マガジンエロイヒト 中国は国防動員法を4月に発令したようだ今年の夏至の前後に中国は北斗システムの最後の衛星、５５基目を軌道に投入する事に成功し、中国版GPSシステムが完成した。 この事は何を意味するのか。
大陸間弾道ミサイルというのは、敵国に精密に誘導する為に、この全世界ネットワーク位置情報システムというものを必須とする。 昔は内臓ジャイロだけなどからの不正確な運用しか出来ず。 狙っても相手に届かないという事があった。 これらを全世界位置情報システムが正確に目標地点に到達させるという事を可能にさせた。 という事は北朝鮮は何処の位置情報システムを使っていたかという事になる。 中国以外誰が協力するのか。 だからあれらの核ミサイル開発というのは大きく中国、そしてロシアが関与しているのだとバカでも分かる。 ロシアも口で言わないが、この北斗システムを使わなければ精密誘導は言うほど出来ない。 彼らが南極周りにおける高速大陸間弾道弾の開発に成功したとかと数年前にやっていた。 これはわたしの見え方からしたら北斗システムを間借りしているのではないか、なのだ。
北斗システムが完成した事によって… ここから重要なのだが …中国はグアムからハワイ辺りまで戦略原潜を出したのなら、その海中から「 米国本土を彼らの核ミサイル…多弾頭式核ミサイルで本土攻撃する事が可能になった」 のである。
だから今、恐らく日米がと一応言うが、これらの勢力が中国の原潜の全ての監視追跡を行っており、これらが太平洋上に出て、米国本土攻撃が可能な地点に到達しそうなら、問答無用で撃沈するという全体行動がとられている。 いや、一応とられているようだ、と曖昧系にする。
それらの動きは中国が４月の早い段階で国防動員法を発令させ、実際に米国とその同盟国との戦争を開始したからにほかならない。 これらの最終決済というか、ハンコを５月２２日の全人代の秘密総会でやったのだろうと見る。
そして恐らくこの中国の動きに連動して、韓国も国家動員法を発令させている。 韓国はもはや完全に国ではない。 中国の一地方行政体に過ぎない。 だから中国が国防動員法を発令したのなら、同じ作戦行動をとらなければならないのだから、同様に韓国国防動員法を発令する。
４月を超えてから日本国内の、地方などにおける 放火、自殺、交通事故、脱線、爆破火災、などがやたら増えている。 わたしはこれらの事実をあまり言わなかった。 誰が読んでいるかというのもあるが、確証がなかったから。 しかしどうやら民団や総連につながっていたり、日本の極左、共産党、そして今は政権の中にいるコーメートー、それらを支える各種宗教団体、こうしたものの全てとは言わないが、それらに所属する一部の勢力が、中韓の国防動員法のもとに、日本国内での破壊工作を実際に開始していると捉えてもいいと見ている。
大きくは三浦春馬さんという役者の自殺の動きからになる。 あれが、本当の本当に自殺なのかわたしは未だに疑っている。 勿論京都アニメーション放火にしてもそうだ。 あの動きとＮＨＫが連動していたとしか見えない行動をとっていたのは貴方もご存知の通りだ。 取材するという日に、セキュリティが外されていて、犯人が最初からそれを誰かから教えてもらったとしか思えない様な行動をとっていたというのを思い返さなければならない。 本来ならあの日はいつもの様にカギがかかっていて、犯人は建物の中に入れたわけがないのだ。 それが入れた。 ＮＨＫの番組取材の予定があった。
これらを偶然と考えるというのはどうかなあ、だ。 もっともこのＮＨＫの番組収録の予定があったとかどうとかの情報も、今は検索してもわたしは見つけられない。 いったいどうなっているのか、だ。
中国は台湾に対しての、それら周辺を守っている米海軍上空に、海上で宣戦布告なしに核兵器を使用して、これらの艦船を蒸発させて、その上でその恐怖の下に、米国との講和というか一連の交渉の流れの中に持ち込んで事態の打開を目指している。
これが少し前までの（ ５－６月くらいの） わたしの見え方だった。 それは３－４月の流れで中国が小臨界核弾頭の爆発実験に成功したという情報を知ってからだ。 ところが２３日に北斗システムが完成した。 となると、その時点では思ってはいなかったのだが、７月に入って長江の水害のこととか、北京における一連の人事の入れ替え（ 習近平主席に対しての暗殺計画があったのではないかとされる） などの情報が出てくると、それらが全て事実かは知らないが、習近平主席としては一気呵成の大逆転、つまり米国本土における宣戦布告なしの核ミサイル攻撃… すらもあり得るな、と今はそれを考えている。 報復を受けても最終的に中国人の方が生き残ればそれで勝利… 彼らは未だに本当にこの様な考えをしているようだ。
中国がそのミサイル発射のボタンを押すのだとするなら、それは彼らにとってのハルノートが突きつけられた前後になるのだから、そして今の中国は力を持ちすぎたのだから、それらのハルノートが複数投げつけられた時点で、もうこれ以上耐えられない時点でそれらの作戦計画にGOが出される。
わたしは今核兵器のことしか言っていないが、前回中国とパキスタンにおける生物兵器開発における協定の事を言った。 あれらの情報が本当なら（ 恐らく本当だろう） 、イスラム圏に即座に生物兵器が拡散されるのだから、それらを使ったテロがこれから仕掛けられると予測しておかなければならない。
それを裏付ける形で今、米国に、中国から届けられている謎の郵便物、現地中国原産の各種植物の種子、この話をしたと思う。 種子も問題かもしれないが、本当の問題は、米国における各個人の情報が抜き取られてしまっているというそれ。 恐らくアマゾンあたりだろうなあと見てはいるが。
その郵便物に生物兵器を、ウィルスを噴霧されていたらどうなるか。 それが炭そ菌、天然痘などの速攻で拡散する致死率の高いものだったらどうなるか。 そして中国はやると決めたらそれをやる。
だから日本のメディアは誰も言わないが、宣言はされていないが、もう臨戦態勢に入っている。 だからこそ日本国内の親中派といわれる勢力は今、誰もが黙っている、誰もが行動していない。 それはなぜか。 昨日だかにＣＳＩＳが日本の親中派の２Ｆさんと、今井補佐官を名指しで親中派的な分析を行って、早い話が危険人物だという報告を出した。 今井氏は少し違うのではないかと思うが、２Ｆさんに関しては、彼はやり過ぎたよな、になる。
この段階で彼ら、そして名前の出てこない親中派たちが、それでも中国の側につくとなるとどうなるか。 それはそれらの勢力が「 国際テロリスト指定」 される可能性を自ら引き寄せることを意味する。
米国は恐らくは中国を テロ支援国家 に指定する。 その様な論調が出だしている。 テロ支援国家なのだからドルペッグも廃止するという立派な理屈になる。 そしてテロ支援国家に企業活動として協力している全ての人間は、それらの態度を大きく変えない限りは、ドル決済からの追放、ドルベースにおける個人資産の凍結、渡米の禁止、様々に様々な制裁をくらう。
そして場合によっては逮捕されていく。 日本にはスパイ防止法はない。 しかしパレルモ条約には加盟したので「 国際テロリストの逮捕は可能」 になった。 コトバなどどうとでも変えられるものだなあと思う。 テロリストがどのような高位とやらの職業にあってもそれは関係がない。 政治家であってもどんどんと逮捕される。 不逮捕特権は、テロリストの場合は適用されない… とわたしは今はそう判定しているが、詳細に法律をみていない。
だから例えば韓国の何処かの植物園において、慰安婦の像がどうしたとかと今やっているが、それらの動きに中韓北の工作員にしか見えないリッケンミンスのエライ人が抗議するとかどうとかと珍しいことをやっていたでしょう。 あれは 内乱罪、外患罪、国家反逆罪 などの流れに自分たちが本当に蹴っ飛ばされてしまう可能性が本当にやってきたので、必死になって自己防衛している姿だ。
自然災害などにおける食料と水の寸断からの生活困難… これがこれから本当に発生するとわたしは捉えているが、これからはその自然災害だけではなく、前述した中韓の日本国内の破壊工作員たちがそうした破壊活動を通じてインフラを使えなくする可能性が出てくる。 だから１０日ほどの備蓄は各人しておくべきだ。
自衛隊はこれらの国内テロリストたち対処殲滅における部隊再編を完了しているが、それらがこうしたテロリストを殲滅するのに恐らく数日はかかる。 その間輸送も上下水道も電気も通信も止まる可能性がある。 だから備えてほしいとは言う。
ま、わたしの文章はただの娯楽だろうから、貴方にとっては。 だから誰も本気にしないだろうがね。
