マガジンエロイヒト 戒厳令の理由ができたhttps://youtu.be/M_yDWZuK2_A
わたしは英語が全然ダメなので、トランプ大統領が正確に何を言っていたのか把握できていない。 彼は今から９か月内に武漢肺炎のワクチンを国民に配布出来るだろうという事を語っているだろうという事は分るのだが、その発言の前後で「 全米に軍隊を配置してワクチン配布を準備している」 「 これから２４時間以内にワクチンを使用して治療を開始する」 「 パンデミックは中国から始まり米国で終わる」 という風に言っているように聞こえるのだが…
ワクチンを横から強奪するという計画を企んでいるテロ勢力がいる、という事をインターポールが警告していた。 だからその観点からしたらワクチン配布において軍隊を警備にたたせるというのは正しい。 しかし、この動画の発表を米国１２１１金曜日と設定するのなら、そこからの２４時間内というのは、普通の解釈だったら１２１２－１３の間に大きな動き、つまり軍隊を全米展開するような何かが起きる可能性がある。 あくまで言い方でしかないが。 トランプ大統領は米国に対して外部の人間が否定的に、ネガティブに反応するような案件に関しては、基本的に金融市場が閉まっているときにしかそれを言わない。 だからそこから逆算するのなら、仮に戒厳令からの軍隊の展開という事があるのなら、それは明らかに米国の株価を下落させる動きなのだから、米国時間の明日明後日に何か… とかと考えてしまう。
ワクチン投与というコトバは、米国内部におけるコトバの使い方として「 問題を解決する、トラブルを起こしている奴を排除する、やっつける」 という風な意味合いも含まれており、それらの状況で普通に使われる表現なのである。
何といってもトランプ大統領が「 パンデミックは中国から始まって米国で終わる」 というそれだ。 中国から始まった世界乗っ取り、米国乗っ取りを、米国で始末するという風にしか聞こえない。
米国で配布されるワクチンがファイザー製のあれだとする。 あれは基本マイナス７０度で保管し、冷凍郵送するというものであるから、それらの輸送などを軍隊が警備するという意味なのか。 しかし普通に考えるのなら特別な冷凍車両を持っている業者と民間警備会社の出番。
戒厳令を全土に発令する準備として、それらの業者を守るために軍を警備につけるという名目で大量の展開をする… どうとでも考えることはできる。 ま、明日になればはっきりするが。
普通に考えればワクチン投与→ 国家反逆罪のキャラの逮捕拘束、逮捕済の発表、なのかなと思う。 シドニーパウエル弁護士が軍事弁護士になったとわざわざ発表があった時点で、戒厳令の発令は予定として計画されていたとみるべきで、そうなるとその規模や時期だけの問題。
内戦にしてはいけないのだ。 その混乱に乗じて必ずカナダの中に今、秘密駐留している人民解放軍の便衣兵が国境線を超えて米国に侵攻を開始するのだから。
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［ワシントン １１日 ロイター］ - 米国土安全保障省は１１日、国境を接するカナダやメキシコとの不要不急の往来禁止措置を少なくとも来年１月２１日まで延長すると発表した。
ウルフ長官代行はツイッターで、１カ月の延長措置は「新型コロナウイルス感染症の拡大を引き続き抑制するため」と述べた。
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カナダのトルドー首相は、ソロスの手によってその座につけてもらえたと言われる。 隠れ反トランプ大統領であり、親中国の人物だ。 その様に判定されている。 そして本当かどうかは知らないが、カストロ議長の隠し子であるという説すらある。 そしてエプスタインアイランドに言った事があるとも。
アラスカ近辺にある米軍の潜水艦基地に、中国の為に水中探査装置をつけていたという記事が昔出た。 その時は真偽不明だったが、恐らく事実だろう。
＝＝＝ リチャードソンポスト １２１０
しかし最近、ソロスに支援されたカナダの首相、ジャスティン・トルドー（トランプを嫌う）が2018年にChi-Comsと秘密の取引を行い、現在は法律で批准されており、CCP軍がカナダの土地で自由に活動できることが明らかになりました。
カナダ独立プレスレビュー、2020年1月15日
「2019年にトルドー政府によって中国と批准された二国間条約である外国投資保護法（FIPA）の条件の下で、中国の治安部隊は、中国の重要な投資を保護するためにカナダの土地に駐留することができます。地方自治体。」
面白いですね 「地方自治体の知識や同意なしに。」
カイコム軍はまた、彼らがより簡単に隠されるインディアン居留地に収容されており、バンクーバーのスタンレーパークでさえ、共産主義人民解放軍に乗っ取られたためにカナダ人が行くことを許可されなくなっています。
これほど米国との国境に近い共産党の中国人兵士を驚かせることは許されないし、許されないだろう。
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上の記事にあるように、今のカナダは中国の資本が購入した不動産の一部がいわゆる中国の租界、つまり中国の領土の様なものになっており、カナダ人はそこに近づくことが出来ない。 そしてこれら中国が買い入れた、又は投資した物件を守るためにという名目で、人民解放軍がそこに駐留することを認めている。 だから今この瞬間も、その正確な人数はわたしは分からないが、米国とカナダにおける長い国境線の近くに、恐らく相当の数の人民解放軍陸軍が展開している。
なのでトランプ大統領はアラスカに２０２０年秋を超えてだが、カナダに隣接するアラスカに１００萬人規模の兵力増員と、更にｆ－２２とｆ－３５の配備を決定した。 それはつまり、これから欧米合同軍が中国の軍事施設を全方位網攻撃するとなったら、カナダにいる人民解放軍は必ず国境を超えて米国の中に侵攻侵略を開始するのだから、それをアラスカから上空攻撃するという計画があるというのを意味している。 この攻撃計画は、カナダにおける地上の人民解放軍たちがどれだけの装備と練度を持っているかによって変わるだろうが。
そしてそれはカナダ政府に対しての宣戦布告にもつながる。 だから米国における暴動からの内戦は絶対に防止しなければならない。 そこにいくくらいなら、戒厳令のほうがはるかにましだ。 我々日本人は戦後の平和教育とやらの民族洗脳、社会工学（ これも米国民主党勢力の側がほどこした社会実験だった） によって、これらの 暴力武力をもって現実を改変するという概念そのものを考えるのはダメなことだ、忌避されることだと「 自分で自分を制限拘束するサル以下のクズ」 だったが、そろそろそれらの愚かな海から這い出なければならない。
だからわたしは何度も貴方に分らなければならない、理解しなければならない、気づかなければならない、その上でその新たな理解をもとにそれまでの世界への認識を刷新更新し、それを多くの人に伝え、多くの脳に伝え、それを共有し、並列コンピューターの演算処理のごとく、日本人なる集団領域座標における総合解答というものを準備し、それらは当然複数あるのだから、合理性の高いものから順番にそれを選択採用し「 自らの行動を変え」 その結果生まれた、得た、新たな知見を経験を再び日本人領域の集団座標に還元するということを通じての みなで考える、皆で行動する ということの練度を上げる、洗練化するというのをこれからやらなければ、地球環境そのものがどうやらこれから大きく変わるのだから、種として存続するのは困難だ、と言っているのだ。
地球環境が変わる前の段階の「 人間ごときが、人間ごときの社会の内側のみで起こす事柄」 に右往左往しているようでは、パニックになっているようでは、思考停止しているようでは、それは見込みがない。 全くない。 それをやめろと言っているのである。
わたしは今回連邦最高裁判事たちが下した判断は悪手だと思っている。 トランプ大統領としたら、自分が任命した保守系の判事を含めて、まともな憲法判断をするかどうかが、これら司法領域に対して与えていた最後のチャンスだったのに、彼らはそれを自ら放棄した。 責任を取りたくなかったともいえる。
正確に言えば今回の７：２の判断というのは、テキサスが訴えたこの案件、訴訟要件である当事者適格があるかないかという事がまず判断され、７人が受理せずに却下せよという判断をくだし、２人が一旦受理した後に却下せよと主張したことが分かっている。 だから受理した後に内部審理を行うと都合の悪い勢力が７人もいたという見え方であり、この７人が中国に買収されていただとか、民主党勢力に脅されていただとか、いろいろな判定が出来るという言い方にもなる。
米国の司法はだからこの時点で機能を停止している。 日本時間１２１２の今回の判例が前例になって、以降の大統領選挙でどんな不正手段が各州で行われても、それを判断する資格は連邦最高裁判所にはないと事実上宣言したに等しい形になっているからだ。 それはテキサス共和国から合衆国に加わった方々勢力は怒るだろう。 彼らは米国に加わる条件として、合衆国が憲法を遵守することという約束を持って加盟したのだから。
いずれにせよ連邦最高裁が機能していないと分かった以上、ここでトランプ大統領の期待は… そういうものがあったとして、最高裁判事の改心を期待していたが、これはダメになった。 しかし彼は明らかにそれらを全て見越して準備していた。 それが我々に見える見え方としては二つ。
それはシドニーパウエル弁護士の軍事裁判の任命という事実をわざわざ発表しているという事。 そしてこの最高裁の判決が出るすこし前の段階で米軍が「 我々は合衆国憲法のみに従う」 ときちんと表明したというそれ。 そして米軍というのは、その長である親分の大将が、個人的に大統領に忠誠を尽くす、聖書で宣言して忠誠の書面を出すという構造だったから（ 確かそうだったと思う） 、今の時点ではどう考えてもトランプ大統領の側にいる。 勿論軍というのは過去からの流れで相当民主党勢力の利権からの人事、それらのネットワーク＝ソロスやクリントン達、と大きくつながっている勢力がいる。
だからこれから戒厳令が本当に発動されるのなら、それらの国家反逆罪の裏切者が処分される。 逮捕拘束、軍事裁判からの処罰だ。 それをうかがわせるのが米国１２１８に予定されているラトクリフ国家情報長官のトランプ大統領に対しての公式報告と国民に向けての情報発信になる。 わたしはこの動きを起こして、米国国民に周知徹底させてから後に戒厳令の発令かなと見ているのだが、事態は想像以上に早くて、米国１２１１－１２（ 土日） に一気にやってしまうのかもしれない。 人によっては米国１２１４説もある。 これは選挙人確定すら連邦最高裁判事たちが認めてしまって、疑惑の４州がバイデン勝利の決定で、そのまま投票というのが実現されるのなら、それを阻止する… という観点からきているのだろうと思う。 あとあるとするなら、確かこの日付はリンウッド弁護士がジョージア州に対して起こしている連邦最高裁での何かの動きがあった。
連邦最高裁判所とは国家の、州の間における不公平是正、合衆国憲法における法の平等を判断する機関なのに、その調停機関としての役割を今回事実上放棄した。 州の独立した権限の方が合衆国連邦よりも上と判断した。 それに等しい。 連邦に対する責務というものを否定した。 となるとこれは、構造からいったら南北戦争の時のそれに酷似することになる。 そして現時点で暴力装置を持っているのは誰か。 それはトランプ大統領だ。 そして現場の警察官や消防官や州兵などの荒くれたちが誰に忠誠を誓っているのか、それは贔屓目に見てもトランプ大統領だ。
こういう怒りで臨界の、爆発寸前の米国国民の総意を、マスコミやらのコトバや映像、トランプ大統領への否定的キャンペーンで誤魔化しきることは無理だ。 ウソで人々を縛るのはもう無理だ。 人々は明らかに真実と、そして正義を求めている。 自分がまっとうな米国民であると信じているのならなおさらのことだ。 わたしはアナタにジョージア州で開かれた選挙集会においてのおじちゃんおばちゃんたちの表情を見ろといった。 持っているプラカードを読めと言った。
そこには セイブデモクラシー セイブＵＳＡ と書かれていた。 彼ら彼女らは家に帰ったら本当にただのおじちゃんおばちゃんだと思う。 政治的主張なんか普段している人ではなかったと思う。 その彼ら彼女らが、今回の不正選挙に本当の本当の本当に、強い危機感を持って自らの行動を変えた。
これを冗談や趣味娯楽で見るべきではない。 生きるか死ぬかという極限における真剣な生きざまというものを茶かすべきではない。 そういうものが今の米国の内部で進行しているのであり、そしてこの動きは直に、必ず日本にも入ってくるのだ。
＝＝＝ この映像にはおばちゃん画像がなかった、ちょっと残念。
【日本語字幕付き】トランプ大統領の演説。ジョージア州バルドスタにて。2020年12月5日。
521 回視聴
https://youtu.be/_9ZDt3rJgsE
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今回の連邦最高裁判所における判断は「 テキサス州という州では訴える資格がない」 という形で彼らは逃げた。 だからこれから疑惑の各州で「 適格者と言われる人物が同じ内容で提訴する」 ことになっている。 ここでも連邦最高裁が逃げたら（ 買収されていたら） 、それこそ本当に戒厳令だ。 一歩一歩出来ることをやるだけやって、国民に見せて、それらすべてがダメだった（ 国家の上層機構が全て中国に買収されていた） となるのなら、これは戒厳令発動でも米国国民は騒がない。
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re5iGaM
@re5iGam
SCOTUS ruled under Article III section 2;
Controversies between two or more States.
You know what else is under Article III but in section 3?
Treason clause 1 and 2.
These cases are beyond SCOTUS jurisdiction
SCOTUSは第3条第2項に基づいて判決を下しました。 2つ以上の州間の論争。
あなたは他に第3条の下にあるがセクション3にあるものを知っていますか？
反逆条項1および2。
これらの事件はSCOTUSの管轄外です午前11:40 ・ 2020年12月12日・Twitter for iPhone
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戒厳令がなければ来週開けにでも行われるこれら連邦最高裁判所提訴の動きですら、次々と否定された場合にはどうなるか。 それは「 連邦最高裁よりも上の司法機関で裁く」 ことが開始される事になる。 それは通称ＦＩＳＡという名称で知られている。 The Foreign Intelligence Surveillance Act of 1978 というものだ。 軍事裁判と言っても差し支えない。
これはスパイ活動やテロリズムを行う疑いのある米国の国民、および米国の永住権を持つ外国人による「 外国の情報活動」 に対する、物理的な捜索および電子機器を使用した監視による、情報の収集の手続きについて定めたアメリカ合衆国の法律。
情報収集活動を実施するためには外国情報活動監視裁判所（ 英語版）からの令状が必要だが、その際具体的なテロ容疑者を特定する必要がない。 裁判は非公開であり、陪審員もおらず、メディアにも非公開。 シドニーパウエル弁護士が軍事弁護士の資格を軍から与えられたという意味はここにある。 恐らくは。 そしてグアンタナモの収容所が相当に拡張されたということも。
戦いは、まだまだ終わっていない。 本当に、全く終わっていない。 まだ、これからなのだ。 あなたは騙されて今頃はシュンとなっていたのかもしれない。 しかし伝える。 まだ全く終わっていない。
ハンターバイデンの仕事仲間がＦＩＳＡで裁かれて、恐らく死刑？判決を受けたという情報が、これは本当なら意図的に流されたものであろう。 そしてハンターとカマラハリスのとんでもない犯罪メールも暴露されているようだ。 そして決定的な事を一つ言っておく。 わたしはまだこれらの真偽を確認していないのだが、パンピオ国務長官が日本に立ち寄った後に ロシアに向かった ようだ。
わたしはアナタに欧米世界の中国に対しての全方位網総攻撃があり得るとして、そこに参加する可能性としてインドを上げた、そしてまさかのまさかでロシアの名前も。 ロシアにおいても武漢肺炎で相当の人間が死んでいる。 その状況下でプーチン大統領が中国に大きく協力するという態度は、これは彼の支持率の相当の下落になる。 まだ何も分からない、分からないが、今の時点ではっきりとわかっている事だけをあなたに伝える。 それは…
追い込まれているのは彼らの方であり、戦いはまだ全く終わっていないのであり、そしてここから、
本当の戦いが始まるのだ… ということである。
わたしはクチが悪くて性格も邪悪なのでもっとわかり易く言う。
勝手に思い込んで、勝手に騙されて、メソメソ泣くな、ボケッ！ だ。
