日本政府として危険と判断した帰化者、つまり元中国人、元韓国人らへの日本国籍の付与を取りやめ、それをはく奪し、ただの韓国人、中国人に突き落とす事でそれらのシステムが粛々と進む。
日本国籍ははく奪出来るのだというのを以前にいった。 特に在日韓国人から日本人になるケースにおいては、そうした動きが多いだろう。 これらの勢力は兵役逃れで日本国籍を取っている連中が多い。 そしてそれらは韓国政府からの通告によって韓国国籍離脱が出来てない状態だとされるので、二重国籍を認めない元在日は、やっぱり韓国人に戻されると。 そして兵役を一旦経験した人間は日本国籍を取得できないのだとも。 これらを人権の概念でひっくり返そうと動く弁護士勢力そのものが、日弁連そのものが国際テロ組織指定からの、スライド指定によって制裁やら逮捕になっているということも、その概念も言った。
何もかもが現実になると今の段階では強く言わない。 しかしこれらの可能性は今まではゼロだった。 それがいきなり５０だとか７０％の形で出てきたということの意味をまじめに考えることです。
世界の形がこれから大きく変わるのだ。
中東におけるサウジとイスラエルの接近において、どうやら日本もサウジのサルマン皇太子と同日電話会談しているところからすると、何かのつながりがあるのかもしれないなとは言う。
われわれが世界を変える。 日本の行動の結果が新しい世界の形を決定する。 これは何度も言っておく。 アナタが信じるだとか信じないだとかはもうどうだっていい。
そうなのだから、そうなのだ。
だからその設定を頭の中においておいて、アナタはこれから大きく変わっていってほしいと思う。
