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中国とその眷属が（　この場合は韓国になる）　世界に対して自分の要求だけを通すためのシステムに組み替えてしまった機構としてＷＴＯがある。　彼らはこのシステムの全会一致の原則を恣意的に使って、徐々にその内部の総則とでもいえる条文を付け加える形で書き換え、そしてそれらの解釈運用の判断を下すキャラを送り込むなり買収するなりして自分たちにとってだけ有利な裁定を出させてきた。 それらの構造が１２月１０日で壊れた。　米国が上級委員会委員を出さないということは、事実上この組織が停止したことを意味する。　これをわかっていたから韓国の勢力はフッ化水素関連でのＷＴＯ提訴を取り下げたに過ぎない。　だから彼らはこれからやっぱりジーソミア破棄がどうしたと、彼らが謀略決めつけるところの徴用工（　あれらはただの期間工、応募工だ。　しかも相当の倍率の）　問題とやらを拡大させて、日本から一方的な譲歩を引き出すしかない。　そしてそうする。 中国においては実体経済が本当に壊れてきており、このあとの流れでウィグル人権法が成立すると、おそらく立ち直れない。　あの地域は中国における　人心支配の実験市場、ロケテスト市場　として機能しており、あそこに山ほどの監視カメラ、人工知能、そしてそれらを動かすハードウェアなど、様々な機械部品、商品が投入され、データーを取得している。 ウィグル人権法が成立すると、それらの市場に必要な最先端機械を欧米世界から購入できなくなるのであり（　中国はまだ全てを内製化する事はできていない）　、そうなるとこの人心支配市場に相当のカネを突っ込んでいる、関連企業の事実上のオーナー株主である共産党上層支配層が実際の損を被る。 だから彼らはウィグル人権法に関してはしにものぐるいで妨害、抵抗をする。　しかし思う。　他人を支配して当然だというそれらの設定を潜在意識の中から除去しようなどと露も思わない勢力に対しては、結局、カネの部分で痛めつけるか、実際の軍事行動以外なにもないのだなと。　特に中韓などという人類領域における相当未熟な精神構造…　（　と、同時に野蛮で邪悪で狡猾で貪婪である。　そしてわたしや貴方もそうなのだ。　これらの心の特質形質は全ての人間の中にある。　しかし彼らは、その特質を自らの保有するただでさえ少ないエネルギーをその部分＝パラメーターに全振りすることで、表層意識世界における観測者からの認識印象を与えている。　また、彼らはその様に最初から調整されて出てきた連中であり、その様な系譜にあるものたちだ。）　…の持ち主座標領域においては、それ以外理解というコトバが表す意思伝達はありえないのだなと。 我々は世界で真っ先に先駆けて、自分で見聞してその上で自らの判断を下す存在に個々人が変わっていき、それらの総体で世界を変える。　だからこれら他者なる座標領域に対して支配コントロールを仕掛け、自分なるもののためにのみ世代を続けさせることを共用する　生贄の系譜を強く求める奪い盗る者たち　には、必ず勝利しなければならない。 我々が勝たなければ次はない。　次はないというのは、人類が死滅するという意味だ。　もう少し真剣になって考えて、そして行動してほしいかと思う、 ーーー 国防権限法が決まった。　北朝鮮が暴発しかねない状態において（　恐らく真実情報というものは、共和民主の上層議員たちにはレクチャーされている。　米国はそれらの情報共有伝達更新システムを、官民垣根を超えてこれを構築している。　だから強い）　院内プロレスをやっている場合ではないと気づきだした、とわたしは捉える。 北朝鮮に対して融和的発言を１１日の時点でパンピオ国務長官が行った。　北朝鮮は核兵器廃絶方向を捨てていないという主張だ。　３日前にエスパー国防長官が「　２４時間以内に北朝鮮を破壊しつくせる」　と言った事に対しての緩和発言であり、北朝鮮の分析官たちに「　分析させるために計算して行ったもの」　だ。　なぜならこれらの発言を、北朝鮮が後ろ盾として頼んでいるロシアのラブロフ外相との会談のその後でこれを言ったからだ。　今の北朝鮮は、中国に背中を預けつつも、その状態が米中貿易協議の破綻から（　恐らく壊れる）　頼れないと見切りつつある段階で、ロシアに保険をかけつつある。　しかしロシアもカネがないので、出来る事は粋がって自らの強さをアピールする流れの中で北朝鮮という駒を利用することでしかない。　今の中国もそうなっているが。 わたしはクリスマス前後に北朝鮮がＩＣＢＭの発射実験をおこなえるとは思っていない。　あれには時間がかかる。　最も彼らが全く新規の火星シリーズの展開に成功したというのなら話は別だが、恐らくそこまでは言っていない。　北朝鮮の兵器体系は大体はロシアだ。　そして彼らはそれをウクライナ経由で買っていた。　今トランプ大統領と、何故、ウクライナ、疑惑などという分かりやすい単語が表に出てきているのかを考えてみればいい。 いずれにせよ、ウクライナの技術流出に関しては、今の段階では米国のハンドリングが相当入っているだろうなというのはわたしの見え方。 あなたは貴方の世界を構築していってほしい。 ーーー ────────── 2018年 6月16日(土) ────────── 大変な世界が本当に始まった ２０１８年６月１２日にシンガポールで開催された米朝首脳会談は、米国がこの世界の警察官を本当に止めて、そして自国の中に米国人を引き戻していくのだという宣言の場となった。　日本は見捨てられた。　だからこれから日本はどうしても自分で自分を変える必要に迫られた。　それまでの形を変えなければ日本は本当に消滅する。　確かに本当に大変な世界に入った。　入ってしまった。 だから今まで「　そんな事が本当に起きるのだろうか」　と薄々心の中で疑っていた、地球の人口が半分、又は１割残ればいいほうだという流れは、やっぱりそれはまるっきりまるで真実であったのだというのをこれから私達は知る。 米国が北朝鮮の核保有国としての存在を認めたということは、以後、米国はイランに対しても何も強く言わないという態度を表したに等しいので、イランは即座に核兵器保有の為の動きを再開する。　そしてイランが核兵器保有を宣言した時点で、サウジはパキスタンに預けてある核兵器をすぐさま自国に移動させるだろう。　パキスタンはサウジ出資で核兵器を造っている。　そして秘密協定を結んでいるとされる。　それはサウジの安全保障を脅かす事態が発生したら、パキスタンの核兵器をそのままサウジに移動させるというものだ。 中東で本当に核戦争が起きる可能性が高まった。　そしてそれらの核拡散の動きは、世界中で同時多発に起きてくる。　我々は宇宙全史のワークにおいて、９１１でスーツケース型核爆弾（　小型冷蔵庫と同じくらいのサイズの水爆）　の存在を知った。　あれらの技術はもっと向上している。　だからそれこそ本当に、スーツケース型核爆弾が闇物資として武器商人たちに流出し、その上でそれがテロ勢力に販売される可能性が出てきた。　おそらくそれらは使われる。 そうしたとてつもない動きがなければ、地球の人口を半分以下にすることなど中々出来ることではないからだ。　そして北朝鮮は日本からカネや技術を奪い取る為の核兵器の脅しだけではなく、天然痘ウィルスを使ったテロ攻撃を本当にしかける可能性がある。　それぐらいの事が起きなければ、数十万、数百万単位で人間が消えることはない。 本当の本当に、大変な世界に突入してしまった。　しかし我々はこれから逃げる事は出来ない。　立ち向かうしかない。　その事を心に刻み込むことだ。 ---- 終了 ---- 20191211水曜　国防権限法が成立したにも関わらず、恐らく在韓米軍は撤退する。　韓国の地に米軍兵士が駐留したとしても、それは在韓米軍ではなく、在インド太平洋艦隊米軍とでも言えるような、別の目的の軍隊になる。 しかし恐らくそれらの戦力はそのまま台湾へ移動する可能性が高い。　そして国連軍の指揮権を韓国人司令官が握る形になるのなら、そこから米軍は抜ける。　この逆のケースもあり在韓米軍を韓国人司令官が握る→　強奪する　という考えも出来る。 どちらのケースにしてもそのような事態になれば、米軍は抜ける。　米軍は、その軍の長は、大統領に直接忠誠を誓う構造になっており、そこから考えると、外国人の指令の下に米軍という暴力装置が動かされることはない。 大きな動きが現れてくると思う。　その前に地球の天変地異的なものが先かも知れないが。

中国とその眷属が（　この場合は韓国になる）　世界に対して自分の要求だけを通すためのシステムに組み替えてしまった機構としてＷＴＯがある。　彼らはこのシステムの全会一致の原則を恣意的に使って、徐々にその内部の総則とでもいえる条文を付け加える形で書き換え、そしてそれらの解釈運用の判断を下すキャラを送り込むなり買収するなりして自分たちにとってだけ有利な裁定を出させてきた。 それらの構造が１２月１０日で壊れた。　米国が上級委員会委員を出さないということは、事実上この組織が停止したことを意味する。　これをわかっていたから韓国の勢力はフッ化水素関連でのＷＴＯ提訴を取り下げたに過ぎない。　だから彼らはこれからやっぱりジーソミア破棄がどうしたと、彼らが謀略決めつけるところの徴用工（　あれらはただの期間工、応募工だ。　しかも相当の倍率の）　問題とやらを拡大させて、日本から一方的な譲歩を引き出すしかない。　そしてそうする。 中国においては実体経済が本当に壊れてきており、このあとの流れでウィグル人権法が成立すると、おそらく立ち直れない。　あの地域は中国における　人心支配の実験市場、ロケテスト市場　として機能しており、あそこに山ほどの監視カメラ、人工知能、そしてそれらを動かすハードウェアなど、様々な機械部品、商品が投入され、データーを取得している。 ウィグル人権法が成立すると、それらの市場に必要な最先端機械を欧米世界から購入できなくなるのであり（　中国はまだ全てを内製化する事はできていない）　、そうなるとこの人心支配市場に相当のカネを突っ込んでいる、関連企業の事実上のオーナー株主である共産党上層支配層が実際の損を被る。 だから彼らはウィグル人権法に関してはしにものぐるいで妨害、抵抗をする。　しかし思う。　他人を支配して当然だというそれらの設定を潜在意識の中から除去しようなどと露も思わない勢力に対しては、結局、カネの部分で痛めつけるか、実際の軍事行動以外なにもないのだなと。　特に中韓などという人類領域における相当未熟な精神構造…　（　と、同時に野蛮で邪悪で狡猾で貪婪である。　そしてわたしや貴方もそうなのだ。　これらの心の特質形質は全ての人間の中にある。　しかし彼らは、その特質を自らの保有するただでさえ少ないエネルギーをその部分＝パラメーターに全振りすることで、表層意識世界における観測者からの認識印象を与えている。　また、彼らはその様に最初から調整されて出てきた連中であり、その様な系譜にあるものたちだ。）　…の持ち主座標領域においては、それ以外理解というコトバが表す意思伝達はありえないのだなと。 我々は世界で真っ先に先駆けて、自分で見聞してその上で自らの判断を下す存在に個々人が変わっていき、それらの総体で世界を変える。　だからこれら他者なる座標領域に対して支配コントロールを仕掛け、自分なるもののためにのみ世代を続けさせることを共用する　生贄の系譜を強く求める奪い盗る者たち　には、必ず勝利しなければならない。 我々が勝たなければ次はない。　次はないというのは、人類が死滅するという意味だ。　もう少し真剣になって考えて、そして行動してほしいかと思う、 ーーー 国防権限法が決まった。　北朝鮮が暴発しかねない状態において（　恐らく真実情報というものは、共和民主の上層議員たちにはレクチャーされている。　米国はそれらの情報共有伝達更新システムを、官民垣根を超えてこれを構築している。　だから強い）　院内プロレスをやっている場合ではないと気づきだした、とわたしは捉える。 北朝鮮に対して融和的発言を１１日の時点でパンピオ国務長官が行った。　北朝鮮は核兵器廃絶方向を捨てていないという主張だ。　３日前にエスパー国防長官が「　２４時間以内に北朝鮮を破壊しつくせる」　と言った事に対しての緩和発言であり、北朝鮮の分析官たちに「　分析させるために計算して行ったもの」　だ。　なぜならこれらの発言を、北朝鮮が後ろ盾として頼んでいるロシアのラブロフ外相との会談のその後でこれを言ったからだ。　今の北朝鮮は、中国に背中を預けつつも、その状態が米中貿易協議の破綻から（　恐らく壊れる）　頼れないと見切りつつある段階で、ロシアに保険をかけつつある。　しかしロシアもカネがないので、出来る事は粋がって自らの強さをアピールする流れの中で北朝鮮という駒を利用することでしかない。　今の中国もそうなっているが。 わたしはクリスマス前後に北朝鮮がＩＣＢＭの発射実験をおこなえるとは思っていない。　あれには時間がかかる。　最も彼らが全く新規の火星シリーズの展開に成功したというのなら話は別だが、恐らくそこまでは言っていない。　北朝鮮の兵器体系は大体はロシアだ。　そして彼らはそれをウクライナ経由で買っていた。　今トランプ大統領と、何故、ウクライナ、疑惑などという分かりやすい単語が表に出てきているのかを考えてみればいい。 いずれにせよ、ウクライナの技術流出に関しては、今の段階では米国のハンドリングが相当入っているだろうなというのはわたしの見え方。 あなたは貴方の世界を構築していってほしい。 ーーー ────────── 2018年 6月16日(土) ────────── 大変な世界が本当に始まった ２０１８年６月１２日にシンガポールで開催された米朝首脳会談は、米国がこの世界の警察官を本当に止めて、そして自国の中に米国人を引き戻していくのだという宣言の場となった。　日本は見捨てられた。　だからこれから日本はどうしても自分で自分を変える必要に迫られた。　それまでの形を変えなければ日本は本当に消滅する。　確かに本当に大変な世界に入った。　入ってしまった。 だから今まで「　そんな事が本当に起きるのだろうか」　と薄々心の中で疑っていた、地球の人口が半分、又は１割残ればいいほうだという流れは、やっぱりそれはまるっきりまるで真実であったのだというのをこれから私達は知る。 米国が北朝鮮の核保有国としての存在を認めたということは、以後、米国はイランに対しても何も強く言わないという態度を表したに等しいので、イランは即座に核兵器保有の為の動きを再開する。　そしてイランが核兵器保有を宣言した時点で、サウジはパキスタンに預けてある核兵器をすぐさま自国に移動させるだろう。　パキスタンはサウジ出資で核兵器を造っている。　そして秘密協定を結んでいるとされる。　それはサウジの安全保障を脅かす事態が発生したら、パキスタンの核兵器をそのままサウジに移動させるというものだ。 中東で本当に核戦争が起きる可能性が高まった。　そしてそれらの核拡散の動きは、世界中で同時多発に起きてくる。　我々は宇宙全史のワークにおいて、９１１でスーツケース型核爆弾（　小型冷蔵庫と同じくらいのサイズの水爆）　の存在を知った。　あれらの技術はもっと向上している。　だからそれこそ本当に、スーツケース型核爆弾が闇物資として武器商人たちに流出し、その上でそれがテロ勢力に販売される可能性が出てきた。　おそらくそれらは使われる。 そうしたとてつもない動きがなければ、地球の人口を半分以下にすることなど中々出来ることではないからだ。　そして北朝鮮は日本からカネや技術を奪い取る為の核兵器の脅しだけではなく、天然痘ウィルスを使ったテロ攻撃を本当にしかける可能性がある。　それぐらいの事が起きなければ、数十万、数百万単位で人間が消えることはない。 本当の本当に、大変な世界に突入してしまった。　しかし我々はこれから逃げる事は出来ない。　立ち向かうしかない。　その事を心に刻み込むことだ。 ---- 終了 ---- 20191211水曜　国防権限法が成立したにも関わらず、恐らく在韓米軍は撤退する。　韓国の地に米軍兵士が駐留したとしても、それは在韓米軍ではなく、在インド太平洋艦隊米軍とでも言えるような、別の目的の軍隊になる。 しかし恐らくそれらの戦力はそのまま台湾へ移動する可能性が高い。　そして国連軍の指揮権を韓国人司令官が握る形になるのなら、そこから米軍は抜ける。　この逆のケースもあり在韓米軍を韓国人司令官が握る→　強奪する　という考えも出来る。 どちらのケースにしてもそのような事態になれば、米軍は抜ける。　米軍は、その軍の長は、大統領に直接忠誠を誓う構造になっており、そこから考えると、外国人の指令の下に米軍という暴力装置が動かされることはない。 大きな動きが現れてくると思う。　その前に地球の天変地異的なものが先かも知れないが。

2019年11月28日のコーダイフェスタでボイトレ水曜コースと火曜コースの受講者約１１0名で、江本先生の指揮でを合唱しました。

2019年11月28日コーダイフェスタでボイトレ水曜コースのメンバーが江本先生の指揮で合唱しました。

2019年11月28日コーダイフェスタでボイトレ水曜コースの受講生が江本先生の指揮で合唱しました。

中国に自尊心が過剰でないのなら、米国が彼らの見え方からして挑発的な動きをとったとしても（　香港人権法案の成立）　、それでも利益を取るために貿易協議の合意の第一弾を行うだろう。　しかし今の流れにおいてはそれが全く見えない。　まだ共産党内部の上層連中がどうしたこうしたと口論をしているのだろうなと分かる。　そして恐らくは１５日まで回答しなければならないそれをやらない…　つまり米国の制裁関税第四段が発動される。　中国経済は本当に壊れていく。 しかし彼らは今のところ生命線を欧州市場、特に東欧の属国化にその生き残りの全てをかけているので（　移動できる資産を傾注しているので）　、ソ連のときほど急速に国内がおかしくなっていくとは思えない。　しかし、時間をかけて茹でられていくと、その臨界点を超えたときの中国国民の怒りは凄まじいものになると思うのだが、それらも全て暴力装置で抑え込めると思っているのだろう。 それでもこれからうち倒れていく中国を後ろ盾にしている南北朝鮮などは、その影響を大きく受け、彼らが勝手に過大に敵国扱いすることで国内の問題の視線をそらさせる表象アイコンとしての日米に対しての対応を大きく変えていかざるを得ない。　でもまあ、もう何もかも遅い。 我々日本人は、兎にも角にも直近における朝鮮半島からの（　それは一時的なものになる可能性も実はあるのだが）　米軍の撤退という事態のあとの、日本国家の安全保障の確保を皆が真剣に考えて、実際に行動を移すという決断をしなければならない。　これはすぐその先に控える課題だ。 ーーー 白か黒かはっきりする立場がこの地球における二元の世界での在り方だ。　灰色というコウモリが一番嫌われるというのは貴方もご存知の通りだ。　そして韓国という地域は、その時々において、自分以外の全ての存在を利用する事しか考えない思考と行動を継続してきた。　それは簡単にいえば、ただ乗り、食い逃げに直結する生き方でもある。 この最後の既存の世界の清算時期において、ツケの、食い逃げの代金を支払えという強い命令があの座標に降りてきた。　彼らはそれから逃げる事も出来る。　ただその場合はカンコクという名称地域の全てが消失する。　彼らはそれは嫌だろう。　これからも受け取り続けてだけいたいのだから。 彼ら勢力が在韓米軍駐留費用に対して、表に出された金額で累積で１８３７億円未払いがあると公表された。　ということは簿外でもっとあるという事で、簡単に５０００億以上の未払いがあるのだろうなとわたしは捉える。　恐らくそれらの未払いを過去においては全て日本に支払わせてきたはずだ。　それらの動きが、日本の最高権力者の代替わりによって終了した。　こう捉える。　平成から令和に変わったというのはそういう意味だ。　すべてはカネと兵力をどのように使うかという最終決定権を持つ人物＝器による。 日本は見放し、米国は殴りつけ、中国はその反対側を殴りつけるその間、ムンジェイン大統領を引きずりおろすための動きとして米国出先機関の韓国検察が動き出した。　それでもどうせムンジェインはやめないが、しかし５月だかの総選挙において今の親北勢力が圧勝というこれまで彼らが勝手に考えていた台本の通りにはならないのではないかと思う。 そこに至る前に通貨暴落に叩き落すか、復活出来ない国内恐慌に追いやるかするからだ。　今起きている韓国からの資本の逃亡はそれの準備になる。　米国は裏切者を本当に許さない。　それは欧米白人層が一番、そして基本としてもっている気持ちというか、潜在意識の中に深く書き込まれたものだろうと思う。 韓国処分が始まる。 ーーー ────────── 2018年 6月14日(木) ────────── 嘘の世界に生きる者 ブロックチェーンこそが安心だ！　という言葉が売り出されてきたのなら、それは逆に危ないという視点を私は持つ。　なぜならそれらの概念を投げつける側の勢力は、既存のこの世界構造線における、人々から奪い取る側の勢力だからだ。 勿論それは陰始勢力と言われるものである。　あるが、それを言っても世界の普通の人には通じない。　だからここでどうしても表層意識の言葉に一旦立ち戻ってやっぱりそれは中国韓国北朝鮮などの大陸半島勢力が主にその騙しの動きを本当に仕掛けてきているのですよ、と私は言う。 過去に大紀元の記事だったと思うが、欧州の投資家たちが、中国国内に農産品などの商品流通に関わる一連の経路でブロックチェーン技術を採用したから、だから安心だ……と油断していたら、今度はそれらの経路の関係者たちが全てグルになって、口裏を合わせて、うちの地域から取れた野菜は新鮮で無農薬だよ！　みたいな情報発信を、他の同業者がいわゆるネットＳＮＳ空間における承認のように「　いいね！」　を認証していたら、それが全くの嘘だったという事例が出てきて、外側世界の投資家、そして関係業者たちが相当騙されていたという風な、そんな内容を私は採用した。 正直それから事態が大きく改善したという事はどうせない。　だから新しい未来あふれる希望を表象するかの言葉や概念が出てきても、大体はそれらは既存のこの世界構造線における騙しのギミック・小道具なのだから、あまり盲信するな、だ。 仮想通貨も、２０年後…　などにおける、段々と人々はお金を使わなくなっていくでしょう、的な内容に本当は合致したものだと捉えるのだが、しかし上の様な結局は奪い取りの道具でしか無いという事が明らかになってきている以上、これも又、今の段階における多くの人々を騙すためのギミックに過ぎないのではないかと私は言う。 この世界における奪い盗りの基本構造は「　無い希望を、与えてから奪う」　なのだ。　それが一番エネルギーを中抜きできて効率がいい。　この事を忘れてはならない。　それを言っておきます。 ---- 終了 ---- 2019124水曜　ウイグル人権法が米国下院で可決された。　これから上院に回るが、恐らく可決される。　そしてトランプ大統領が、今の米中合意は来年の大統領選挙の後になっても構わないと今日の時点で発言した。　つまり中国が時間稼ぎしたいのならどうぞ、これから米国はさらなる追加関税をしかけていくと宣言したということで、これは中国が自らなるものを相当大きく変えていかなければこのまま内部が確実に壊れていく。 彼らの実体経済は、今月の１５日の期限以降に適用される第四弾の制裁関税によって、恐らく回復不能に近いほどの位置に接近するのではないかとわたしは捉える。　そして場合によっては米国は全品に５０％から１００％の関税をかけるというのだ。　どうするのか。　確かに米国企業にも相当の痛手だが、しかし米国の側は他から調達できる。 中国は米国に代わる市場を短期間に見つけることなど出来ない。　国内需要というが、わたしはここで大きな罠に今の指導部は陥ると見ているので、どうせ解決にはならない。 我々はここで、中国の人口は、今の時点で掛け値なしに何人なのかを計測することをしなければならない。　恐らく相当の人間が最初からいなかったことが露見する。 全てが騙しの世界にあるというのを我々世界の庶民は知る事だろう。

中国に自尊心が過剰でないのなら、米国が彼らの見え方からして挑発的な動きをとったとしても（　香港人権法案の成立）　、それでも利益を取るために貿易協議の合意の第一弾を行うだろう。　しかし今の流れにおいてはそれが全く見えない。　まだ共産党内部の上層連中がどうしたこうしたと口論をしているのだろうなと分かる。　そして恐らくは１５日まで回答しなければならないそれをやらない…　つまり米国の制裁関税第四段が発動される。　中国経済は本当に壊れていく。 しかし彼らは今のところ生命線を欧州市場、特に東欧の属国化にその生き残りの全てをかけているので（　移動できる資産を傾注しているので）　、ソ連のときほど急速に国内がおかしくなっていくとは思えない。　しかし、時間をかけて茹でられていくと、その臨界点を超えたときの中国国民の怒りは凄まじいものになると思うのだが、それらも全て暴力装置で抑え込めると思っているのだろう。 それでもこれからうち倒れていく中国を後ろ盾にしている南北朝鮮などは、その影響を大きく受け、彼らが勝手に過大に敵国扱いすることで国内の問題の視線をそらさせる表象アイコンとしての日米に対しての対応を大きく変えていかざるを得ない。　でもまあ、もう何もかも遅い。 我々日本人は、兎にも角にも直近における朝鮮半島からの（　それは一時的なものになる可能性も実はあるのだが）　米軍の撤退という事態のあとの、日本国家の安全保障の確保を皆が真剣に考えて、実際に行動を移すという決断をしなければならない。　これはすぐその先に控える課題だ。 ーーー 白か黒かはっきりする立場がこの地球における二元の世界での在り方だ。　灰色というコウモリが一番嫌われるというのは貴方もご存知の通りだ。　そして韓国という地域は、その時々において、自分以外の全ての存在を利用する事しか考えない思考と行動を継続してきた。　それは簡単にいえば、ただ乗り、食い逃げに直結する生き方でもある。 この最後の既存の世界の清算時期において、ツケの、食い逃げの代金を支払えという強い命令があの座標に降りてきた。　彼らはそれから逃げる事も出来る。　ただその場合はカンコクという名称地域の全てが消失する。　彼らはそれは嫌だろう。　これからも受け取り続けてだけいたいのだから。 彼ら勢力が在韓米軍駐留費用に対して、表に出された金額で累積で１８３７億円未払いがあると公表された。　ということは簿外でもっとあるという事で、簡単に５０００億以上の未払いがあるのだろうなとわたしは捉える。　恐らくそれらの未払いを過去においては全て日本に支払わせてきたはずだ。　それらの動きが、日本の最高権力者の代替わりによって終了した。　こう捉える。　平成から令和に変わったというのはそういう意味だ。　すべてはカネと兵力をどのように使うかという最終決定権を持つ人物＝器による。 日本は見放し、米国は殴りつけ、中国はその反対側を殴りつけるその間、ムンジェイン大統領を引きずりおろすための動きとして米国出先機関の韓国検察が動き出した。　それでもどうせムンジェインはやめないが、しかし５月だかの総選挙において今の親北勢力が圧勝というこれまで彼らが勝手に考えていた台本の通りにはならないのではないかと思う。 そこに至る前に通貨暴落に叩き落すか、復活出来ない国内恐慌に追いやるかするからだ。　今起きている韓国からの資本の逃亡はそれの準備になる。　米国は裏切者を本当に許さない。　それは欧米白人層が一番、そして基本としてもっている気持ちというか、潜在意識の中に深く書き込まれたものだろうと思う。 韓国処分が始まる。 ーーー ────────── 2018年 6月14日(木) ────────── 嘘の世界に生きる者 ブロックチェーンこそが安心だ！　という言葉が売り出されてきたのなら、それは逆に危ないという視点を私は持つ。　なぜならそれらの概念を投げつける側の勢力は、既存のこの世界構造線における、人々から奪い取る側の勢力だからだ。 勿論それは陰始勢力と言われるものである。　あるが、それを言っても世界の普通の人には通じない。　だからここでどうしても表層意識の言葉に一旦立ち戻ってやっぱりそれは中国韓国北朝鮮などの大陸半島勢力が主にその騙しの動きを本当に仕掛けてきているのですよ、と私は言う。 過去に大紀元の記事だったと思うが、欧州の投資家たちが、中国国内に農産品などの商品流通に関わる一連の経路でブロックチェーン技術を採用したから、だから安心だ……と油断していたら、今度はそれらの経路の関係者たちが全てグルになって、口裏を合わせて、うちの地域から取れた野菜は新鮮で無農薬だよ！　みたいな情報発信を、他の同業者がいわゆるネットＳＮＳ空間における承認のように「　いいね！」　を認証していたら、それが全くの嘘だったという事例が出てきて、外側世界の投資家、そして関係業者たちが相当騙されていたという風な、そんな内容を私は採用した。 正直それから事態が大きく改善したという事はどうせない。　だから新しい未来あふれる希望を表象するかの言葉や概念が出てきても、大体はそれらは既存のこの世界構造線における騙しのギミック・小道具なのだから、あまり盲信するな、だ。 仮想通貨も、２０年後…　などにおける、段々と人々はお金を使わなくなっていくでしょう、的な内容に本当は合致したものだと捉えるのだが、しかし上の様な結局は奪い取りの道具でしか無いという事が明らかになってきている以上、これも又、今の段階における多くの人々を騙すためのギミックに過ぎないのではないかと私は言う。 この世界における奪い盗りの基本構造は「　無い希望を、与えてから奪う」　なのだ。　それが一番エネルギーを中抜きできて効率がいい。　この事を忘れてはならない。　それを言っておきます。 ---- 終了 ---- 2019124水曜　ウイグル人権法が米国下院で可決された。　これから上院に回るが、恐らく可決される。　そしてトランプ大統領が、今の米中合意は来年の大統領選挙の後になっても構わないと今日の時点で発言した。　つまり中国が時間稼ぎしたいのならどうぞ、これから米国はさらなる追加関税をしかけていくと宣言したということで、これは中国が自らなるものを相当大きく変えていかなければこのまま内部が確実に壊れていく。 彼らの実体経済は、今月の１５日の期限以降に適用される第四弾の制裁関税によって、恐らく回復不能に近いほどの位置に接近するのではないかとわたしは捉える。　そして場合によっては米国は全品に５０％から１００％の関税をかけるというのだ。　どうするのか。　確かに米国企業にも相当の痛手だが、しかし米国の側は他から調達できる。 中国は米国に代わる市場を短期間に見つけることなど出来ない。　国内需要というが、わたしはここで大きな罠に今の指導部は陥ると見ているので、どうせ解決にはならない。 我々はここで、中国の人口は、今の時点で掛け値なしに何人なのかを計測することをしなければならない。　恐らく相当の人間が最初からいなかったことが露見する。 全てが騙しの世界にあるというのを我々世界の庶民は知る事だろう。

中国に自尊心が過剰でないのなら、米国が彼らの見え方からして挑発的な動きをとったとしても（　香港人権法案の成立）　、それでも利益を取るために貿易協議の合意の第一弾を行うだろう。　しかし今の流れにおいてはそれが全く見えない。　まだ共産党内部の上層連中がどうしたこうしたと口論をしているのだろうなと分かる。　そして恐らくは１５日まで回答しなければならないそれをやらない…　つまり米国の制裁関税第四段が発動される。　中国経済は本当に壊れていく。 しかし彼らは今のところ生命線を欧州市場、特に東欧の属国化にその生き残りの全てをかけているので（　移動できる資産を傾注しているので）　、ソ連のときほど急速に国内がおかしくなっていくとは思えない。　しかし、時間をかけて茹でられていくと、その臨界点を超えたときの中国国民の怒りは凄まじいものになると思うのだが、それらも全て暴力装置で抑え込めると思っているのだろう。 それでもこれからうち倒れていく中国を後ろ盾にしている南北朝鮮などは、その影響を大きく受け、彼らが勝手に過大に敵国扱いすることで国内の問題の視線をそらさせる表象アイコンとしての日米に対しての対応を大きく変えていかざるを得ない。　でもまあ、もう何もかも遅い。 我々日本人は、兎にも角にも直近における朝鮮半島からの（　それは一時的なものになる可能性も実はあるのだが）　米軍の撤退という事態のあとの、日本国家の安全保障の確保を皆が真剣に考えて、実際に行動を移すという決断をしなければならない。　これはすぐその先に控える課題だ。 ーーー 白か黒かはっきりする立場がこの地球における二元の世界での在り方だ。　灰色というコウモリが一番嫌われるというのは貴方もご存知の通りだ。　そして韓国という地域は、その時々において、自分以外の全ての存在を利用する事しか考えない思考と行動を継続してきた。　それは簡単にいえば、ただ乗り、食い逃げに直結する生き方でもある。 この最後の既存の世界の清算時期において、ツケの、食い逃げの代金を支払えという強い命令があの座標に降りてきた。　彼らはそれから逃げる事も出来る。　ただその場合はカンコクという名称地域の全てが消失する。　彼らはそれは嫌だろう。　これからも受け取り続けてだけいたいのだから。 彼ら勢力が在韓米軍駐留費用に対して、表に出された金額で累積で１８３７億円未払いがあると公表された。　ということは簿外でもっとあるという事で、簡単に５０００億以上の未払いがあるのだろうなとわたしは捉える。　恐らくそれらの未払いを過去においては全て日本に支払わせてきたはずだ。　それらの動きが、日本の最高権力者の代替わりによって終了した。　こう捉える。　平成から令和に変わったというのはそういう意味だ。　すべてはカネと兵力をどのように使うかという最終決定権を持つ人物＝器による。 日本は見放し、米国は殴りつけ、中国はその反対側を殴りつけるその間、ムンジェイン大統領を引きずりおろすための動きとして米国出先機関の韓国検察が動き出した。　それでもどうせムンジェインはやめないが、しかし５月だかの総選挙において今の親北勢力が圧勝というこれまで彼らが勝手に考えていた台本の通りにはならないのではないかと思う。 そこに至る前に通貨暴落に叩き落すか、復活出来ない国内恐慌に追いやるかするからだ。　今起きている韓国からの資本の逃亡はそれの準備になる。　米国は裏切者を本当に許さない。　それは欧米白人層が一番、そして基本としてもっている気持ちというか、潜在意識の中に深く書き込まれたものだろうと思う。 韓国処分が始まる。 ーーー ────────── 2018年 6月14日(木) ────────── 嘘の世界に生きる者 ブロックチェーンこそが安心だ！　という言葉が売り出されてきたのなら、それは逆に危ないという視点を私は持つ。　なぜならそれらの概念を投げつける側の勢力は、既存のこの世界構造線における、人々から奪い取る側の勢力だからだ。 勿論それは陰始勢力と言われるものである。　あるが、それを言っても世界の普通の人には通じない。　だからここでどうしても表層意識の言葉に一旦立ち戻ってやっぱりそれは中国韓国北朝鮮などの大陸半島勢力が主にその騙しの動きを本当に仕掛けてきているのですよ、と私は言う。 過去に大紀元の記事だったと思うが、欧州の投資家たちが、中国国内に農産品などの商品流通に関わる一連の経路でブロックチェーン技術を採用したから、だから安心だ……と油断していたら、今度はそれらの経路の関係者たちが全てグルになって、口裏を合わせて、うちの地域から取れた野菜は新鮮で無農薬だよ！　みたいな情報発信を、他の同業者がいわゆるネットＳＮＳ空間における承認のように「　いいね！」　を認証していたら、それが全くの嘘だったという事例が出てきて、外側世界の投資家、そして関係業者たちが相当騙されていたという風な、そんな内容を私は採用した。 正直それから事態が大きく改善したという事はどうせない。　だから新しい未来あふれる希望を表象するかの言葉や概念が出てきても、大体はそれらは既存のこの世界構造線における騙しのギミック・小道具なのだから、あまり盲信するな、だ。 仮想通貨も、２０年後…　などにおける、段々と人々はお金を使わなくなっていくでしょう、的な内容に本当は合致したものだと捉えるのだが、しかし上の様な結局は奪い取りの道具でしか無いという事が明らかになってきている以上、これも又、今の段階における多くの人々を騙すためのギミックに過ぎないのではないかと私は言う。 この世界における奪い盗りの基本構造は「　無い希望を、与えてから奪う」　なのだ。　それが一番エネルギーを中抜きできて効率がいい。　この事を忘れてはならない。　それを言っておきます。 ---- 終了 ---- 2019124水曜　ウイグル人権法が米国下院で可決された。　これから上院に回るが、恐らく可決される。　そしてトランプ大統領が、今の米中合意は来年の大統領選挙の後になっても構わないと今日の時点で発言した。　つまり中国が時間稼ぎしたいのならどうぞ、これから米国はさらなる追加関税をしかけていくと宣言したということで、これは中国が自らなるものを相当大きく変えていかなければこのまま内部が確実に壊れていく。 彼らの実体経済は、今月の１５日の期限以降に適用される第四弾の制裁関税によって、恐らく回復不能に近いほどの位置に接近するのではないかとわたしは捉える。　そして場合によっては米国は全品に５０％から１００％の関税をかけるというのだ。　どうするのか。　確かに米国企業にも相当の痛手だが、しかし米国の側は他から調達できる。 中国は米国に代わる市場を短期間に見つけることなど出来ない。　国内需要というが、わたしはここで大きな罠に今の指導部は陥ると見ているので、どうせ解決にはならない。 我々はここで、中国の人口は、今の時点で掛け値なしに何人なのかを計測することをしなければならない。　恐らく相当の人間が最初からいなかったことが露見する。 全てが騙しの世界にあるというのを我々世界の庶民は知る事だろう。

中国に自尊心が過剰でないのなら、米国が彼らの見え方からして挑発的な動きをとったとしても（　香港人権法案の成立）　、それでも利益を取るために貿易協議の合意の第一弾を行うだろう。　しかし今の流れにおいてはそれが全く見えない。　まだ共産党内部の上層連中がどうしたこうしたと口論をしているのだろうなと分かる。　そして恐らくは１５日まで回答しなければならないそれをやらない…　つまり米国の制裁関税第四段が発動される。　中国経済は本当に壊れていく。 しかし彼らは今のところ生命線を欧州市場、特に東欧の属国化にその生き残りの全てをかけているので（　移動できる資産を傾注しているので）　、ソ連のときほど急速に国内がおかしくなっていくとは思えない。　しかし、時間をかけて茹でられていくと、その臨界点を超えたときの中国国民の怒りは凄まじいものになると思うのだが、それらも全て暴力装置で抑え込めると思っているのだろう。 それでもこれからうち倒れていく中国を後ろ盾にしている南北朝鮮などは、その影響を大きく受け、彼らが勝手に過大に敵国扱いすることで国内の問題の視線をそらさせる表象アイコンとしての日米に対しての対応を大きく変えていかざるを得ない。　でもまあ、もう何もかも遅い。 我々日本人は、兎にも角にも直近における朝鮮半島からの（　それは一時的なものになる可能性も実はあるのだが）　米軍の撤退という事態のあとの、日本国家の安全保障の確保を皆が真剣に考えて、実際に行動を移すという決断をしなければならない。　これはすぐその先に控える課題だ。 ーーー 白か黒かはっきりする立場がこの地球における二元の世界での在り方だ。　灰色というコウモリが一番嫌われるというのは貴方もご存知の通りだ。　そして韓国という地域は、その時々において、自分以外の全ての存在を利用する事しか考えない思考と行動を継続してきた。　それは簡単にいえば、ただ乗り、食い逃げに直結する生き方でもある。 この最後の既存の世界の清算時期において、ツケの、食い逃げの代金を支払えという強い命令があの座標に降りてきた。　彼らはそれから逃げる事も出来る。　ただその場合はカンコクという名称地域の全てが消失する。　彼らはそれは嫌だろう。　これからも受け取り続けてだけいたいのだから。 彼ら勢力が在韓米軍駐留費用に対して、表に出された金額で累積で１８３７億円未払いがあると公表された。　ということは簿外でもっとあるという事で、簡単に５０００億以上の未払いがあるのだろうなとわたしは捉える。　恐らくそれらの未払いを過去においては全て日本に支払わせてきたはずだ。　それらの動きが、日本の最高権力者の代替わりによって終了した。　こう捉える。　平成から令和に変わったというのはそういう意味だ。　すべてはカネと兵力をどのように使うかという最終決定権を持つ人物＝器による。 日本は見放し、米国は殴りつけ、中国はその反対側を殴りつけるその間、ムンジェイン大統領を引きずりおろすための動きとして米国出先機関の韓国検察が動き出した。　それでもどうせムンジェインはやめないが、しかし５月だかの総選挙において今の親北勢力が圧勝というこれまで彼らが勝手に考えていた台本の通りにはならないのではないかと思う。 そこに至る前に通貨暴落に叩き落すか、復活出来ない国内恐慌に追いやるかするからだ。　今起きている韓国からの資本の逃亡はそれの準備になる。　米国は裏切者を本当に許さない。　それは欧米白人層が一番、そして基本としてもっている気持ちというか、潜在意識の中に深く書き込まれたものだろうと思う。 韓国処分が始まる。 ーーー ────────── 2018年 6月14日(木) ────────── 嘘の世界に生きる者 ブロックチェーンこそが安心だ！　という言葉が売り出されてきたのなら、それは逆に危ないという視点を私は持つ。　なぜならそれらの概念を投げつける側の勢力は、既存のこの世界構造線における、人々から奪い取る側の勢力だからだ。 勿論それは陰始勢力と言われるものである。　あるが、それを言っても世界の普通の人には通じない。　だからここでどうしても表層意識の言葉に一旦立ち戻ってやっぱりそれは中国韓国北朝鮮などの大陸半島勢力が主にその騙しの動きを本当に仕掛けてきているのですよ、と私は言う。 過去に大紀元の記事だったと思うが、欧州の投資家たちが、中国国内に農産品などの商品流通に関わる一連の経路でブロックチェーン技術を採用したから、だから安心だ……と油断していたら、今度はそれらの経路の関係者たちが全てグルになって、口裏を合わせて、うちの地域から取れた野菜は新鮮で無農薬だよ！　みたいな情報発信を、他の同業者がいわゆるネットＳＮＳ空間における承認のように「　いいね！」　を認証していたら、それが全くの嘘だったという事例が出てきて、外側世界の投資家、そして関係業者たちが相当騙されていたという風な、そんな内容を私は採用した。 正直それから事態が大きく改善したという事はどうせない。　だから新しい未来あふれる希望を表象するかの言葉や概念が出てきても、大体はそれらは既存のこの世界構造線における騙しのギミック・小道具なのだから、あまり盲信するな、だ。 仮想通貨も、２０年後…　などにおける、段々と人々はお金を使わなくなっていくでしょう、的な内容に本当は合致したものだと捉えるのだが、しかし上の様な結局は奪い取りの道具でしか無いという事が明らかになってきている以上、これも又、今の段階における多くの人々を騙すためのギミックに過ぎないのではないかと私は言う。 この世界における奪い盗りの基本構造は「　無い希望を、与えてから奪う」　なのだ。　それが一番エネルギーを中抜きできて効率がいい。　この事を忘れてはならない。　それを言っておきます。 ---- 終了 ---- 2019124水曜　ウイグル人権法が米国下院で可決された。　これから上院に回るが、恐らく可決される。　そしてトランプ大統領が、今の米中合意は来年の大統領選挙の後になっても構わないと今日の時点で発言した。　つまり中国が時間稼ぎしたいのならどうぞ、これから米国はさらなる追加関税をしかけていくと宣言したということで、これは中国が自らなるものを相当大きく変えていかなければこのまま内部が確実に壊れていく。 彼らの実体経済は、今月の１５日の期限以降に適用される第四弾の制裁関税によって、恐らく回復不能に近いほどの位置に接近するのではないかとわたしは捉える。　そして場合によっては米国は全品に５０％から１００％の関税をかけるというのだ。　どうするのか。　確かに米国企業にも相当の痛手だが、しかし米国の側は他から調達できる。 中国は米国に代わる市場を短期間に見つけることなど出来ない。　国内需要というが、わたしはここで大きな罠に今の指導部は陥ると見ているので、どうせ解決にはならない。 我々はここで、中国の人口は、今の時点で掛け値なしに何人なのかを計測することをしなければならない。　恐らく相当の人間が最初からいなかったことが露見する。 全てが騙しの世界にあるというのを我々世界の庶民は知る事だろう。

米国も中国も限界に近づいている。　しかし内側から出てくるものが何もない中国の方が、やや先に倒れるかもしれない。　だがそれはわたしの勝手な希望的観測に過ぎず、そうした個人の思惑など遥かに超えて、米国が先につんのめるという事もある。　今の世界の経済事情というは、先進諸国各国が累積で抱えてきたがそれを隠してきた膨大な債務が表に吹き出してくる、又は、中国がなんの裏付けもなく通貨の大量発行を行ったその後からの野放図な経済計画が破裂するか、そうした局面にある。　どちらかだけが現象化するという事はない。 世界は繋がってしまったので、中国で破裂が起きてもそれが時間差をおいて米国に伝わるだけに過ぎない。 中国は自ら抱える負債をデジタル人民元への完全移行という形で全て吹き飛ばすことを本当に考えているふうにわたしには見える。　そしてドルに代わる基軸通貨の候補としてまずは先に躍り出ることを、これは誰もが分かる。　問題は、今米国の内部におけるウクライナ疑惑がどうしたなどの不安定化工作が効果を収めると、米国のこれらの動きへの対抗行動が相当遅れるというそれ。　新しいマネーの流れで中国に遅れるということは、このデジタル人民元というのはその保有、行き先などが全て何処までも追跡できる完全監視システムも内部に含まれているので、我々人類はあっという間にオーゥエルの１９８４の世界に移動する事となる。 正直わたしはそれは嫌だ。　一応きちんと表明しておく。 米軍の戦争遂行能力が落ちている。　だからこれから世界の隅々で、米国が一時的に退却してしまったかのような力の真空の発生とともに、今まで以上に本当にテロが、奪い盗りが多発する世界になる。　今のこの段階で左側のジンケンミンシュリベラルの設定を自らの収入源にしている喋っているだけの人たちは、まさにその商売が行えなくなる危険な独裁抑圧体制の実現を自ら招いているという危機感がない。　ゼロだ。　本当に彼らには価値があるのかと思う。　現実は米軍という大きな力に守られていることによるヘーワとやらの状態の維持継続が、まるで自分たちのコトバだけでそれが達成されているかの傲慢な座標から、彼らはこの期に及んでもついぞ移動しなかった。　だから彼らは皆消える。 綺麗な言葉を言っている真上に爆弾が落ちたらそれで終わりだ。　そういう物事の考え方を１秒もしたことのない人々は、真っ先に自ら巻き込まれるようにこの世を去っていく。　テロの世界が来るというのは娯楽で言っているのではないのだ。　少なくともわたしは。 ーーー 新アチソンラインの構築まで恐らく今後の展開はある。　だから今の日米の政権の動きを見ていると、一見韓国を引き留める表の動きは取るのだが、明確にかれらの性質性状を利用して、彼らが激昂して、彼らから全体構造を離れていくかのような舞台に蹴っ飛ばしているのが分かる。 韓国はジーソミアを失効させる。　これは彼らの予定通りだ。　そして次は彼ら謀略言語の徴用工の裁判における日本企業の資産の強制売却によって日韓基本条約の破棄だ。　彼らはこれを日本の側からカネを１円でも支払わせることによって、日本が日韓基本条約を破棄するという風にもっていきたかった。　明確にその様に動いていた。 そして彼らはサンフランシスコ講和条約の代わりに設定された日韓基本条約を破棄するのだから、今度は明確に日本に対して、本当の本当に、武力侵略行動を開始する。　彼らの海軍戦力が、ムンジェイン政権になってからうなぎ上りに予算を注入され、そして、明らかに海上封鎖を予期した艦船群の構成になっているそれは何を意味するか。 第二の李承晩ラインを勝手に対馬、佐渡島近辺にひいて、そこに入った日本漁船を拿捕し、乗組員を拷問にかけて殺す動きを通じて、先に対馬に侵攻した陸軍（　海兵隊）　などに手を出すなという計画がどう考えても今動いている。 彼らの金融政策は今、首都ソウルを廃棄して、金利における特区に勝手に設定された釜山に沢山国内資金が流入するようにされている。　韓国軍部の内部のファシズム勢力、つまり儒教と優生思想がごっちゃになったかのような独裁抑圧勢力は、その本拠地がおおむね釜山にあり、朝鮮戦争の時に４年間だけだったと思うが臨時首都になっている。　彼らは北朝鮮を自分たち主導で統一して核兵器を強奪するなら認めるが、そうでないなら国を割ってでも自分たちの勢力を保持拡大するという考え方と行動の持ち主だ。 そういう連中が実際に動き出していると捉える。　日本に対してのテロはもう仕掛けられているとわたしはとらえる。　それは火災や交通事故やちょっとした人災の形で行われているだろう。　そのうちに規模が大きくなる。 警戒せよ！ 時代は本当に変わったのだ。 ーーー 20191113水曜　トランプ大統領を弾劾裁判にまで追い込みたい、追い込めなくてもそのイメージを破壊したいと今、ウクライナどうしたこうしたで民主党勢力が公聴会をやっている。　それらの動きが米国に混乱を招き、最重要法案のいくつもが審議停止になっている。 それこそが中国とその眷属の目的だろうなあとわたしは全体を眺める。　しかし、国防権限法が決まらなかったら、韓国の中の米国利用だけしてやれ派と、米国の陸軍利権連中も結局自分たちの思惑通りにはならずに撤退になるんだけどなあ、とこの様に思い、その後で結局「　つまり今の動きって中国だよね、これ」　となってしまうのだ。 アメリカ共産党の尻尾にしか見えない米国民主党は、今の米国国家国体破壊戦術を何処かの時点で彼ら自身が気づいてこれを修正停止していかない限り、政治集団として維持するのは困難になるのではないかというのがわたしの見え方。　わたしは民主党は二つに割れると思っていたが、なかなか割れない。　うーん、だ。 世界は本当にウロボロスの蛇のような食い合いの状態になっている。　それを感じる。

米国も中国も限界に近づいている。　しかし内側から出てくるものが何もない中国の方が、やや先に倒れるかもしれない。　だがそれはわたしの勝手な希望的観測に過ぎず、そうした個人の思惑など遥かに超えて、米国が先につんのめるという事もある。　今の世界の経済事情というは、先進諸国各国が累積で抱えてきたがそれを隠してきた膨大な債務が表に吹き出してくる、又は、中国がなんの裏付けもなく通貨の大量発行を行ったその後からの野放図な経済計画が破裂するか、そうした局面にある。　どちらかだけが現象化するという事はない。 世界は繋がってしまったので、中国で破裂が起きてもそれが時間差をおいて米国に伝わるだけに過ぎない。 中国は自ら抱える負債をデジタル人民元への完全移行という形で全て吹き飛ばすことを本当に考えているふうにわたしには見える。　そしてドルに代わる基軸通貨の候補としてまずは先に躍り出ることを、これは誰もが分かる。　問題は、今米国の内部におけるウクライナ疑惑がどうしたなどの不安定化工作が効果を収めると、米国のこれらの動きへの対抗行動が相当遅れるというそれ。　新しいマネーの流れで中国に遅れるということは、このデジタル人民元というのはその保有、行き先などが全て何処までも追跡できる完全監視システムも内部に含まれているので、我々人類はあっという間にオーゥエルの１９８４の世界に移動する事となる。 正直わたしはそれは嫌だ。　一応きちんと表明しておく。 米軍の戦争遂行能力が落ちている。　だからこれから世界の隅々で、米国が一時的に退却してしまったかのような力の真空の発生とともに、今まで以上に本当にテロが、奪い盗りが多発する世界になる。　今のこの段階で左側のジンケンミンシュリベラルの設定を自らの収入源にしている喋っているだけの人たちは、まさにその商売が行えなくなる危険な独裁抑圧体制の実現を自ら招いているという危機感がない。　ゼロだ。　本当に彼らには価値があるのかと思う。　現実は米軍という大きな力に守られていることによるヘーワとやらの状態の維持継続が、まるで自分たちのコトバだけでそれが達成されているかの傲慢な座標から、彼らはこの期に及んでもついぞ移動しなかった。　だから彼らは皆消える。 綺麗な言葉を言っている真上に爆弾が落ちたらそれで終わりだ。　そういう物事の考え方を１秒もしたことのない人々は、真っ先に自ら巻き込まれるようにこの世を去っていく。　テロの世界が来るというのは娯楽で言っているのではないのだ。　少なくともわたしは。 ーーー 新アチソンラインの構築まで恐らく今後の展開はある。　だから今の日米の政権の動きを見ていると、一見韓国を引き留める表の動きは取るのだが、明確にかれらの性質性状を利用して、彼らが激昂して、彼らから全体構造を離れていくかのような舞台に蹴っ飛ばしているのが分かる。 韓国はジーソミアを失効させる。　これは彼らの予定通りだ。　そして次は彼ら謀略言語の徴用工の裁判における日本企業の資産の強制売却によって日韓基本条約の破棄だ。　彼らはこれを日本の側からカネを１円でも支払わせることによって、日本が日韓基本条約を破棄するという風にもっていきたかった。　明確にその様に動いていた。 そして彼らはサンフランシスコ講和条約の代わりに設定された日韓基本条約を破棄するのだから、今度は明確に日本に対して、本当の本当に、武力侵略行動を開始する。　彼らの海軍戦力が、ムンジェイン政権になってからうなぎ上りに予算を注入され、そして、明らかに海上封鎖を予期した艦船群の構成になっているそれは何を意味するか。 第二の李承晩ラインを勝手に対馬、佐渡島近辺にひいて、そこに入った日本漁船を拿捕し、乗組員を拷問にかけて殺す動きを通じて、先に対馬に侵攻した陸軍（　海兵隊）　などに手を出すなという計画がどう考えても今動いている。 彼らの金融政策は今、首都ソウルを廃棄して、金利における特区に勝手に設定された釜山に沢山国内資金が流入するようにされている。　韓国軍部の内部のファシズム勢力、つまり儒教と優生思想がごっちゃになったかのような独裁抑圧勢力は、その本拠地がおおむね釜山にあり、朝鮮戦争の時に４年間だけだったと思うが臨時首都になっている。　彼らは北朝鮮を自分たち主導で統一して核兵器を強奪するなら認めるが、そうでないなら国を割ってでも自分たちの勢力を保持拡大するという考え方と行動の持ち主だ。 そういう連中が実際に動き出していると捉える。　日本に対してのテロはもう仕掛けられているとわたしはとらえる。　それは火災や交通事故やちょっとした人災の形で行われているだろう。　そのうちに規模が大きくなる。 警戒せよ！ 時代は本当に変わったのだ。 ーーー 20191113水曜　トランプ大統領を弾劾裁判にまで追い込みたい、追い込めなくてもそのイメージを破壊したいと今、ウクライナどうしたこうしたで民主党勢力が公聴会をやっている。　それらの動きが米国に混乱を招き、最重要法案のいくつもが審議停止になっている。 それこそが中国とその眷属の目的だろうなあとわたしは全体を眺める。　しかし、国防権限法が決まらなかったら、韓国の中の米国利用だけしてやれ派と、米国の陸軍利権連中も結局自分たちの思惑通りにはならずに撤退になるんだけどなあ、とこの様に思い、その後で結局「　つまり今の動きって中国だよね、これ」　となってしまうのだ。 アメリカ共産党の尻尾にしか見えない米国民主党は、今の米国国家国体破壊戦術を何処かの時点で彼ら自身が気づいてこれを修正停止していかない限り、政治集団として維持するのは困難になるのではないかというのがわたしの見え方。　わたしは民主党は二つに割れると思っていたが、なかなか割れない。　うーん、だ。 世界は本当にウロボロスの蛇のような食い合いの状態になっている。　それを感じる。

米国も中国も限界に近づいている。　しかし内側から出てくるものが何もない中国の方が、やや先に倒れるかもしれない。　だがそれはわたしの勝手な希望的観測に過ぎず、そうした個人の思惑など遥かに超えて、米国が先につんのめるという事もある。　今の世界の経済事情というは、先進諸国各国が累積で抱えてきたがそれを隠してきた膨大な債務が表に吹き出してくる、又は、中国がなんの裏付けもなく通貨の大量発行を行ったその後からの野放図な経済計画が破裂するか、そうした局面にある。　どちらかだけが現象化するという事はない。 世界は繋がってしまったので、中国で破裂が起きてもそれが時間差をおいて米国に伝わるだけに過ぎない。 中国は自ら抱える負債をデジタル人民元への完全移行という形で全て吹き飛ばすことを本当に考えているふうにわたしには見える。　そしてドルに代わる基軸通貨の候補としてまずは先に躍り出ることを、これは誰もが分かる。　問題は、今米国の内部におけるウクライナ疑惑がどうしたなどの不安定化工作が効果を収めると、米国のこれらの動きへの対抗行動が相当遅れるというそれ。　新しいマネーの流れで中国に遅れるということは、このデジタル人民元というのはその保有、行き先などが全て何処までも追跡できる完全監視システムも内部に含まれているので、我々人類はあっという間にオーゥエルの１９８４の世界に移動する事となる。 正直わたしはそれは嫌だ。　一応きちんと表明しておく。 米軍の戦争遂行能力が落ちている。　だからこれから世界の隅々で、米国が一時的に退却してしまったかのような力の真空の発生とともに、今まで以上に本当にテロが、奪い盗りが多発する世界になる。　今のこの段階で左側のジンケンミンシュリベラルの設定を自らの収入源にしている喋っているだけの人たちは、まさにその商売が行えなくなる危険な独裁抑圧体制の実現を自ら招いているという危機感がない。　ゼロだ。　本当に彼らには価値があるのかと思う。　現実は米軍という大きな力に守られていることによるヘーワとやらの状態の維持継続が、まるで自分たちのコトバだけでそれが達成されているかの傲慢な座標から、彼らはこの期に及んでもついぞ移動しなかった。　だから彼らは皆消える。 綺麗な言葉を言っている真上に爆弾が落ちたらそれで終わりだ。　そういう物事の考え方を１秒もしたことのない人々は、真っ先に自ら巻き込まれるようにこの世を去っていく。　テロの世界が来るというのは娯楽で言っているのではないのだ。　少なくともわたしは。 ーーー 新アチソンラインの構築まで恐らく今後の展開はある。　だから今の日米の政権の動きを見ていると、一見韓国を引き留める表の動きは取るのだが、明確にかれらの性質性状を利用して、彼らが激昂して、彼らから全体構造を離れていくかのような舞台に蹴っ飛ばしているのが分かる。 韓国はジーソミアを失効させる。　これは彼らの予定通りだ。　そして次は彼ら謀略言語の徴用工の裁判における日本企業の資産の強制売却によって日韓基本条約の破棄だ。　彼らはこれを日本の側からカネを１円でも支払わせることによって、日本が日韓基本条約を破棄するという風にもっていきたかった。　明確にその様に動いていた。 そして彼らはサンフランシスコ講和条約の代わりに設定された日韓基本条約を破棄するのだから、今度は明確に日本に対して、本当の本当に、武力侵略行動を開始する。　彼らの海軍戦力が、ムンジェイン政権になってからうなぎ上りに予算を注入され、そして、明らかに海上封鎖を予期した艦船群の構成になっているそれは何を意味するか。 第二の李承晩ラインを勝手に対馬、佐渡島近辺にひいて、そこに入った日本漁船を拿捕し、乗組員を拷問にかけて殺す動きを通じて、先に対馬に侵攻した陸軍（　海兵隊）　などに手を出すなという計画がどう考えても今動いている。 彼らの金融政策は今、首都ソウルを廃棄して、金利における特区に勝手に設定された釜山に沢山国内資金が流入するようにされている。　韓国軍部の内部のファシズム勢力、つまり儒教と優生思想がごっちゃになったかのような独裁抑圧勢力は、その本拠地がおおむね釜山にあり、朝鮮戦争の時に４年間だけだったと思うが臨時首都になっている。　彼らは北朝鮮を自分たち主導で統一して核兵器を強奪するなら認めるが、そうでないなら国を割ってでも自分たちの勢力を保持拡大するという考え方と行動の持ち主だ。 そういう連中が実際に動き出していると捉える。　日本に対してのテロはもう仕掛けられているとわたしはとらえる。　それは火災や交通事故やちょっとした人災の形で行われているだろう。　そのうちに規模が大きくなる。 警戒せよ！ 時代は本当に変わったのだ。 ーーー 20191113水曜　トランプ大統領を弾劾裁判にまで追い込みたい、追い込めなくてもそのイメージを破壊したいと今、ウクライナどうしたこうしたで民主党勢力が公聴会をやっている。　それらの動きが米国に混乱を招き、最重要法案のいくつもが審議停止になっている。 それこそが中国とその眷属の目的だろうなあとわたしは全体を眺める。　しかし、国防権限法が決まらなかったら、韓国の中の米国利用だけしてやれ派と、米国の陸軍利権連中も結局自分たちの思惑通りにはならずに撤退になるんだけどなあ、とこの様に思い、その後で結局「　つまり今の動きって中国だよね、これ」　となってしまうのだ。 アメリカ共産党の尻尾にしか見えない米国民主党は、今の米国国家国体破壊戦術を何処かの時点で彼ら自身が気づいてこれを修正停止していかない限り、政治集団として維持するのは困難になるのではないかというのがわたしの見え方。　わたしは民主党は二つに割れると思っていたが、なかなか割れない。　うーん、だ。 世界は本当にウロボロスの蛇のような食い合いの状態になっている。　それを感じる。

米国も中国も限界に近づいている。　しかし内側から出てくるものが何もない中国の方が、やや先に倒れるかもしれない。　だがそれはわたしの勝手な希望的観測に過ぎず、そうした個人の思惑など遥かに超えて、米国が先につんのめるという事もある。　今の世界の経済事情というは、先進諸国各国が累積で抱えてきたがそれを隠してきた膨大な債務が表に吹き出してくる、又は、中国がなんの裏付けもなく通貨の大量発行を行ったその後からの野放図な経済計画が破裂するか、そうした局面にある。　どちらかだけが現象化するという事はない。 世界は繋がってしまったので、中国で破裂が起きてもそれが時間差をおいて米国に伝わるだけに過ぎない。 中国は自ら抱える負債をデジタル人民元への完全移行という形で全て吹き飛ばすことを本当に考えているふうにわたしには見える。　そしてドルに代わる基軸通貨の候補としてまずは先に躍り出ることを、これは誰もが分かる。　問題は、今米国の内部におけるウクライナ疑惑がどうしたなどの不安定化工作が効果を収めると、米国のこれらの動きへの対抗行動が相当遅れるというそれ。　新しいマネーの流れで中国に遅れるということは、このデジタル人民元というのはその保有、行き先などが全て何処までも追跡できる完全監視システムも内部に含まれているので、我々人類はあっという間にオーゥエルの１９８４の世界に移動する事となる。 正直わたしはそれは嫌だ。　一応きちんと表明しておく。 米軍の戦争遂行能力が落ちている。　だからこれから世界の隅々で、米国が一時的に退却してしまったかのような力の真空の発生とともに、今まで以上に本当にテロが、奪い盗りが多発する世界になる。　今のこの段階で左側のジンケンミンシュリベラルの設定を自らの収入源にしている喋っているだけの人たちは、まさにその商売が行えなくなる危険な独裁抑圧体制の実現を自ら招いているという危機感がない。　ゼロだ。　本当に彼らには価値があるのかと思う。　現実は米軍という大きな力に守られていることによるヘーワとやらの状態の維持継続が、まるで自分たちのコトバだけでそれが達成されているかの傲慢な座標から、彼らはこの期に及んでもついぞ移動しなかった。　だから彼らは皆消える。 綺麗な言葉を言っている真上に爆弾が落ちたらそれで終わりだ。　そういう物事の考え方を１秒もしたことのない人々は、真っ先に自ら巻き込まれるようにこの世を去っていく。　テロの世界が来るというのは娯楽で言っているのではないのだ。　少なくともわたしは。 ーーー 新アチソンラインの構築まで恐らく今後の展開はある。　だから今の日米の政権の動きを見ていると、一見韓国を引き留める表の動きは取るのだが、明確にかれらの性質性状を利用して、彼らが激昂して、彼らから全体構造を離れていくかのような舞台に蹴っ飛ばしているのが分かる。 韓国はジーソミアを失効させる。　これは彼らの予定通りだ。　そして次は彼ら謀略言語の徴用工の裁判における日本企業の資産の強制売却によって日韓基本条約の破棄だ。　彼らはこれを日本の側からカネを１円でも支払わせることによって、日本が日韓基本条約を破棄するという風にもっていきたかった。　明確にその様に動いていた。 そして彼らはサンフランシスコ講和条約の代わりに設定された日韓基本条約を破棄するのだから、今度は明確に日本に対して、本当の本当に、武力侵略行動を開始する。　彼らの海軍戦力が、ムンジェイン政権になってからうなぎ上りに予算を注入され、そして、明らかに海上封鎖を予期した艦船群の構成になっているそれは何を意味するか。 第二の李承晩ラインを勝手に対馬、佐渡島近辺にひいて、そこに入った日本漁船を拿捕し、乗組員を拷問にかけて殺す動きを通じて、先に対馬に侵攻した陸軍（　海兵隊）　などに手を出すなという計画がどう考えても今動いている。 彼らの金融政策は今、首都ソウルを廃棄して、金利における特区に勝手に設定された釜山に沢山国内資金が流入するようにされている。　韓国軍部の内部のファシズム勢力、つまり儒教と優生思想がごっちゃになったかのような独裁抑圧勢力は、その本拠地がおおむね釜山にあり、朝鮮戦争の時に４年間だけだったと思うが臨時首都になっている。　彼らは北朝鮮を自分たち主導で統一して核兵器を強奪するなら認めるが、そうでないなら国を割ってでも自分たちの勢力を保持拡大するという考え方と行動の持ち主だ。 そういう連中が実際に動き出していると捉える。　日本に対してのテロはもう仕掛けられているとわたしはとらえる。　それは火災や交通事故やちょっとした人災の形で行われているだろう。　そのうちに規模が大きくなる。 警戒せよ！ 時代は本当に変わったのだ。 ーーー 20191113水曜　トランプ大統領を弾劾裁判にまで追い込みたい、追い込めなくてもそのイメージを破壊したいと今、ウクライナどうしたこうしたで民主党勢力が公聴会をやっている。　それらの動きが米国に混乱を招き、最重要法案のいくつもが審議停止になっている。 それこそが中国とその眷属の目的だろうなあとわたしは全体を眺める。　しかし、国防権限法が決まらなかったら、韓国の中の米国利用だけしてやれ派と、米国の陸軍利権連中も結局自分たちの思惑通りにはならずに撤退になるんだけどなあ、とこの様に思い、その後で結局「　つまり今の動きって中国だよね、これ」　となってしまうのだ。 アメリカ共産党の尻尾にしか見えない米国民主党は、今の米国国家国体破壊戦術を何処かの時点で彼ら自身が気づいてこれを修正停止していかない限り、政治集団として維持するのは困難になるのではないかというのがわたしの見え方。　わたしは民主党は二つに割れると思っていたが、なかなか割れない。　うーん、だ。 世界は本当にウロボロスの蛇のような食い合いの状態になっている。　それを感じる。

中国版ＴＰＰとでも言えるＲＣＥＰからインドが脱退した。　詳細はまだ明らかにされてはいないが、普通に考えてこれらが締結されたらいずれにせよ中国の地域覇権国化は免れないという判断からのインドの安全保障が先に立った形になる。 そして中国は恐らく自国の内部の大きな動きを悟られる前に、こうした自国優位の条約締結を急いでいる。　その様に見える。　今の段階で本当に科学的に厳密に中国内部の人口を計測すると、それは恐ろしい数の人間が消失しているのではないかとわたしは疑う。 しかし中国はその様な状況下においても、自らの共産党組織を守るために、外洋に打って出る。　つまり日米の間に分断の楔をうがつというのは止めない。　だから中東からの石油海上航路における自国の影響支配力を強めるためにならなんだってするのだし（　この部分もインドの安全保障に大きくぶつかる）　、南シナ海を戦略原潜の隠し場所にしたいという計画の実現のためになら、海洋諸国をひねり潰してでもそれをやるという息ごみを隠さない。 中国はこうした国だ。　併合と同化隷属を他者に求めるシステムを国家構造に設置している。　彼らは自分は変わらないが他者は変われ、従えとやり続ける。　世界の多くの人々はその動きに気づき、もう辟易しだしているのにもかかわらず、彼らは、彼らの眷属は、自分たちこそが人類勢力の頂点だという勝手な設定のもとにその動きを変えない。　しかし責任を取らないのだからたまったものではない。 眷属の韓国は、自国の売上が日本の戦略物資の切断によって死滅の危機に向かっている。　だから表面上はどれだけでもすり寄る姿は見せる。　しかし偽装だ。　チリでのエイペックでの開催が中止になったので、そこで大がかりな工作を計画していた韓国は（　恐らくはそうだ）　、アセアンにおいてやっつけのそれら工作劣化版をしかけた。　しかし日本の側はこれまでの主張を一切変更していない。　そしたらやっぱり韓国の側と日本の側のそれら対応人たちは　大きな前進があった　的に報道をおこなって日本人を騙す。 これらの構造を見るがいい。　つまり我々名もなきポンコツでぼんくらでウスノロの大衆が、庶民が、今までずーーーーーっと騙されてきたことが、これら韓国の傲慢を大きなものにしたのだという事を。　我々は変わる。　我々は自分を大きく変える。　変えられないものはこれから彼ら収奪の領域に呑みこまれて消滅する。 彼らの奪い盗りの技法を暴け、そして理解して、何一つの共感を与えるな。　まずそこからだ。　 ーーー １０月３１日に沖縄の首里城が燃え、内部の展示品が燃えたことになっている。　どうせ盗まれただろう。　そして証拠隠滅もかねて放火されただろう。　日本政府への脅迫の為に。　これらの思考は１１月４日、同じく白川郷において、今までなんの火の気もなかった車庫においての火災が起きたときわたしの中で強くなった。 だから京都アニメーションの火災にしてもどうせその様な流れにあると捉える。　これらの火災は日韓における輸出管理の適正化、厳正化の流れの中で、その時々におけるトピックスとでも言えるものが起きるのと連動して発生している。　そんな事が偶然に起きるわけがない。　韓国のファシズム勢力…　貴方に分り易く伝えるために　韓国の軍部　らは、今少しずつ追い詰められている。　これを更に強化して、彼らの日本侵攻計画を阻止しなければならない。 １１月２３日からジーソミアが失効する流れで、彼らは軍事活動を一切外部に出さなくなる。　部隊の移動や特殊部隊の移動などだ。　日本政府が２３日以降、韓国に対して石油精製品の輸出の厳格化を開始するかどうかを見ていることだ。　それを行うということは、韓国の兵器燃料を止めるという事。　もしそれを行わないのなら、それは　韓国の側から先に手を出させる作戦　が恐らく進行中だということ。 我々は戦後７４年間、彼ら勢力に散々奪い盗られてきた全てを奪還しなければならない。　それをもって新しい世界の牽引の為の燃料とするからである。 ーーー 一年半前のこと ２０１８年６月５日現在において、米朝首脳会談を後７日後に控える訳だ。　現状の流れで米国のトランプ大統領は北朝鮮に対しての攻撃の判断を迷っており、恐らくは日和る方向にその歩みを進めるのではないかという分析が多くなってきた。 そしてその流れと同時並行して、米軍が、恐らく日本、英国、仏国、あたりとの協議を行っていて（　北朝鮮の金英哲副委員長が訪米したあたりの日付）　、そこでどうやら、なにがしかの軍事行動を行うと決めたようだ。　ただしそれは、彼らが単独で行えるはずもないのだから、トランプ大統領の決断の、大統領権限の範囲の中における行動だろう。　議会に図って可否を問うという種類のものではない。 となると、恐らくは特殊部隊を突っ込ませるだとか、シリアに対して行った巡航ミサイルの発射のような動きである可能性がある。　そしてこの協議においては、日本が一番深く突っ込んだ打ち合わせをしているというのも分かっているので、これは今の憲法９条の枠の中における行動で制限される事しか出来ないのだが、何かをする。　しかしそれは米国の攻撃と連動したものになるのだろうから、結局はトランプ大統領の決断が出てからの事であり、そしてそれを受けて、日本の安倍首相がこれを決断できるかどうか、だ。 今の流れであるのなら、日本人拉致被害者奪還の為の特殊部隊の展開という事に成るとは思う。　しかし、実際に本当にそれが出来るのかと言うと、口は偉そうな事を言っても、行動はやっぱり別だ。　北朝鮮もこの動きにもう気づいているので、彼らの精鋭の特殊部隊を前に出してくる事になる。　どう考えても簡単ではないだろう。　それが分かっていて、つまり失敗の可能性が高いかもしれないという状況において（　北朝鮮特殊部隊の本当の実力が明らかになっていないというのがある）　、安倍首相がそうした判断をするのかどうか、だ。 既存の世界は本当に最終局面に入っているのだなと思う。　その中で日本国家としてやり残したカルマの解消がこれから本当に行えるのかどうか、我々はこれを見守っていくしかない。　それしか出来ないが、それが出来るとも言う。　そういう事だ。 ---- 終了 ---- 2019116水曜　1年半前の米朝首脳会談から何かが大きく変わることなく、そして新悪の枢軸国としか認識できない国家群が時間を与えられ、その内部の大量破壊兵器の生産を順調に行っているなか、世界の牽引国家である米国が大統領選挙レースに突入し、自分で自分を縛り付ける動きに入った。 だから今の米国はアジアを中心とする各国に対する影響力を弱めても、自国内部とバックヤードである南米に対しての視点を米国国民に向けさせる方向に全体を移動せざるを得ない。　こうした大きな力が不在の時に、世界視点を持たない人々集団が冒険主義を行う。 ジーソミアという重石がなくなったとたんに、韓国は北朝鮮以上の謀略が全てという地域になる。　その事に対しての心構え一つもないままに日本は、日本人はその舞台に蹴っ飛ばされようとしている。　彼らの全てを暴け、そしてそれらを構造分析した後に個別に停止させることにより全体を止めよ。 そうしなければ、我々が日本人であるということの全てを奪われる。　大げさに言っているのではないのだ。　そして我々が次の世界の牽引をしなければならないということを貴方は毛頭忘れてはいけないのである。

中国版ＴＰＰとでも言えるＲＣＥＰからインドが脱退した。　詳細はまだ明らかにされてはいないが、普通に考えてこれらが締結されたらいずれにせよ中国の地域覇権国化は免れないという判断からのインドの安全保障が先に立った形になる。 そして中国は恐らく自国の内部の大きな動きを悟られる前に、こうした自国優位の条約締結を急いでいる。　その様に見える。　今の段階で本当に科学的に厳密に中国内部の人口を計測すると、それは恐ろしい数の人間が消失しているのではないかとわたしは疑う。 しかし中国はその様な状況下においても、自らの共産党組織を守るために、外洋に打って出る。　つまり日米の間に分断の楔をうがつというのは止めない。　だから中東からの石油海上航路における自国の影響支配力を強めるためにならなんだってするのだし（　この部分もインドの安全保障に大きくぶつかる）　、南シナ海を戦略原潜の隠し場所にしたいという計画の実現のためになら、海洋諸国をひねり潰してでもそれをやるという息ごみを隠さない。 中国はこうした国だ。　併合と同化隷属を他者に求めるシステムを国家構造に設置している。　彼らは自分は変わらないが他者は変われ、従えとやり続ける。　世界の多くの人々はその動きに気づき、もう辟易しだしているのにもかかわらず、彼らは、彼らの眷属は、自分たちこそが人類勢力の頂点だという勝手な設定のもとにその動きを変えない。　しかし責任を取らないのだからたまったものではない。 眷属の韓国は、自国の売上が日本の戦略物資の切断によって死滅の危機に向かっている。　だから表面上はどれだけでもすり寄る姿は見せる。　しかし偽装だ。　チリでのエイペックでの開催が中止になったので、そこで大がかりな工作を計画していた韓国は（　恐らくはそうだ）　、アセアンにおいてやっつけのそれら工作劣化版をしかけた。　しかし日本の側はこれまでの主張を一切変更していない。　そしたらやっぱり韓国の側と日本の側のそれら対応人たちは　大きな前進があった　的に報道をおこなって日本人を騙す。 これらの構造を見るがいい。　つまり我々名もなきポンコツでぼんくらでウスノロの大衆が、庶民が、今までずーーーーーっと騙されてきたことが、これら韓国の傲慢を大きなものにしたのだという事を。　我々は変わる。　我々は自分を大きく変える。　変えられないものはこれから彼ら収奪の領域に呑みこまれて消滅する。 彼らの奪い盗りの技法を暴け、そして理解して、何一つの共感を与えるな。　まずそこからだ。　 ーーー １０月３１日に沖縄の首里城が燃え、内部の展示品が燃えたことになっている。　どうせ盗まれただろう。　そして証拠隠滅もかねて放火されただろう。　日本政府への脅迫の為に。　これらの思考は１１月４日、同じく白川郷において、今までなんの火の気もなかった車庫においての火災が起きたときわたしの中で強くなった。 だから京都アニメーションの火災にしてもどうせその様な流れにあると捉える。　これらの火災は日韓における輸出管理の適正化、厳正化の流れの中で、その時々におけるトピックスとでも言えるものが起きるのと連動して発生している。　そんな事が偶然に起きるわけがない。　韓国のファシズム勢力…　貴方に分り易く伝えるために　韓国の軍部　らは、今少しずつ追い詰められている。　これを更に強化して、彼らの日本侵攻計画を阻止しなければならない。 １１月２３日からジーソミアが失効する流れで、彼らは軍事活動を一切外部に出さなくなる。　部隊の移動や特殊部隊の移動などだ。　日本政府が２３日以降、韓国に対して石油精製品の輸出の厳格化を開始するかどうかを見ていることだ。　それを行うということは、韓国の兵器燃料を止めるという事。　もしそれを行わないのなら、それは　韓国の側から先に手を出させる作戦　が恐らく進行中だということ。 我々は戦後７４年間、彼ら勢力に散々奪い盗られてきた全てを奪還しなければならない。　それをもって新しい世界の牽引の為の燃料とするからである。 ーーー 一年半前のこと ２０１８年６月５日現在において、米朝首脳会談を後７日後に控える訳だ。　現状の流れで米国のトランプ大統領は北朝鮮に対しての攻撃の判断を迷っており、恐らくは日和る方向にその歩みを進めるのではないかという分析が多くなってきた。 そしてその流れと同時並行して、米軍が、恐らく日本、英国、仏国、あたりとの協議を行っていて（　北朝鮮の金英哲副委員長が訪米したあたりの日付）　、そこでどうやら、なにがしかの軍事行動を行うと決めたようだ。　ただしそれは、彼らが単独で行えるはずもないのだから、トランプ大統領の決断の、大統領権限の範囲の中における行動だろう。　議会に図って可否を問うという種類のものではない。 となると、恐らくは特殊部隊を突っ込ませるだとか、シリアに対して行った巡航ミサイルの発射のような動きである可能性がある。　そしてこの協議においては、日本が一番深く突っ込んだ打ち合わせをしているというのも分かっているので、これは今の憲法９条の枠の中における行動で制限される事しか出来ないのだが、何かをする。　しかしそれは米国の攻撃と連動したものになるのだろうから、結局はトランプ大統領の決断が出てからの事であり、そしてそれを受けて、日本の安倍首相がこれを決断できるかどうか、だ。 今の流れであるのなら、日本人拉致被害者奪還の為の特殊部隊の展開という事に成るとは思う。　しかし、実際に本当にそれが出来るのかと言うと、口は偉そうな事を言っても、行動はやっぱり別だ。　北朝鮮もこの動きにもう気づいているので、彼らの精鋭の特殊部隊を前に出してくる事になる。　どう考えても簡単ではないだろう。　それが分かっていて、つまり失敗の可能性が高いかもしれないという状況において（　北朝鮮特殊部隊の本当の実力が明らかになっていないというのがある）　、安倍首相がそうした判断をするのかどうか、だ。 既存の世界は本当に最終局面に入っているのだなと思う。　その中で日本国家としてやり残したカルマの解消がこれから本当に行えるのかどうか、我々はこれを見守っていくしかない。　それしか出来ないが、それが出来るとも言う。　そういう事だ。 ---- 終了 ---- 2019116水曜　1年半前の米朝首脳会談から何かが大きく変わることなく、そして新悪の枢軸国としか認識できない国家群が時間を与えられ、その内部の大量破壊兵器の生産を順調に行っているなか、世界の牽引国家である米国が大統領選挙レースに突入し、自分で自分を縛り付ける動きに入った。 だから今の米国はアジアを中心とする各国に対する影響力を弱めても、自国内部とバックヤードである南米に対しての視点を米国国民に向けさせる方向に全体を移動せざるを得ない。　こうした大きな力が不在の時に、世界視点を持たない人々集団が冒険主義を行う。 ジーソミアという重石がなくなったとたんに、韓国は北朝鮮以上の謀略が全てという地域になる。　その事に対しての心構え一つもないままに日本は、日本人はその舞台に蹴っ飛ばされようとしている。　彼らの全てを暴け、そしてそれらを構造分析した後に個別に停止させることにより全体を止めよ。 そうしなければ、我々が日本人であるということの全てを奪われる。　大げさに言っているのではないのだ。　そして我々が次の世界の牽引をしなければならないということを貴方は毛頭忘れてはいけないのである。

中国版ＴＰＰとでも言えるＲＣＥＰからインドが脱退した。　詳細はまだ明らかにされてはいないが、普通に考えてこれらが締結されたらいずれにせよ中国の地域覇権国化は免れないという判断からのインドの安全保障が先に立った形になる。 そして中国は恐らく自国の内部の大きな動きを悟られる前に、こうした自国優位の条約締結を急いでいる。　その様に見える。　今の段階で本当に科学的に厳密に中国内部の人口を計測すると、それは恐ろしい数の人間が消失しているのではないかとわたしは疑う。 しかし中国はその様な状況下においても、自らの共産党組織を守るために、外洋に打って出る。　つまり日米の間に分断の楔をうがつというのは止めない。　だから中東からの石油海上航路における自国の影響支配力を強めるためにならなんだってするのだし（　この部分もインドの安全保障に大きくぶつかる）　、南シナ海を戦略原潜の隠し場所にしたいという計画の実現のためになら、海洋諸国をひねり潰してでもそれをやるという息ごみを隠さない。 中国はこうした国だ。　併合と同化隷属を他者に求めるシステムを国家構造に設置している。　彼らは自分は変わらないが他者は変われ、従えとやり続ける。　世界の多くの人々はその動きに気づき、もう辟易しだしているのにもかかわらず、彼らは、彼らの眷属は、自分たちこそが人類勢力の頂点だという勝手な設定のもとにその動きを変えない。　しかし責任を取らないのだからたまったものではない。 眷属の韓国は、自国の売上が日本の戦略物資の切断によって死滅の危機に向かっている。　だから表面上はどれだけでもすり寄る姿は見せる。　しかし偽装だ。　チリでのエイペックでの開催が中止になったので、そこで大がかりな工作を計画していた韓国は（　恐らくはそうだ）　、アセアンにおいてやっつけのそれら工作劣化版をしかけた。　しかし日本の側はこれまでの主張を一切変更していない。　そしたらやっぱり韓国の側と日本の側のそれら対応人たちは　大きな前進があった　的に報道をおこなって日本人を騙す。 これらの構造を見るがいい。　つまり我々名もなきポンコツでぼんくらでウスノロの大衆が、庶民が、今までずーーーーーっと騙されてきたことが、これら韓国の傲慢を大きなものにしたのだという事を。　我々は変わる。　我々は自分を大きく変える。　変えられないものはこれから彼ら収奪の領域に呑みこまれて消滅する。 彼らの奪い盗りの技法を暴け、そして理解して、何一つの共感を与えるな。　まずそこからだ。　 ーーー １０月３１日に沖縄の首里城が燃え、内部の展示品が燃えたことになっている。　どうせ盗まれただろう。　そして証拠隠滅もかねて放火されただろう。　日本政府への脅迫の為に。　これらの思考は１１月４日、同じく白川郷において、今までなんの火の気もなかった車庫においての火災が起きたときわたしの中で強くなった。 だから京都アニメーションの火災にしてもどうせその様な流れにあると捉える。　これらの火災は日韓における輸出管理の適正化、厳正化の流れの中で、その時々におけるトピックスとでも言えるものが起きるのと連動して発生している。　そんな事が偶然に起きるわけがない。　韓国のファシズム勢力…　貴方に分り易く伝えるために　韓国の軍部　らは、今少しずつ追い詰められている。　これを更に強化して、彼らの日本侵攻計画を阻止しなければならない。 １１月２３日からジーソミアが失効する流れで、彼らは軍事活動を一切外部に出さなくなる。　部隊の移動や特殊部隊の移動などだ。　日本政府が２３日以降、韓国に対して石油精製品の輸出の厳格化を開始するかどうかを見ていることだ。　それを行うということは、韓国の兵器燃料を止めるという事。　もしそれを行わないのなら、それは　韓国の側から先に手を出させる作戦　が恐らく進行中だということ。 我々は戦後７４年間、彼ら勢力に散々奪い盗られてきた全てを奪還しなければならない。　それをもって新しい世界の牽引の為の燃料とするからである。 ーーー 一年半前のこと ２０１８年６月５日現在において、米朝首脳会談を後７日後に控える訳だ。　現状の流れで米国のトランプ大統領は北朝鮮に対しての攻撃の判断を迷っており、恐らくは日和る方向にその歩みを進めるのではないかという分析が多くなってきた。 そしてその流れと同時並行して、米軍が、恐らく日本、英国、仏国、あたりとの協議を行っていて（　北朝鮮の金英哲副委員長が訪米したあたりの日付）　、そこでどうやら、なにがしかの軍事行動を行うと決めたようだ。　ただしそれは、彼らが単独で行えるはずもないのだから、トランプ大統領の決断の、大統領権限の範囲の中における行動だろう。　議会に図って可否を問うという種類のものではない。 となると、恐らくは特殊部隊を突っ込ませるだとか、シリアに対して行った巡航ミサイルの発射のような動きである可能性がある。　そしてこの協議においては、日本が一番深く突っ込んだ打ち合わせをしているというのも分かっているので、これは今の憲法９条の枠の中における行動で制限される事しか出来ないのだが、何かをする。　しかしそれは米国の攻撃と連動したものになるのだろうから、結局はトランプ大統領の決断が出てからの事であり、そしてそれを受けて、日本の安倍首相がこれを決断できるかどうか、だ。 今の流れであるのなら、日本人拉致被害者奪還の為の特殊部隊の展開という事に成るとは思う。　しかし、実際に本当にそれが出来るのかと言うと、口は偉そうな事を言っても、行動はやっぱり別だ。　北朝鮮もこの動きにもう気づいているので、彼らの精鋭の特殊部隊を前に出してくる事になる。　どう考えても簡単ではないだろう。　それが分かっていて、つまり失敗の可能性が高いかもしれないという状況において（　北朝鮮特殊部隊の本当の実力が明らかになっていないというのがある）　、安倍首相がそうした判断をするのかどうか、だ。 既存の世界は本当に最終局面に入っているのだなと思う。　その中で日本国家としてやり残したカルマの解消がこれから本当に行えるのかどうか、我々はこれを見守っていくしかない。　それしか出来ないが、それが出来るとも言う。　そういう事だ。 ---- 終了 ---- 2019116水曜　1年半前の米朝首脳会談から何かが大きく変わることなく、そして新悪の枢軸国としか認識できない国家群が時間を与えられ、その内部の大量破壊兵器の生産を順調に行っているなか、世界の牽引国家である米国が大統領選挙レースに突入し、自分で自分を縛り付ける動きに入った。 だから今の米国はアジアを中心とする各国に対する影響力を弱めても、自国内部とバックヤードである南米に対しての視点を米国国民に向けさせる方向に全体を移動せざるを得ない。　こうした大きな力が不在の時に、世界視点を持たない人々集団が冒険主義を行う。 ジーソミアという重石がなくなったとたんに、韓国は北朝鮮以上の謀略が全てという地域になる。　その事に対しての心構え一つもないままに日本は、日本人はその舞台に蹴っ飛ばされようとしている。　彼らの全てを暴け、そしてそれらを構造分析した後に個別に停止させることにより全体を止めよ。 そうしなければ、我々が日本人であるということの全てを奪われる。　大げさに言っているのではないのだ。　そして我々が次の世界の牽引をしなければならないということを貴方は毛頭忘れてはいけないのである。

中国版ＴＰＰとでも言えるＲＣＥＰからインドが脱退した。　詳細はまだ明らかにされてはいないが、普通に考えてこれらが締結されたらいずれにせよ中国の地域覇権国化は免れないという判断からのインドの安全保障が先に立った形になる。 そして中国は恐らく自国の内部の大きな動きを悟られる前に、こうした自国優位の条約締結を急いでいる。　その様に見える。　今の段階で本当に科学的に厳密に中国内部の人口を計測すると、それは恐ろしい数の人間が消失しているのではないかとわたしは疑う。 しかし中国はその様な状況下においても、自らの共産党組織を守るために、外洋に打って出る。　つまり日米の間に分断の楔をうがつというのは止めない。　だから中東からの石油海上航路における自国の影響支配力を強めるためにならなんだってするのだし（　この部分もインドの安全保障に大きくぶつかる）　、南シナ海を戦略原潜の隠し場所にしたいという計画の実現のためになら、海洋諸国をひねり潰してでもそれをやるという息ごみを隠さない。 中国はこうした国だ。　併合と同化隷属を他者に求めるシステムを国家構造に設置している。　彼らは自分は変わらないが他者は変われ、従えとやり続ける。　世界の多くの人々はその動きに気づき、もう辟易しだしているのにもかかわらず、彼らは、彼らの眷属は、自分たちこそが人類勢力の頂点だという勝手な設定のもとにその動きを変えない。　しかし責任を取らないのだからたまったものではない。 眷属の韓国は、自国の売上が日本の戦略物資の切断によって死滅の危機に向かっている。　だから表面上はどれだけでもすり寄る姿は見せる。　しかし偽装だ。　チリでのエイペックでの開催が中止になったので、そこで大がかりな工作を計画していた韓国は（　恐らくはそうだ）　、アセアンにおいてやっつけのそれら工作劣化版をしかけた。　しかし日本の側はこれまでの主張を一切変更していない。　そしたらやっぱり韓国の側と日本の側のそれら対応人たちは　大きな前進があった　的に報道をおこなって日本人を騙す。 これらの構造を見るがいい。　つまり我々名もなきポンコツでぼんくらでウスノロの大衆が、庶民が、今までずーーーーーっと騙されてきたことが、これら韓国の傲慢を大きなものにしたのだという事を。　我々は変わる。　我々は自分を大きく変える。　変えられないものはこれから彼ら収奪の領域に呑みこまれて消滅する。 彼らの奪い盗りの技法を暴け、そして理解して、何一つの共感を与えるな。　まずそこからだ。　 ーーー １０月３１日に沖縄の首里城が燃え、内部の展示品が燃えたことになっている。　どうせ盗まれただろう。　そして証拠隠滅もかねて放火されただろう。　日本政府への脅迫の為に。　これらの思考は１１月４日、同じく白川郷において、今までなんの火の気もなかった車庫においての火災が起きたときわたしの中で強くなった。 だから京都アニメーションの火災にしてもどうせその様な流れにあると捉える。　これらの火災は日韓における輸出管理の適正化、厳正化の流れの中で、その時々におけるトピックスとでも言えるものが起きるのと連動して発生している。　そんな事が偶然に起きるわけがない。　韓国のファシズム勢力…　貴方に分り易く伝えるために　韓国の軍部　らは、今少しずつ追い詰められている。　これを更に強化して、彼らの日本侵攻計画を阻止しなければならない。 １１月２３日からジーソミアが失効する流れで、彼らは軍事活動を一切外部に出さなくなる。　部隊の移動や特殊部隊の移動などだ。　日本政府が２３日以降、韓国に対して石油精製品の輸出の厳格化を開始するかどうかを見ていることだ。　それを行うということは、韓国の兵器燃料を止めるという事。　もしそれを行わないのなら、それは　韓国の側から先に手を出させる作戦　が恐らく進行中だということ。 我々は戦後７４年間、彼ら勢力に散々奪い盗られてきた全てを奪還しなければならない。　それをもって新しい世界の牽引の為の燃料とするからである。 ーーー 一年半前のこと ２０１８年６月５日現在において、米朝首脳会談を後７日後に控える訳だ。　現状の流れで米国のトランプ大統領は北朝鮮に対しての攻撃の判断を迷っており、恐らくは日和る方向にその歩みを進めるのではないかという分析が多くなってきた。 そしてその流れと同時並行して、米軍が、恐らく日本、英国、仏国、あたりとの協議を行っていて（　北朝鮮の金英哲副委員長が訪米したあたりの日付）　、そこでどうやら、なにがしかの軍事行動を行うと決めたようだ。　ただしそれは、彼らが単独で行えるはずもないのだから、トランプ大統領の決断の、大統領権限の範囲の中における行動だろう。　議会に図って可否を問うという種類のものではない。 となると、恐らくは特殊部隊を突っ込ませるだとか、シリアに対して行った巡航ミサイルの発射のような動きである可能性がある。　そしてこの協議においては、日本が一番深く突っ込んだ打ち合わせをしているというのも分かっているので、これは今の憲法９条の枠の中における行動で制限される事しか出来ないのだが、何かをする。　しかしそれは米国の攻撃と連動したものになるのだろうから、結局はトランプ大統領の決断が出てからの事であり、そしてそれを受けて、日本の安倍首相がこれを決断できるかどうか、だ。 今の流れであるのなら、日本人拉致被害者奪還の為の特殊部隊の展開という事に成るとは思う。　しかし、実際に本当にそれが出来るのかと言うと、口は偉そうな事を言っても、行動はやっぱり別だ。　北朝鮮もこの動きにもう気づいているので、彼らの精鋭の特殊部隊を前に出してくる事になる。　どう考えても簡単ではないだろう。　それが分かっていて、つまり失敗の可能性が高いかもしれないという状況において（　北朝鮮特殊部隊の本当の実力が明らかになっていないというのがある）　、安倍首相がそうした判断をするのかどうか、だ。 既存の世界は本当に最終局面に入っているのだなと思う。　その中で日本国家としてやり残したカルマの解消がこれから本当に行えるのかどうか、我々はこれを見守っていくしかない。　それしか出来ないが、それが出来るとも言う。　そういう事だ。 ---- 終了 ---- 2019116水曜　1年半前の米朝首脳会談から何かが大きく変わることなく、そして新悪の枢軸国としか認識できない国家群が時間を与えられ、その内部の大量破壊兵器の生産を順調に行っているなか、世界の牽引国家である米国が大統領選挙レースに突入し、自分で自分を縛り付ける動きに入った。 だから今の米国はアジアを中心とする各国に対する影響力を弱めても、自国内部とバックヤードである南米に対しての視点を米国国民に向けさせる方向に全体を移動せざるを得ない。　こうした大きな力が不在の時に、世界視点を持たない人々集団が冒険主義を行う。 ジーソミアという重石がなくなったとたんに、韓国は北朝鮮以上の謀略が全てという地域になる。　その事に対しての心構え一つもないままに日本は、日本人はその舞台に蹴っ飛ばされようとしている。　彼らの全てを暴け、そしてそれらを構造分析した後に個別に停止させることにより全体を止めよ。 そうしなければ、我々が日本人であるということの全てを奪われる。　大げさに言っているのではないのだ。　そして我々が次の世界の牽引をしなければならないということを貴方は毛頭忘れてはいけないのである。

米国自身が中国という人食いを大きく育ててしまったのだから、彼らがこれに対処するのは当然だとはいえ、天安門以降、中国を世界に復帰させてやり（　それが米国の命令だったとしても）　、その後にふんだんに経済ノウハウを移植して今の中国にしてしまったのは日本でもある。　だからこの中国なるものに対しての態度、対応は日米に大きな責任がある。 そしてこれらを背後から隠れて支援していた欧州もまた同じことだ。　人類は自分たちの生息領域の中にがん細胞を発見し、それに栄養を与えるということをやってしまった。　こうした視点のもとに今起きている動きを見返すべきだ。 何度もいうが、中国がこの地球世界の覇権を取るということは、それは人類の滅亡であり、恐らく他の動植物もそれに準ずることになるのだから、果たしてそれで本当にいいのか、貴方は、ということの問い詰めが実は今始まっているということになる。 米中のどちらに少なくとも短期的においては味方するのか。　旗幟を鮮明にせよという流れに入った。　本当はこれらの既存の世界の維持継続につながる動きから全て離れていけばいいのだろうが、しかし我々はそうした段階にはない。　今立っている足元はどこであり、どの世界に所属しているのかということを元に現実を把握認識し、その時点でその時点で決断し、行動をしなければならない。 中国は勿論馬鹿ではないので、これからも欧米世界から最先端情報を盗む努力を続ける。　そのうちに何かの分野で内製化できる動きもでる。　それらが根幹的に最先端の技術である場合、それらを複数抱え持った時点で中国の勝利が近い。 欧米世界はそれをさせないための動きをしているのだが、はっきりいって優勢劣勢つけがたい動きになっている。 ーーー 税金というのは様々な意見の違いの持つ全ての人々から集められているカネだ。　だから右もいれば左もいる。　今回の名古屋エントリナーレとらの展示物は、明らかにヒダリであり反日の側の主張からなる言論の自由であり、右側の人間には相いれない。　だからこの部分において言論の自由はイコールで左側のただの誠二言論プロパガンダであり、右側のカネを着服した動きになっている。 政治家というのは国民から集めたカネの使い道を説明するのが仕事の全てだ。　それ以外に仕事はない。　大村知事はその意味においてその説明を全く果たしていない。 そしてその上で、彼と彼の周辺勢力は、日本の安全保障の確保に対するソフトパワーからの破壊を、韓国の（　そして韓国人に偽装した北朝鮮の、更にその背後にいる中国の）　勢力らと結託して今回行った。　これは本当は国家反逆罪である。　日本に法律がないからそれを見越してこれらの奪い盗りの連中は本当に好き勝手やっている。 このヒダリガワ、つまり政治用語でいうところの左翼すら偽装している、ただのカネと権威と不労所得の既得権益の確保のためだけに人生を生きている連中の全てが、これからの新しい地球世界を迎えるにあたっての、当面の一番分かりやすい、そして対処していかなければならない大きな敵領域なのだ。 ーーー 中国は米国によって追い詰められる。　しかし彼らは欧州の中の協力者＝市場＝消費者を頼ってあと１０年は耐えるとどうやら決意した。　１０年耐えれば米国は今の力の半分もないと見切った。　ただし彼らのその判定が正しいはどうかは今の時点では分からない。　だが、米国の凋落は確かにその通りだ。　だから直近において後５年前後で中国の体制崩壊を、そこまで完全に追い込めなくてもしかし、彼ら中共がその体制を維持できなくなる阻止限界点にまで蹴っ飛ばしてしまうことはどうしても必須となる。 ここで、欧州をどのように割るか、つまり中国の協力者を探し出して割っていくかという事が重要になる。　その動きの中における国内動揺が、これからの独仏の政治的攪拌の動きとなって出てくる。　南欧や東欧やよく王は相当中国に入り込まれている。 人類にはあまり残された時間がない。　これだけは確かだ。 2019109水曜

米国自身が中国という人食いを大きく育ててしまったのだから、彼らがこれに対処するのは当然だとはいえ、天安門以降、中国を世界に復帰させてやり（　それが米国の命令だったとしても）　、その後にふんだんに経済ノウハウを移植して今の中国にしてしまったのは日本でもある。　だからこの中国なるものに対しての態度、対応は日米に大きな責任がある。 そしてこれらを背後から隠れて支援していた欧州もまた同じことだ。　人類は自分たちの生息領域の中にがん細胞を発見し、それに栄養を与えるということをやってしまった。　こうした視点のもとに今起きている動きを見返すべきだ。 何度もいうが、中国がこの地球世界の覇権を取るということは、それは人類の滅亡であり、恐らく他の動植物もそれに準ずることになるのだから、果たしてそれで本当にいいのか、貴方は、ということの問い詰めが実は今始まっているということになる。 米中のどちらに少なくとも短期的においては味方するのか。　旗幟を鮮明にせよという流れに入った。　本当はこれらの既存の世界の維持継続につながる動きから全て離れていけばいいのだろうが、しかし我々はそうした段階にはない。　今立っている足元はどこであり、どの世界に所属しているのかということを元に現実を把握認識し、その時点でその時点で決断し、行動をしなければならない。 中国は勿論馬鹿ではないので、これからも欧米世界から最先端情報を盗む努力を続ける。　そのうちに何かの分野で内製化できる動きもでる。　それらが根幹的に最先端の技術である場合、それらを複数抱え持った時点で中国の勝利が近い。 欧米世界はそれをさせないための動きをしているのだが、はっきりいって優勢劣勢つけがたい動きになっている。 ーーー 税金というのは様々な意見の違いの持つ全ての人々から集められているカネだ。　だから右もいれば左もいる。　今回の名古屋エントリナーレとらの展示物は、明らかにヒダリであり反日の側の主張からなる言論の自由であり、右側の人間には相いれない。　だからこの部分において言論の自由はイコールで左側のただの誠二言論プロパガンダであり、右側のカネを着服した動きになっている。 政治家というのは国民から集めたカネの使い道を説明するのが仕事の全てだ。　それ以外に仕事はない。　大村知事はその意味においてその説明を全く果たしていない。 そしてその上で、彼と彼の周辺勢力は、日本の安全保障の確保に対するソフトパワーからの破壊を、韓国の（　そして韓国人に偽装した北朝鮮の、更にその背後にいる中国の）　勢力らと結託して今回行った。　これは本当は国家反逆罪である。　日本に法律がないからそれを見越してこれらの奪い盗りの連中は本当に好き勝手やっている。 このヒダリガワ、つまり政治用語でいうところの左翼すら偽装している、ただのカネと権威と不労所得の既得権益の確保のためだけに人生を生きている連中の全てが、これからの新しい地球世界を迎えるにあたっての、当面の一番分かりやすい、そして対処していかなければならない大きな敵領域なのだ。 ーーー 中国は米国によって追い詰められる。　しかし彼らは欧州の中の協力者＝市場＝消費者を頼ってあと１０年は耐えるとどうやら決意した。　１０年耐えれば米国は今の力の半分もないと見切った。　ただし彼らのその判定が正しいはどうかは今の時点では分からない。　だが、米国の凋落は確かにその通りだ。　だから直近において後５年前後で中国の体制崩壊を、そこまで完全に追い込めなくてもしかし、彼ら中共がその体制を維持できなくなる阻止限界点にまで蹴っ飛ばしてしまうことはどうしても必須となる。 ここで、欧州をどのように割るか、つまり中国の協力者を探し出して割っていくかという事が重要になる。　その動きの中における国内動揺が、これからの独仏の政治的攪拌の動きとなって出てくる。　南欧や東欧やよく王は相当中国に入り込まれている。 人類にはあまり残された時間がない。　これだけは確かだ。 2019109水曜

米国自身が中国という人食いを大きく育ててしまったのだから、彼らがこれに対処するのは当然だとはいえ、天安門以降、中国を世界に復帰させてやり（　それが米国の命令だったとしても）　、その後にふんだんに経済ノウハウを移植して今の中国にしてしまったのは日本でもある。　だからこの中国なるものに対しての態度、対応は日米に大きな責任がある。 そしてこれらを背後から隠れて支援していた欧州もまた同じことだ。　人類は自分たちの生息領域の中にがん細胞を発見し、それに栄養を与えるということをやってしまった。　こうした視点のもとに今起きている動きを見返すべきだ。 何度もいうが、中国がこの地球世界の覇権を取るということは、それは人類の滅亡であり、恐らく他の動植物もそれに準ずることになるのだから、果たしてそれで本当にいいのか、貴方は、ということの問い詰めが実は今始まっているということになる。 米中のどちらに少なくとも短期的においては味方するのか。　旗幟を鮮明にせよという流れに入った。　本当はこれらの既存の世界の維持継続につながる動きから全て離れていけばいいのだろうが、しかし我々はそうした段階にはない。　今立っている足元はどこであり、どの世界に所属しているのかということを元に現実を把握認識し、その時点でその時点で決断し、行動をしなければならない。 中国は勿論馬鹿ではないので、これからも欧米世界から最先端情報を盗む努力を続ける。　そのうちに何かの分野で内製化できる動きもでる。　それらが根幹的に最先端の技術である場合、それらを複数抱え持った時点で中国の勝利が近い。 欧米世界はそれをさせないための動きをしているのだが、はっきりいって優勢劣勢つけがたい動きになっている。 ーーー 税金というのは様々な意見の違いの持つ全ての人々から集められているカネだ。　だから右もいれば左もいる。　今回の名古屋エントリナーレとらの展示物は、明らかにヒダリであり反日の側の主張からなる言論の自由であり、右側の人間には相いれない。　だからこの部分において言論の自由はイコールで左側のただの誠二言論プロパガンダであり、右側のカネを着服した動きになっている。 政治家というのは国民から集めたカネの使い道を説明するのが仕事の全てだ。　それ以外に仕事はない。　大村知事はその意味においてその説明を全く果たしていない。 そしてその上で、彼と彼の周辺勢力は、日本の安全保障の確保に対するソフトパワーからの破壊を、韓国の（　そして韓国人に偽装した北朝鮮の、更にその背後にいる中国の）　勢力らと結託して今回行った。　これは本当は国家反逆罪である。　日本に法律がないからそれを見越してこれらの奪い盗りの連中は本当に好き勝手やっている。 このヒダリガワ、つまり政治用語でいうところの左翼すら偽装している、ただのカネと権威と不労所得の既得権益の確保のためだけに人生を生きている連中の全てが、これからの新しい地球世界を迎えるにあたっての、当面の一番分かりやすい、そして対処していかなければならない大きな敵領域なのだ。 ーーー 中国は米国によって追い詰められる。　しかし彼らは欧州の中の協力者＝市場＝消費者を頼ってあと１０年は耐えるとどうやら決意した。　１０年耐えれば米国は今の力の半分もないと見切った。　ただし彼らのその判定が正しいはどうかは今の時点では分からない。　だが、米国の凋落は確かにその通りだ。　だから直近において後５年前後で中国の体制崩壊を、そこまで完全に追い込めなくてもしかし、彼ら中共がその体制を維持できなくなる阻止限界点にまで蹴っ飛ばしてしまうことはどうしても必須となる。 ここで、欧州をどのように割るか、つまり中国の協力者を探し出して割っていくかという事が重要になる。　その動きの中における国内動揺が、これからの独仏の政治的攪拌の動きとなって出てくる。　南欧や東欧やよく王は相当中国に入り込まれている。 人類にはあまり残された時間がない。　これだけは確かだ。 2019109水曜

米国自身が中国という人食いを大きく育ててしまったのだから、彼らがこれに対処するのは当然だとはいえ、天安門以降、中国を世界に復帰させてやり（　それが米国の命令だったとしても）　、その後にふんだんに経済ノウハウを移植して今の中国にしてしまったのは日本でもある。　だからこの中国なるものに対しての態度、対応は日米に大きな責任がある。 そしてこれらを背後から隠れて支援していた欧州もまた同じことだ。　人類は自分たちの生息領域の中にがん細胞を発見し、それに栄養を与えるということをやってしまった。　こうした視点のもとに今起きている動きを見返すべきだ。 何度もいうが、中国がこの地球世界の覇権を取るということは、それは人類の滅亡であり、恐らく他の動植物もそれに準ずることになるのだから、果たしてそれで本当にいいのか、貴方は、ということの問い詰めが実は今始まっているということになる。 米中のどちらに少なくとも短期的においては味方するのか。　旗幟を鮮明にせよという流れに入った。　本当はこれらの既存の世界の維持継続につながる動きから全て離れていけばいいのだろうが、しかし我々はそうした段階にはない。　今立っている足元はどこであり、どの世界に所属しているのかということを元に現実を把握認識し、その時点でその時点で決断し、行動をしなければならない。 中国は勿論馬鹿ではないので、これからも欧米世界から最先端情報を盗む努力を続ける。　そのうちに何かの分野で内製化できる動きもでる。　それらが根幹的に最先端の技術である場合、それらを複数抱え持った時点で中国の勝利が近い。 欧米世界はそれをさせないための動きをしているのだが、はっきりいって優勢劣勢つけがたい動きになっている。 ーーー 税金というのは様々な意見の違いの持つ全ての人々から集められているカネだ。　だから右もいれば左もいる。　今回の名古屋エントリナーレとらの展示物は、明らかにヒダリであり反日の側の主張からなる言論の自由であり、右側の人間には相いれない。　だからこの部分において言論の自由はイコールで左側のただの誠二言論プロパガンダであり、右側のカネを着服した動きになっている。 政治家というのは国民から集めたカネの使い道を説明するのが仕事の全てだ。　それ以外に仕事はない。　大村知事はその意味においてその説明を全く果たしていない。 そしてその上で、彼と彼の周辺勢力は、日本の安全保障の確保に対するソフトパワーからの破壊を、韓国の（　そして韓国人に偽装した北朝鮮の、更にその背後にいる中国の）　勢力らと結託して今回行った。　これは本当は国家反逆罪である。　日本に法律がないからそれを見越してこれらの奪い盗りの連中は本当に好き勝手やっている。 このヒダリガワ、つまり政治用語でいうところの左翼すら偽装している、ただのカネと権威と不労所得の既得権益の確保のためだけに人生を生きている連中の全てが、これからの新しい地球世界を迎えるにあたっての、当面の一番分かりやすい、そして対処していかなければならない大きな敵領域なのだ。 ーーー 中国は米国によって追い詰められる。　しかし彼らは欧州の中の協力者＝市場＝消費者を頼ってあと１０年は耐えるとどうやら決意した。　１０年耐えれば米国は今の力の半分もないと見切った。　ただし彼らのその判定が正しいはどうかは今の時点では分からない。　だが、米国の凋落は確かにその通りだ。　だから直近において後５年前後で中国の体制崩壊を、そこまで完全に追い込めなくてもしかし、彼ら中共がその体制を維持できなくなる阻止限界点にまで蹴っ飛ばしてしまうことはどうしても必須となる。 ここで、欧州をどのように割るか、つまり中国の協力者を探し出して割っていくかという事が重要になる。　その動きの中における国内動揺が、これからの独仏の政治的攪拌の動きとなって出てくる。　南欧や東欧やよく王は相当中国に入り込まれている。 人類にはあまり残された時間がない。　これだけは確かだ。 2019109水曜

香港のデモを事実上裏で指揮しているのが北朝鮮か上海閥という説が正しいのなら、それが近いのなら、この中国の建国記念日の１０月１日に合わせて行われた香港のデモ、そしてこの日に発生した高校生への射撃の動き、これらはある程度の範囲において計画されたものであろうという言い方になる。 北朝鮮勢力が香港という地域そのものに対して喧嘩を売り、以後これを西側世界に開けた穴として使えなくなり、武器輸出などが出来なくなる可能性を考えると、今回の高校生に対しての銃撃事件は、過去の経緯から考えておそらく上海閥、つまり江沢民勢力であろうなと推測できる。 動画を見ればわかるのだが、至近距離で無抵抗の高校生を銃撃し、それを意図的に撮影させてやっているという風情しか感じられなかった。　何もかもが工作くさい。　標的は女子供でなければならなかった。　その方が習近平主席に対しての強いイメージダウンになるからだ。　だから実行者は女性を撃つのは流石にためらったのだろう、なので高校生になったと捉える。 しかしだからといって香港デモの動きに対して何もしないでいれば、自らの権力の座が脅かされるのだから、国慶節も終わった以上、わたしは今月中には動くかなと見ている。 世界は本当に壊れていくのだなあという思いで今の流れをみるわたしだ。 ーーー 韓国が主張する日本の輸出管理の厳正化が差別的だという主張を、なぜ、世界の誰もが支持しないのか。　それが全てだ。　そして韓国という名称の半導体製造装置がなくなっても、世界においては半導体は余っており、誰も困らない。　そしてその余っている半導体とは、韓国の勢力が意図的に新規開発してこなかった古臭い設計における時代遅れの半導体ばかりなのであり、人類は彼らの思惑によってその進歩を進化を大きく妨害されてきた。　実に陰始的だ。 そして日本に対していつも　韓国に従え　とやってた、米韓同盟マフィア達が、それをやりすぎた結果韓国が米国を裏切って、北朝鮮やイランという新悪の枢軸国家にフッ化水素を横流しをして、特にイランの核開発を大きく進めてしまったという後悔が、そしてそれどころか、自分たち勢力に対しての相当の逆風が、更に自分たちの母国が（　これらの米韓同盟マフィアに所属する政策研究所や軍産などに一体どれだけの、怒涛のユダヤ人集団がいるのかということを考えてみるがいい）　、この韓国の裏切りによって　イランにおけるイスラエルへの、宣戦布告なしの直接の核攻撃　につながる現実を引き寄せてしまったからこそ、彼らもまた韓国に対しては養護しないという方向に全体を切り替えた。 この世界的な反転の動きに、韓国と、そしてこれらからカネをもらっていた世界中のサヨク、そして日本の内部の更に眷属たちは全く気づいていない。　相変わらず現行支配層が悪いとやれば自分たちの利益が引き出せるとやっている。　彼らはこれから大きく追い詰められていく。 ボルトン元大統領補佐官の解任を一番喜んでいる米国内部のメディアの各記者が、実はムーニストだったという事がある。　米国のヒダリも相当の共産主義と全体主義に侵されてまともな米国でなくなってしまっているということを知っておくべきだ。　そしてわたしはこのボルトン解任の動きすらも実は、帝国が世界に対してしかけた偽装の騙しの一環ではないかと疑っている。 イランと北朝鮮を引きずり出すために打った大芝居というそれだ。　大英帝国がこうした騙しをよく使っていた。　米国はそれらの手法を忠実に受け継いでいる。　だからわたしはこのボルトン解任の動きですら額面通り受け止めていない。 日本政府はフッ化水素の輸出において、工場の構造図や設備の構造図、配置図、工程作業表など、そして過去３年間の実績書を提出しろと言っているに過ぎない。　そして中国や台湾などはこれをきちんと出している。　だから彼らにはフッ化水素は出ている。　韓国だけが書類の一切を出さないまま、以前のようなノーチェックで大量にフッ化水素を出せと命令している。 これがどれだけおかしな事かというのを日本のマスコミも意図的に報道しない。　つまり韓国が結果としてテロ集団とつながった商売をしていてもそれは容認するという態度の表明であるのだから、彼ら言葉を造って投げつけて自尊心全開のもとにふんぞり返るしかしない彼ら領域もまた完全なるテロリストだ。 我々は、わたしは、貴方は、今までの既存の騙されたままの状態からどうあっても脱出しなければならない。　騙されたままでいいと宣言するのはそれは、貴方の支配を受け入れても構いませんという同意表明になり、そしてこれからの地球においては、その、支配する支配されるというセットの動きを構築することで地球からエネルギーを抜き取っていく作業に従事する全ての領域が廃棄されるのだから、貴方は２０年後以降の全く新しい世界を経験することなく、直近で惨めに死んでいくのだ。　死ぬということも意識せずに。 そういうことをわたしは勝手に言う。　気になる人はご自分でいろいろとお調べになることだ。 ーーー 中国はどうやら次の大統領選挙までにおけるトランプ大統領の半分死に体の状況を確認し、それが終わるまでは貿易協議にはのらない、時間を稼ぐという方向に大きく方針を決定したようだ。　だから米国と対峙する代わりに、欧州への浸透工作をこれまで以上に強める。　勿論日本にもだ。　更に韓国に対しては、北朝鮮が、ではなく、中国がこれを併合して新疆朝鮮自治区とする可能性すらある。 世界は本当に混とんとしてきた。　つまりそれは各地域にたまっているエゴという名称のエネルギーの行き場がそうした威嚇と武力と工作における消費の仕方しか見せられない展開に、その様なステージに移動してしまったという事であり、それだけでも今の人類の進化の歩みを大きく阻害するものになっている。 ただその足踏み状態の中においても気づける人は気づける。　それはつまり、今のこの停滞と攪拌とが一緒になっているかの状況の因は何処にあるのかという、それぞれの理解度における解答の確保という形でそれは訪れる。　それすら行わない人らはもうかけるコトバはない。　自らこの地上を去るという強い決断を下したと判断するしかない。 中国の引き延ばしを理解している米国は、これから台湾への国家承認を含めるあらゆる揺さぶりを中国にしかける。　中国はそれを理解しているからこそ、１０月１日の国慶節において、米国の、とくに主要都市と海上艦船を一方的に破壊できるのだということの威嚇行為の軍事パレード、兵器展示を行ったととる。　しかしあれらの大部分はハリボテだと思う。　ミサイルの部分はともかく、ステルスとＡＩに関しては中国は米国を超えていない。　勿論ミサイルも超えてはいないが（　肉薄はしている）。 彼らはそんな事ばかりやっている。　そういったとてつもない軍事大国中心主義でやっているそのさなかで、大規模天災が発生したら、あれらの体制はもたない。 限界点に近づく前に、対称性は破れる。　しかしそれが確実にそうなるかどうかはわたしには何ともいえないが。　しかし、そんな感じの流れに入っているという事は言う。 2019102水曜

香港のデモを事実上裏で指揮しているのが北朝鮮か上海閥という説が正しいのなら、それが近いのなら、この中国の建国記念日の１０月１日に合わせて行われた香港のデモ、そしてこの日に発生した高校生への射撃の動き、これらはある程度の範囲において計画されたものであろうという言い方になる。 北朝鮮勢力が香港という地域そのものに対して喧嘩を売り、以後これを西側世界に開けた穴として使えなくなり、武器輸出などが出来なくなる可能性を考えると、今回の高校生に対しての銃撃事件は、過去の経緯から考えておそらく上海閥、つまり江沢民勢力であろうなと推測できる。 動画を見ればわかるのだが、至近距離で無抵抗の高校生を銃撃し、それを意図的に撮影させてやっているという風情しか感じられなかった。　何もかもが工作くさい。　標的は女子供でなければならなかった。　その方が習近平主席に対しての強いイメージダウンになるからだ。　だから実行者は女性を撃つのは流石にためらったのだろう、なので高校生になったと捉える。 しかしだからといって香港デモの動きに対して何もしないでいれば、自らの権力の座が脅かされるのだから、国慶節も終わった以上、わたしは今月中には動くかなと見ている。 世界は本当に壊れていくのだなあという思いで今の流れをみるわたしだ。 ーーー 韓国が主張する日本の輸出管理の厳正化が差別的だという主張を、なぜ、世界の誰もが支持しないのか。　それが全てだ。　そして韓国という名称の半導体製造装置がなくなっても、世界においては半導体は余っており、誰も困らない。　そしてその余っている半導体とは、韓国の勢力が意図的に新規開発してこなかった古臭い設計における時代遅れの半導体ばかりなのであり、人類は彼らの思惑によってその進歩を進化を大きく妨害されてきた。　実に陰始的だ。 そして日本に対していつも　韓国に従え　とやってた、米韓同盟マフィア達が、それをやりすぎた結果韓国が米国を裏切って、北朝鮮やイランという新悪の枢軸国家にフッ化水素を横流しをして、特にイランの核開発を大きく進めてしまったという後悔が、そしてそれどころか、自分たち勢力に対しての相当の逆風が、更に自分たちの母国が（　これらの米韓同盟マフィアに所属する政策研究所や軍産などに一体どれだけの、怒涛のユダヤ人集団がいるのかということを考えてみるがいい）　、この韓国の裏切りによって　イランにおけるイスラエルへの、宣戦布告なしの直接の核攻撃　につながる現実を引き寄せてしまったからこそ、彼らもまた韓国に対しては養護しないという方向に全体を切り替えた。 この世界的な反転の動きに、韓国と、そしてこれらからカネをもらっていた世界中のサヨク、そして日本の内部の更に眷属たちは全く気づいていない。　相変わらず現行支配層が悪いとやれば自分たちの利益が引き出せるとやっている。　彼らはこれから大きく追い詰められていく。 ボルトン元大統領補佐官の解任を一番喜んでいる米国内部のメディアの各記者が、実はムーニストだったという事がある。　米国のヒダリも相当の共産主義と全体主義に侵されてまともな米国でなくなってしまっているということを知っておくべきだ。　そしてわたしはこのボルトン解任の動きすらも実は、帝国が世界に対してしかけた偽装の騙しの一環ではないかと疑っている。 イランと北朝鮮を引きずり出すために打った大芝居というそれだ。　大英帝国がこうした騙しをよく使っていた。　米国はそれらの手法を忠実に受け継いでいる。　だからわたしはこのボルトン解任の動きですら額面通り受け止めていない。 日本政府はフッ化水素の輸出において、工場の構造図や設備の構造図、配置図、工程作業表など、そして過去３年間の実績書を提出しろと言っているに過ぎない。　そして中国や台湾などはこれをきちんと出している。　だから彼らにはフッ化水素は出ている。　韓国だけが書類の一切を出さないまま、以前のようなノーチェックで大量にフッ化水素を出せと命令している。 これがどれだけおかしな事かというのを日本のマスコミも意図的に報道しない。　つまり韓国が結果としてテロ集団とつながった商売をしていてもそれは容認するという態度の表明であるのだから、彼ら言葉を造って投げつけて自尊心全開のもとにふんぞり返るしかしない彼ら領域もまた完全なるテロリストだ。 我々は、わたしは、貴方は、今までの既存の騙されたままの状態からどうあっても脱出しなければならない。　騙されたままでいいと宣言するのはそれは、貴方の支配を受け入れても構いませんという同意表明になり、そしてこれからの地球においては、その、支配する支配されるというセットの動きを構築することで地球からエネルギーを抜き取っていく作業に従事する全ての領域が廃棄されるのだから、貴方は２０年後以降の全く新しい世界を経験することなく、直近で惨めに死んでいくのだ。　死ぬということも意識せずに。 そういうことをわたしは勝手に言う。　気になる人はご自分でいろいろとお調べになることだ。 ーーー 中国はどうやら次の大統領選挙までにおけるトランプ大統領の半分死に体の状況を確認し、それが終わるまでは貿易協議にはのらない、時間を稼ぐという方向に大きく方針を決定したようだ。　だから米国と対峙する代わりに、欧州への浸透工作をこれまで以上に強める。　勿論日本にもだ。　更に韓国に対しては、北朝鮮が、ではなく、中国がこれを併合して新疆朝鮮自治区とする可能性すらある。 世界は本当に混とんとしてきた。　つまりそれは各地域にたまっているエゴという名称のエネルギーの行き場がそうした威嚇と武力と工作における消費の仕方しか見せられない展開に、その様なステージに移動してしまったという事であり、それだけでも今の人類の進化の歩みを大きく阻害するものになっている。 ただその足踏み状態の中においても気づける人は気づける。　それはつまり、今のこの停滞と攪拌とが一緒になっているかの状況の因は何処にあるのかという、それぞれの理解度における解答の確保という形でそれは訪れる。　それすら行わない人らはもうかけるコトバはない。　自らこの地上を去るという強い決断を下したと判断するしかない。 中国の引き延ばしを理解している米国は、これから台湾への国家承認を含めるあらゆる揺さぶりを中国にしかける。　中国はそれを理解しているからこそ、１０月１日の国慶節において、米国の、とくに主要都市と海上艦船を一方的に破壊できるのだということの威嚇行為の軍事パレード、兵器展示を行ったととる。　しかしあれらの大部分はハリボテだと思う。　ミサイルの部分はともかく、ステルスとＡＩに関しては中国は米国を超えていない。　勿論ミサイルも超えてはいないが（　肉薄はしている）。 彼らはそんな事ばかりやっている。　そういったとてつもない軍事大国中心主義でやっているそのさなかで、大規模天災が発生したら、あれらの体制はもたない。 限界点に近づく前に、対称性は破れる。　しかしそれが確実にそうなるかどうかはわたしには何ともいえないが。　しかし、そんな感じの流れに入っているという事は言う。 2019102水曜

香港のデモを事実上裏で指揮しているのが北朝鮮か上海閥という説が正しいのなら、それが近いのなら、この中国の建国記念日の１０月１日に合わせて行われた香港のデモ、そしてこの日に発生した高校生への射撃の動き、これらはある程度の範囲において計画されたものであろうという言い方になる。 北朝鮮勢力が香港という地域そのものに対して喧嘩を売り、以後これを西側世界に開けた穴として使えなくなり、武器輸出などが出来なくなる可能性を考えると、今回の高校生に対しての銃撃事件は、過去の経緯から考えておそらく上海閥、つまり江沢民勢力であろうなと推測できる。 動画を見ればわかるのだが、至近距離で無抵抗の高校生を銃撃し、それを意図的に撮影させてやっているという風情しか感じられなかった。　何もかもが工作くさい。　標的は女子供でなければならなかった。　その方が習近平主席に対しての強いイメージダウンになるからだ。　だから実行者は女性を撃つのは流石にためらったのだろう、なので高校生になったと捉える。 しかしだからといって香港デモの動きに対して何もしないでいれば、自らの権力の座が脅かされるのだから、国慶節も終わった以上、わたしは今月中には動くかなと見ている。 世界は本当に壊れていくのだなあという思いで今の流れをみるわたしだ。 ーーー 韓国が主張する日本の輸出管理の厳正化が差別的だという主張を、なぜ、世界の誰もが支持しないのか。　それが全てだ。　そして韓国という名称の半導体製造装置がなくなっても、世界においては半導体は余っており、誰も困らない。　そしてその余っている半導体とは、韓国の勢力が意図的に新規開発してこなかった古臭い設計における時代遅れの半導体ばかりなのであり、人類は彼らの思惑によってその進歩を進化を大きく妨害されてきた。　実に陰始的だ。 そして日本に対していつも　韓国に従え　とやってた、米韓同盟マフィア達が、それをやりすぎた結果韓国が米国を裏切って、北朝鮮やイランという新悪の枢軸国家にフッ化水素を横流しをして、特にイランの核開発を大きく進めてしまったという後悔が、そしてそれどころか、自分たち勢力に対しての相当の逆風が、更に自分たちの母国が（　これらの米韓同盟マフィアに所属する政策研究所や軍産などに一体どれだけの、怒涛のユダヤ人集団がいるのかということを考えてみるがいい）　、この韓国の裏切りによって　イランにおけるイスラエルへの、宣戦布告なしの直接の核攻撃　につながる現実を引き寄せてしまったからこそ、彼らもまた韓国に対しては養護しないという方向に全体を切り替えた。 この世界的な反転の動きに、韓国と、そしてこれらからカネをもらっていた世界中のサヨク、そして日本の内部の更に眷属たちは全く気づいていない。　相変わらず現行支配層が悪いとやれば自分たちの利益が引き出せるとやっている。　彼らはこれから大きく追い詰められていく。 ボルトン元大統領補佐官の解任を一番喜んでいる米国内部のメディアの各記者が、実はムーニストだったという事がある。　米国のヒダリも相当の共産主義と全体主義に侵されてまともな米国でなくなってしまっているということを知っておくべきだ。　そしてわたしはこのボルトン解任の動きすらも実は、帝国が世界に対してしかけた偽装の騙しの一環ではないかと疑っている。 イランと北朝鮮を引きずり出すために打った大芝居というそれだ。　大英帝国がこうした騙しをよく使っていた。　米国はそれらの手法を忠実に受け継いでいる。　だからわたしはこのボルトン解任の動きですら額面通り受け止めていない。 日本政府はフッ化水素の輸出において、工場の構造図や設備の構造図、配置図、工程作業表など、そして過去３年間の実績書を提出しろと言っているに過ぎない。　そして中国や台湾などはこれをきちんと出している。　だから彼らにはフッ化水素は出ている。　韓国だけが書類の一切を出さないまま、以前のようなノーチェックで大量にフッ化水素を出せと命令している。 これがどれだけおかしな事かというのを日本のマスコミも意図的に報道しない。　つまり韓国が結果としてテロ集団とつながった商売をしていてもそれは容認するという態度の表明であるのだから、彼ら言葉を造って投げつけて自尊心全開のもとにふんぞり返るしかしない彼ら領域もまた完全なるテロリストだ。 我々は、わたしは、貴方は、今までの既存の騙されたままの状態からどうあっても脱出しなければならない。　騙されたままでいいと宣言するのはそれは、貴方の支配を受け入れても構いませんという同意表明になり、そしてこれからの地球においては、その、支配する支配されるというセットの動きを構築することで地球からエネルギーを抜き取っていく作業に従事する全ての領域が廃棄されるのだから、貴方は２０年後以降の全く新しい世界を経験することなく、直近で惨めに死んでいくのだ。　死ぬということも意識せずに。 そういうことをわたしは勝手に言う。　気になる人はご自分でいろいろとお調べになることだ。 ーーー 中国はどうやら次の大統領選挙までにおけるトランプ大統領の半分死に体の状況を確認し、それが終わるまでは貿易協議にはのらない、時間を稼ぐという方向に大きく方針を決定したようだ。　だから米国と対峙する代わりに、欧州への浸透工作をこれまで以上に強める。　勿論日本にもだ。　更に韓国に対しては、北朝鮮が、ではなく、中国がこれを併合して新疆朝鮮自治区とする可能性すらある。 世界は本当に混とんとしてきた。　つまりそれは各地域にたまっているエゴという名称のエネルギーの行き場がそうした威嚇と武力と工作における消費の仕方しか見せられない展開に、その様なステージに移動してしまったという事であり、それだけでも今の人類の進化の歩みを大きく阻害するものになっている。 ただその足踏み状態の中においても気づける人は気づける。　それはつまり、今のこの停滞と攪拌とが一緒になっているかの状況の因は何処にあるのかという、それぞれの理解度における解答の確保という形でそれは訪れる。　それすら行わない人らはもうかけるコトバはない。　自らこの地上を去るという強い決断を下したと判断するしかない。 中国の引き延ばしを理解している米国は、これから台湾への国家承認を含めるあらゆる揺さぶりを中国にしかける。　中国はそれを理解しているからこそ、１０月１日の国慶節において、米国の、とくに主要都市と海上艦船を一方的に破壊できるのだということの威嚇行為の軍事パレード、兵器展示を行ったととる。　しかしあれらの大部分はハリボテだと思う。　ミサイルの部分はともかく、ステルスとＡＩに関しては中国は米国を超えていない。　勿論ミサイルも超えてはいないが（　肉薄はしている）。 彼らはそんな事ばかりやっている。　そういったとてつもない軍事大国中心主義でやっているそのさなかで、大規模天災が発生したら、あれらの体制はもたない。 限界点に近づく前に、対称性は破れる。　しかしそれが確実にそうなるかどうかはわたしには何ともいえないが。　しかし、そんな感じの流れに入っているという事は言う。 2019102水曜

香港のデモを事実上裏で指揮しているのが北朝鮮か上海閥という説が正しいのなら、それが近いのなら、この中国の建国記念日の１０月１日に合わせて行われた香港のデモ、そしてこの日に発生した高校生への射撃の動き、これらはある程度の範囲において計画されたものであろうという言い方になる。 北朝鮮勢力が香港という地域そのものに対して喧嘩を売り、以後これを西側世界に開けた穴として使えなくなり、武器輸出などが出来なくなる可能性を考えると、今回の高校生に対しての銃撃事件は、過去の経緯から考えておそらく上海閥、つまり江沢民勢力であろうなと推測できる。 動画を見ればわかるのだが、至近距離で無抵抗の高校生を銃撃し、それを意図的に撮影させてやっているという風情しか感じられなかった。　何もかもが工作くさい。　標的は女子供でなければならなかった。　その方が習近平主席に対しての強いイメージダウンになるからだ。　だから実行者は女性を撃つのは流石にためらったのだろう、なので高校生になったと捉える。 しかしだからといって香港デモの動きに対して何もしないでいれば、自らの権力の座が脅かされるのだから、国慶節も終わった以上、わたしは今月中には動くかなと見ている。 世界は本当に壊れていくのだなあという思いで今の流れをみるわたしだ。 ーーー 韓国が主張する日本の輸出管理の厳正化が差別的だという主張を、なぜ、世界の誰もが支持しないのか。　それが全てだ。　そして韓国という名称の半導体製造装置がなくなっても、世界においては半導体は余っており、誰も困らない。　そしてその余っている半導体とは、韓国の勢力が意図的に新規開発してこなかった古臭い設計における時代遅れの半導体ばかりなのであり、人類は彼らの思惑によってその進歩を進化を大きく妨害されてきた。　実に陰始的だ。 そして日本に対していつも　韓国に従え　とやってた、米韓同盟マフィア達が、それをやりすぎた結果韓国が米国を裏切って、北朝鮮やイランという新悪の枢軸国家にフッ化水素を横流しをして、特にイランの核開発を大きく進めてしまったという後悔が、そしてそれどころか、自分たち勢力に対しての相当の逆風が、更に自分たちの母国が（　これらの米韓同盟マフィアに所属する政策研究所や軍産などに一体どれだけの、怒涛のユダヤ人集団がいるのかということを考えてみるがいい）　、この韓国の裏切りによって　イランにおけるイスラエルへの、宣戦布告なしの直接の核攻撃　につながる現実を引き寄せてしまったからこそ、彼らもまた韓国に対しては養護しないという方向に全体を切り替えた。 この世界的な反転の動きに、韓国と、そしてこれらからカネをもらっていた世界中のサヨク、そして日本の内部の更に眷属たちは全く気づいていない。　相変わらず現行支配層が悪いとやれば自分たちの利益が引き出せるとやっている。　彼らはこれから大きく追い詰められていく。 ボルトン元大統領補佐官の解任を一番喜んでいる米国内部のメディアの各記者が、実はムーニストだったという事がある。　米国のヒダリも相当の共産主義と全体主義に侵されてまともな米国でなくなってしまっているということを知っておくべきだ。　そしてわたしはこのボルトン解任の動きすらも実は、帝国が世界に対してしかけた偽装の騙しの一環ではないかと疑っている。 イランと北朝鮮を引きずり出すために打った大芝居というそれだ。　大英帝国がこうした騙しをよく使っていた。　米国はそれらの手法を忠実に受け継いでいる。　だからわたしはこのボルトン解任の動きですら額面通り受け止めていない。 日本政府はフッ化水素の輸出において、工場の構造図や設備の構造図、配置図、工程作業表など、そして過去３年間の実績書を提出しろと言っているに過ぎない。　そして中国や台湾などはこれをきちんと出している。　だから彼らにはフッ化水素は出ている。　韓国だけが書類の一切を出さないまま、以前のようなノーチェックで大量にフッ化水素を出せと命令している。 これがどれだけおかしな事かというのを日本のマスコミも意図的に報道しない。　つまり韓国が結果としてテロ集団とつながった商売をしていてもそれは容認するという態度の表明であるのだから、彼ら言葉を造って投げつけて自尊心全開のもとにふんぞり返るしかしない彼ら領域もまた完全なるテロリストだ。 我々は、わたしは、貴方は、今までの既存の騙されたままの状態からどうあっても脱出しなければならない。　騙されたままでいいと宣言するのはそれは、貴方の支配を受け入れても構いませんという同意表明になり、そしてこれからの地球においては、その、支配する支配されるというセットの動きを構築することで地球からエネルギーを抜き取っていく作業に従事する全ての領域が廃棄されるのだから、貴方は２０年後以降の全く新しい世界を経験することなく、直近で惨めに死んでいくのだ。　死ぬということも意識せずに。 そういうことをわたしは勝手に言う。　気になる人はご自分でいろいろとお調べになることだ。 ーーー 中国はどうやら次の大統領選挙までにおけるトランプ大統領の半分死に体の状況を確認し、それが終わるまでは貿易協議にはのらない、時間を稼ぐという方向に大きく方針を決定したようだ。　だから米国と対峙する代わりに、欧州への浸透工作をこれまで以上に強める。　勿論日本にもだ。　更に韓国に対しては、北朝鮮が、ではなく、中国がこれを併合して新疆朝鮮自治区とする可能性すらある。 世界は本当に混とんとしてきた。　つまりそれは各地域にたまっているエゴという名称のエネルギーの行き場がそうした威嚇と武力と工作における消費の仕方しか見せられない展開に、その様なステージに移動してしまったという事であり、それだけでも今の人類の進化の歩みを大きく阻害するものになっている。 ただその足踏み状態の中においても気づける人は気づける。　それはつまり、今のこの停滞と攪拌とが一緒になっているかの状況の因は何処にあるのかという、それぞれの理解度における解答の確保という形でそれは訪れる。　それすら行わない人らはもうかけるコトバはない。　自らこの地上を去るという強い決断を下したと判断するしかない。 中国の引き延ばしを理解している米国は、これから台湾への国家承認を含めるあらゆる揺さぶりを中国にしかける。　中国はそれを理解しているからこそ、１０月１日の国慶節において、米国の、とくに主要都市と海上艦船を一方的に破壊できるのだということの威嚇行為の軍事パレード、兵器展示を行ったととる。　しかしあれらの大部分はハリボテだと思う。　ミサイルの部分はともかく、ステルスとＡＩに関しては中国は米国を超えていない。　勿論ミサイルも超えてはいないが（　肉薄はしている）。 彼らはそんな事ばかりやっている。　そういったとてつもない軍事大国中心主義でやっているそのさなかで、大規模天災が発生したら、あれらの体制はもたない。 限界点に近づく前に、対称性は破れる。　しかしそれが確実にそうなるかどうかはわたしには何ともいえないが。　しかし、そんな感じの流れに入っているという事は言う。 2019102水曜

米軍の世界における再編配備計画において在韓米軍はない。　しかしこれからの動きで決まる国防権限法の流れの中でそれは再び前に出てくるかもしれない。　それは陸軍利権と陸軍系軍事産業複合体の利益代表である今のマークエスパー国防長官が、おそらく次善の策として持っている、対象敵国の近くに近距離ミサイルシステムを配備させ、それを駐留陸軍によって防御させるという形で今の陸軍の駐留を維持させようとしている。　しかし彼の、彼らの戦術は今の戦争のやり方においては旧世代の考え方になるとわたしは捉える。　朝鮮半島への居座りは難しいだろう。 そして民主党政権が国防権限法において宇宙軍の創設に徹底的に反対しているのは、これらの陸軍利権の連中もいるが、やっぱり中国がいる。　彼らは自分たちの行動が米国の安全保障を大きく脅かすものであるという自覚がどうやらない。　駆け引きの材料の一つとしてしか捉えていない。　それではもう間に合わない既存世界進行の最後の段階に来ているのだが。 だからトランプ大統領は、韓国が米軍の兵器装備品、つまり兵器を沢山買うというプレゼントを持ってきても、基本これを相手にしない方向で今回国連総会においても彼をいないものとして対応した。　これら最高首脳部の行動というのは基本どこの国にも背後に演出家がいるのであり、トランプ大統領の今回の大人気ないとでも言える態度は、勿論韓国国民の、特に親北勢力に対しての警告であり、更に日米勢力、つまり韓国内部で保守派と言われている人々への伝達でもある。 我々米国はもう、貴方方を無条件で守るということはしないのだ、という。 それは日本の関係者に対しても向けられている言葉になる。　そうしたことがこれまでも、そしてこれからも、公開情報の中では相当出ている。　貴方はそうした読み取り方は今までやってこなかったに違いない。　しかしこれからの、本格的に、本当に世界が壊れていく中で、そうした愚かな態度、ぼーっとした態度のままでは、何かが起きたときにただうろたえるだけの本当にどうしもない自分を見つけるだけになるのだから、早急にそうした理知的で冷徹な貴方を発見してほしい。 ーーー 米国は大きくは在韓米軍撤退の方向を変えない。　だから韓国に置いてあった全ての資本を引き上げる。　そして焦土、焼け野原にしてそれを中国に投げ渡す。　だから韓国の中のカネ儲け装置の財閥の破壊は必須なのであり、その中で一番の急所はやはりサムスンなのだから、これを破壊する。 サムスンバイオに関連する粉飾決算の動きが出たのが２０１８年１１月であり、そこから立て続けに朴槿恵政権への賄賂がどうしたと罪状が貼り付けられていった。　そして再び今月の２４日にサムスンバイオ関連の捜査が開始され、普通に考えれば今裁判を戦っているサムスンの副会長が実刑を受けるコースに蹴っ飛ばされたのだなと分かる。　実刑を受けた人間を次の跡目にすることはない。　しかしまあ、韓国社会は粗雑だからそういうこともあるかもしれないが。 問題なのはそれらの跡目争いにどうせ相当の時間がかかるということである。　（　今の副会長が実刑ということは、３年とか５年とか牢屋の中にいて、実際の指揮が取れない。　そして代理人が誰になるかということだ。　これが中国側か北朝鮮側か米国側かということ。　いずれにせよサムスン切り売り解体の方向に向かう。　最も今の二代目会長＝息子、も能力のないボンクラなので、彼が居座っても同じことだが）　時間が経過すればするほどサムスンは売上を作れなくなって終わる。 これらサムスンなどを中心とする経済層からのカネを、日本の国内の対日工作費用として使っていた韓国政府は、それらの作戦をいくつか切り上げるしかない。　つまりカネが止まる。　韓国→民団→民団所属の在日企業→日本の左派勢力、これらの流れが切断されていく。 だから、今のタイミングで森友加計問題とやらの捏造の動きがはっきりと、ネットなどをやらない老人階層などに向けても届けられる書籍などの形においてのメッセージ発信が強められるのは偶然ではない。　関西生コン関連の逮捕者の動きが全く止まらないのは偶然ではない。　左派系政治家たちはこれらの動きに全く沈黙を守り、人権侵害だと何一つ言わないのも偶然ではない。　共産党系と在日系の弁護士集団が、下の側からの大量提訴を受けている動きは偶然ではない。　そしてこれらの勢力が、周辺の人間領域を含めて、国連の対テロ対策部門における関係リストに記名されているということの公の情報公開がおそらくこれから為される流れに入っていくというのは偶然ではない。 これらはオバマ政権のときに本当に好き勝手やってきた中韓北朝鮮（　本当はロシアもここに入る。　しかし彼らの関与は中韓北朝鮮に比べればおそらく小さい）　らに対しての、明確な帝国の逆襲の動きになる。 彼らジンケンとジユウとを国家安全保障の確保の前に押し出す連中はやりすぎた。　彼らの主張は既存の陰始勢力が造ったこの世界の内側の中にしか存在しえない概念なのだから、その外を跳び出ようとしてはいけなかった。　本当の自由と人権を得るための一番の阻害要因になっているのが彼らだというのが暴露されてしまった。　わたしはそう捉える。　だから地球が反転したということの意味がこれから明らかになっていく。 これらの　生み出そうとしないもの、流動性を阻害するもの、らは皆消える。　その様にわたしは考えている。 ーーー ソフトバンクに6400億円の損失を出させたウィーワーク株の額面暴落の動きは、大きなところでは大陸半島勢力に与する現金回収装置としての彼、組織ソフトバンクを叩き潰すための動きが表面化してきたというふうにわたしは捉える。　今後中韓北朝鮮に対しての資金提供を行ってきた（　それは一応商売の形を偽装しているが）　あらゆる眷属たちに対しての細かい攻撃が加えられるものとみる。 国際テロリスト関連のメンバーのリスト公開（　関係者はこれを見られるが、一般公開、つまり簡単にアクセスして閲覧するという形にはまだなっていない）　などの動きも同様に行われていく可能性が高く、それらの関係者は各国において大体がジユウとミンケンなる領域でサベツサベツと誰かが悪いとの活動を必死になってやってこられた方々だ。　そうした連中に対しての認識の大きな反転が起きる。 世界が変わる。　いや、それはとっくに変わっているのだが、今まで無自覚であった勢力を更にひっくり返す動きがこれから続くことになる。　右が正しいヒダリが正しいというのはどちらも嘘であり、これらの領域で生きている連中は、ただ喋っているだけでカネを引っ張ってくることを渇望するだけの勢力なのだということに大きく気づかなければならない段階に来た。　本当に。 今回の国連総会における米韓首脳会談において、米国は韓国の首長を同盟国の人間だという扱いを止めたことが明らかになった。　たんなるゲストとしての対応だ。　アフリカの小国などと同じような扱いにされていた。　米国が計算なしにああした動きはしない。 だからこれから日本国内においても、この韓国と繋がっていた勢力との大きな処断の動きが開始されるだろうととらえる。　それはとっくに始まっているが、隠されているが、それらが隠せなくなっていく。 人々の意識が大きく変わる事になる。 2019925水曜

米軍の世界における再編配備計画において在韓米軍はない。　しかしこれからの動きで決まる国防権限法の流れの中でそれは再び前に出てくるかもしれない。　それは陸軍利権と陸軍系軍事産業複合体の利益代表である今のマークエスパー国防長官が、おそらく次善の策として持っている、対象敵国の近くに近距離ミサイルシステムを配備させ、それを駐留陸軍によって防御させるという形で今の陸軍の駐留を維持させようとしている。　しかし彼の、彼らの戦術は今の戦争のやり方においては旧世代の考え方になるとわたしは捉える。　朝鮮半島への居座りは難しいだろう。 そして民主党政権が国防権限法において宇宙軍の創設に徹底的に反対しているのは、これらの陸軍利権の連中もいるが、やっぱり中国がいる。　彼らは自分たちの行動が米国の安全保障を大きく脅かすものであるという自覚がどうやらない。　駆け引きの材料の一つとしてしか捉えていない。　それではもう間に合わない既存世界進行の最後の段階に来ているのだが。 だからトランプ大統領は、韓国が米軍の兵器装備品、つまり兵器を沢山買うというプレゼントを持ってきても、基本これを相手にしない方向で今回国連総会においても彼をいないものとして対応した。　これら最高首脳部の行動というのは基本どこの国にも背後に演出家がいるのであり、トランプ大統領の今回の大人気ないとでも言える態度は、勿論韓国国民の、特に親北勢力に対しての警告であり、更に日米勢力、つまり韓国内部で保守派と言われている人々への伝達でもある。 我々米国はもう、貴方方を無条件で守るということはしないのだ、という。 それは日本の関係者に対しても向けられている言葉になる。　そうしたことがこれまでも、そしてこれからも、公開情報の中では相当出ている。　貴方はそうした読み取り方は今までやってこなかったに違いない。　しかしこれからの、本格的に、本当に世界が壊れていく中で、そうした愚かな態度、ぼーっとした態度のままでは、何かが起きたときにただうろたえるだけの本当にどうしもない自分を見つけるだけになるのだから、早急にそうした理知的で冷徹な貴方を発見してほしい。 ーーー 米国は大きくは在韓米軍撤退の方向を変えない。　だから韓国に置いてあった全ての資本を引き上げる。　そして焦土、焼け野原にしてそれを中国に投げ渡す。　だから韓国の中のカネ儲け装置の財閥の破壊は必須なのであり、その中で一番の急所はやはりサムスンなのだから、これを破壊する。 サムスンバイオに関連する粉飾決算の動きが出たのが２０１８年１１月であり、そこから立て続けに朴槿恵政権への賄賂がどうしたと罪状が貼り付けられていった。　そして再び今月の２４日にサムスンバイオ関連の捜査が開始され、普通に考えれば今裁判を戦っているサムスンの副会長が実刑を受けるコースに蹴っ飛ばされたのだなと分かる。　実刑を受けた人間を次の跡目にすることはない。　しかしまあ、韓国社会は粗雑だからそういうこともあるかもしれないが。 問題なのはそれらの跡目争いにどうせ相当の時間がかかるということである。　（　今の副会長が実刑ということは、３年とか５年とか牢屋の中にいて、実際の指揮が取れない。　そして代理人が誰になるかということだ。　これが中国側か北朝鮮側か米国側かということ。　いずれにせよサムスン切り売り解体の方向に向かう。　最も今の二代目会長＝息子、も能力のないボンクラなので、彼が居座っても同じことだが）　時間が経過すればするほどサムスンは売上を作れなくなって終わる。 これらサムスンなどを中心とする経済層からのカネを、日本の国内の対日工作費用として使っていた韓国政府は、それらの作戦をいくつか切り上げるしかない。　つまりカネが止まる。　韓国→民団→民団所属の在日企業→日本の左派勢力、これらの流れが切断されていく。 だから、今のタイミングで森友加計問題とやらの捏造の動きがはっきりと、ネットなどをやらない老人階層などに向けても届けられる書籍などの形においてのメッセージ発信が強められるのは偶然ではない。　関西生コン関連の逮捕者の動きが全く止まらないのは偶然ではない。　左派系政治家たちはこれらの動きに全く沈黙を守り、人権侵害だと何一つ言わないのも偶然ではない。　共産党系と在日系の弁護士集団が、下の側からの大量提訴を受けている動きは偶然ではない。　そしてこれらの勢力が、周辺の人間領域を含めて、国連の対テロ対策部門における関係リストに記名されているということの公の情報公開がおそらくこれから為される流れに入っていくというのは偶然ではない。 これらはオバマ政権のときに本当に好き勝手やってきた中韓北朝鮮（　本当はロシアもここに入る。　しかし彼らの関与は中韓北朝鮮に比べればおそらく小さい）　らに対しての、明確な帝国の逆襲の動きになる。 彼らジンケンとジユウとを国家安全保障の確保の前に押し出す連中はやりすぎた。　彼らの主張は既存の陰始勢力が造ったこの世界の内側の中にしか存在しえない概念なのだから、その外を跳び出ようとしてはいけなかった。　本当の自由と人権を得るための一番の阻害要因になっているのが彼らだというのが暴露されてしまった。　わたしはそう捉える。　だから地球が反転したということの意味がこれから明らかになっていく。 これらの　生み出そうとしないもの、流動性を阻害するもの、らは皆消える。　その様にわたしは考えている。 ーーー ソフトバンクに6400億円の損失を出させたウィーワーク株の額面暴落の動きは、大きなところでは大陸半島勢力に与する現金回収装置としての彼、組織ソフトバンクを叩き潰すための動きが表面化してきたというふうにわたしは捉える。　今後中韓北朝鮮に対しての資金提供を行ってきた（　それは一応商売の形を偽装しているが）　あらゆる眷属たちに対しての細かい攻撃が加えられるものとみる。 国際テロリスト関連のメンバーのリスト公開（　関係者はこれを見られるが、一般公開、つまり簡単にアクセスして閲覧するという形にはまだなっていない）　などの動きも同様に行われていく可能性が高く、それらの関係者は各国において大体がジユウとミンケンなる領域でサベツサベツと誰かが悪いとの活動を必死になってやってこられた方々だ。　そうした連中に対しての認識の大きな反転が起きる。 世界が変わる。　いや、それはとっくに変わっているのだが、今まで無自覚であった勢力を更にひっくり返す動きがこれから続くことになる。　右が正しいヒダリが正しいというのはどちらも嘘であり、これらの領域で生きている連中は、ただ喋っているだけでカネを引っ張ってくることを渇望するだけの勢力なのだということに大きく気づかなければならない段階に来た。　本当に。 今回の国連総会における米韓首脳会談において、米国は韓国の首長を同盟国の人間だという扱いを止めたことが明らかになった。　たんなるゲストとしての対応だ。　アフリカの小国などと同じような扱いにされていた。　米国が計算なしにああした動きはしない。 だからこれから日本国内においても、この韓国と繋がっていた勢力との大きな処断の動きが開始されるだろうととらえる。　それはとっくに始まっているが、隠されているが、それらが隠せなくなっていく。 人々の意識が大きく変わる事になる。 2019925水曜

米軍の世界における再編配備計画において在韓米軍はない。　しかしこれからの動きで決まる国防権限法の流れの中でそれは再び前に出てくるかもしれない。　それは陸軍利権と陸軍系軍事産業複合体の利益代表である今のマークエスパー国防長官が、おそらく次善の策として持っている、対象敵国の近くに近距離ミサイルシステムを配備させ、それを駐留陸軍によって防御させるという形で今の陸軍の駐留を維持させようとしている。　しかし彼の、彼らの戦術は今の戦争のやり方においては旧世代の考え方になるとわたしは捉える。　朝鮮半島への居座りは難しいだろう。 そして民主党政権が国防権限法において宇宙軍の創設に徹底的に反対しているのは、これらの陸軍利権の連中もいるが、やっぱり中国がいる。　彼らは自分たちの行動が米国の安全保障を大きく脅かすものであるという自覚がどうやらない。　駆け引きの材料の一つとしてしか捉えていない。　それではもう間に合わない既存世界進行の最後の段階に来ているのだが。 だからトランプ大統領は、韓国が米軍の兵器装備品、つまり兵器を沢山買うというプレゼントを持ってきても、基本これを相手にしない方向で今回国連総会においても彼をいないものとして対応した。　これら最高首脳部の行動というのは基本どこの国にも背後に演出家がいるのであり、トランプ大統領の今回の大人気ないとでも言える態度は、勿論韓国国民の、特に親北勢力に対しての警告であり、更に日米勢力、つまり韓国内部で保守派と言われている人々への伝達でもある。 我々米国はもう、貴方方を無条件で守るということはしないのだ、という。 それは日本の関係者に対しても向けられている言葉になる。　そうしたことがこれまでも、そしてこれからも、公開情報の中では相当出ている。　貴方はそうした読み取り方は今までやってこなかったに違いない。　しかしこれからの、本格的に、本当に世界が壊れていく中で、そうした愚かな態度、ぼーっとした態度のままでは、何かが起きたときにただうろたえるだけの本当にどうしもない自分を見つけるだけになるのだから、早急にそうした理知的で冷徹な貴方を発見してほしい。 ーーー 米国は大きくは在韓米軍撤退の方向を変えない。　だから韓国に置いてあった全ての資本を引き上げる。　そして焦土、焼け野原にしてそれを中国に投げ渡す。　だから韓国の中のカネ儲け装置の財閥の破壊は必須なのであり、その中で一番の急所はやはりサムスンなのだから、これを破壊する。 サムスンバイオに関連する粉飾決算の動きが出たのが２０１８年１１月であり、そこから立て続けに朴槿恵政権への賄賂がどうしたと罪状が貼り付けられていった。　そして再び今月の２４日にサムスンバイオ関連の捜査が開始され、普通に考えれば今裁判を戦っているサムスンの副会長が実刑を受けるコースに蹴っ飛ばされたのだなと分かる。　実刑を受けた人間を次の跡目にすることはない。　しかしまあ、韓国社会は粗雑だからそういうこともあるかもしれないが。 問題なのはそれらの跡目争いにどうせ相当の時間がかかるということである。　（　今の副会長が実刑ということは、３年とか５年とか牢屋の中にいて、実際の指揮が取れない。　そして代理人が誰になるかということだ。　これが中国側か北朝鮮側か米国側かということ。　いずれにせよサムスン切り売り解体の方向に向かう。　最も今の二代目会長＝息子、も能力のないボンクラなので、彼が居座っても同じことだが）　時間が経過すればするほどサムスンは売上を作れなくなって終わる。 これらサムスンなどを中心とする経済層からのカネを、日本の国内の対日工作費用として使っていた韓国政府は、それらの作戦をいくつか切り上げるしかない。　つまりカネが止まる。　韓国→民団→民団所属の在日企業→日本の左派勢力、これらの流れが切断されていく。 だから、今のタイミングで森友加計問題とやらの捏造の動きがはっきりと、ネットなどをやらない老人階層などに向けても届けられる書籍などの形においてのメッセージ発信が強められるのは偶然ではない。　関西生コン関連の逮捕者の動きが全く止まらないのは偶然ではない。　左派系政治家たちはこれらの動きに全く沈黙を守り、人権侵害だと何一つ言わないのも偶然ではない。　共産党系と在日系の弁護士集団が、下の側からの大量提訴を受けている動きは偶然ではない。　そしてこれらの勢力が、周辺の人間領域を含めて、国連の対テロ対策部門における関係リストに記名されているということの公の情報公開がおそらくこれから為される流れに入っていくというのは偶然ではない。 これらはオバマ政権のときに本当に好き勝手やってきた中韓北朝鮮（　本当はロシアもここに入る。　しかし彼らの関与は中韓北朝鮮に比べればおそらく小さい）　らに対しての、明確な帝国の逆襲の動きになる。 彼らジンケンとジユウとを国家安全保障の確保の前に押し出す連中はやりすぎた。　彼らの主張は既存の陰始勢力が造ったこの世界の内側の中にしか存在しえない概念なのだから、その外を跳び出ようとしてはいけなかった。　本当の自由と人権を得るための一番の阻害要因になっているのが彼らだというのが暴露されてしまった。　わたしはそう捉える。　だから地球が反転したということの意味がこれから明らかになっていく。 これらの　生み出そうとしないもの、流動性を阻害するもの、らは皆消える。　その様にわたしは考えている。 ーーー ソフトバンクに6400億円の損失を出させたウィーワーク株の額面暴落の動きは、大きなところでは大陸半島勢力に与する現金回収装置としての彼、組織ソフトバンクを叩き潰すための動きが表面化してきたというふうにわたしは捉える。　今後中韓北朝鮮に対しての資金提供を行ってきた（　それは一応商売の形を偽装しているが）　あらゆる眷属たちに対しての細かい攻撃が加えられるものとみる。 国際テロリスト関連のメンバーのリスト公開（　関係者はこれを見られるが、一般公開、つまり簡単にアクセスして閲覧するという形にはまだなっていない）　などの動きも同様に行われていく可能性が高く、それらの関係者は各国において大体がジユウとミンケンなる領域でサベツサベツと誰かが悪いとの活動を必死になってやってこられた方々だ。　そうした連中に対しての認識の大きな反転が起きる。 世界が変わる。　いや、それはとっくに変わっているのだが、今まで無自覚であった勢力を更にひっくり返す動きがこれから続くことになる。　右が正しいヒダリが正しいというのはどちらも嘘であり、これらの領域で生きている連中は、ただ喋っているだけでカネを引っ張ってくることを渇望するだけの勢力なのだということに大きく気づかなければならない段階に来た。　本当に。 今回の国連総会における米韓首脳会談において、米国は韓国の首長を同盟国の人間だという扱いを止めたことが明らかになった。　たんなるゲストとしての対応だ。　アフリカの小国などと同じような扱いにされていた。　米国が計算なしにああした動きはしない。 だからこれから日本国内においても、この韓国と繋がっていた勢力との大きな処断の動きが開始されるだろうととらえる。　それはとっくに始まっているが、隠されているが、それらが隠せなくなっていく。 人々の意識が大きく変わる事になる。 2019925水曜

米軍の世界における再編配備計画において在韓米軍はない。　しかしこれからの動きで決まる国防権限法の流れの中でそれは再び前に出てくるかもしれない。　それは陸軍利権と陸軍系軍事産業複合体の利益代表である今のマークエスパー国防長官が、おそらく次善の策として持っている、対象敵国の近くに近距離ミサイルシステムを配備させ、それを駐留陸軍によって防御させるという形で今の陸軍の駐留を維持させようとしている。　しかし彼の、彼らの戦術は今の戦争のやり方においては旧世代の考え方になるとわたしは捉える。　朝鮮半島への居座りは難しいだろう。 そして民主党政権が国防権限法において宇宙軍の創設に徹底的に反対しているのは、これらの陸軍利権の連中もいるが、やっぱり中国がいる。　彼らは自分たちの行動が米国の安全保障を大きく脅かすものであるという自覚がどうやらない。　駆け引きの材料の一つとしてしか捉えていない。　それではもう間に合わない既存世界進行の最後の段階に来ているのだが。 だからトランプ大統領は、韓国が米軍の兵器装備品、つまり兵器を沢山買うというプレゼントを持ってきても、基本これを相手にしない方向で今回国連総会においても彼をいないものとして対応した。　これら最高首脳部の行動というのは基本どこの国にも背後に演出家がいるのであり、トランプ大統領の今回の大人気ないとでも言える態度は、勿論韓国国民の、特に親北勢力に対しての警告であり、更に日米勢力、つまり韓国内部で保守派と言われている人々への伝達でもある。 我々米国はもう、貴方方を無条件で守るということはしないのだ、という。 それは日本の関係者に対しても向けられている言葉になる。　そうしたことがこれまでも、そしてこれからも、公開情報の中では相当出ている。　貴方はそうした読み取り方は今までやってこなかったに違いない。　しかしこれからの、本格的に、本当に世界が壊れていく中で、そうした愚かな態度、ぼーっとした態度のままでは、何かが起きたときにただうろたえるだけの本当にどうしもない自分を見つけるだけになるのだから、早急にそうした理知的で冷徹な貴方を発見してほしい。 ーーー 米国は大きくは在韓米軍撤退の方向を変えない。　だから韓国に置いてあった全ての資本を引き上げる。　そして焦土、焼け野原にしてそれを中国に投げ渡す。　だから韓国の中のカネ儲け装置の財閥の破壊は必須なのであり、その中で一番の急所はやはりサムスンなのだから、これを破壊する。 サムスンバイオに関連する粉飾決算の動きが出たのが２０１８年１１月であり、そこから立て続けに朴槿恵政権への賄賂がどうしたと罪状が貼り付けられていった。　そして再び今月の２４日にサムスンバイオ関連の捜査が開始され、普通に考えれば今裁判を戦っているサムスンの副会長が実刑を受けるコースに蹴っ飛ばされたのだなと分かる。　実刑を受けた人間を次の跡目にすることはない。　しかしまあ、韓国社会は粗雑だからそういうこともあるかもしれないが。 問題なのはそれらの跡目争いにどうせ相当の時間がかかるということである。　（　今の副会長が実刑ということは、３年とか５年とか牢屋の中にいて、実際の指揮が取れない。　そして代理人が誰になるかということだ。　これが中国側か北朝鮮側か米国側かということ。　いずれにせよサムスン切り売り解体の方向に向かう。　最も今の二代目会長＝息子、も能力のないボンクラなので、彼が居座っても同じことだが）　時間が経過すればするほどサムスンは売上を作れなくなって終わる。 これらサムスンなどを中心とする経済層からのカネを、日本の国内の対日工作費用として使っていた韓国政府は、それらの作戦をいくつか切り上げるしかない。　つまりカネが止まる。　韓国→民団→民団所属の在日企業→日本の左派勢力、これらの流れが切断されていく。 だから、今のタイミングで森友加計問題とやらの捏造の動きがはっきりと、ネットなどをやらない老人階層などに向けても届けられる書籍などの形においてのメッセージ発信が強められるのは偶然ではない。　関西生コン関連の逮捕者の動きが全く止まらないのは偶然ではない。　左派系政治家たちはこれらの動きに全く沈黙を守り、人権侵害だと何一つ言わないのも偶然ではない。　共産党系と在日系の弁護士集団が、下の側からの大量提訴を受けている動きは偶然ではない。　そしてこれらの勢力が、周辺の人間領域を含めて、国連の対テロ対策部門における関係リストに記名されているということの公の情報公開がおそらくこれから為される流れに入っていくというのは偶然ではない。 これらはオバマ政権のときに本当に好き勝手やってきた中韓北朝鮮（　本当はロシアもここに入る。　しかし彼らの関与は中韓北朝鮮に比べればおそらく小さい）　らに対しての、明確な帝国の逆襲の動きになる。 彼らジンケンとジユウとを国家安全保障の確保の前に押し出す連中はやりすぎた。　彼らの主張は既存の陰始勢力が造ったこの世界の内側の中にしか存在しえない概念なのだから、その外を跳び出ようとしてはいけなかった。　本当の自由と人権を得るための一番の阻害要因になっているのが彼らだというのが暴露されてしまった。　わたしはそう捉える。　だから地球が反転したということの意味がこれから明らかになっていく。 これらの　生み出そうとしないもの、流動性を阻害するもの、らは皆消える。　その様にわたしは考えている。 ーーー ソフトバンクに6400億円の損失を出させたウィーワーク株の額面暴落の動きは、大きなところでは大陸半島勢力に与する現金回収装置としての彼、組織ソフトバンクを叩き潰すための動きが表面化してきたというふうにわたしは捉える。　今後中韓北朝鮮に対しての資金提供を行ってきた（　それは一応商売の形を偽装しているが）　あらゆる眷属たちに対しての細かい攻撃が加えられるものとみる。 国際テロリスト関連のメンバーのリスト公開（　関係者はこれを見られるが、一般公開、つまり簡単にアクセスして閲覧するという形にはまだなっていない）　などの動きも同様に行われていく可能性が高く、それらの関係者は各国において大体がジユウとミンケンなる領域でサベツサベツと誰かが悪いとの活動を必死になってやってこられた方々だ。　そうした連中に対しての認識の大きな反転が起きる。 世界が変わる。　いや、それはとっくに変わっているのだが、今まで無自覚であった勢力を更にひっくり返す動きがこれから続くことになる。　右が正しいヒダリが正しいというのはどちらも嘘であり、これらの領域で生きている連中は、ただ喋っているだけでカネを引っ張ってくることを渇望するだけの勢力なのだということに大きく気づかなければならない段階に来た。　本当に。 今回の国連総会における米韓首脳会談において、米国は韓国の首長を同盟国の人間だという扱いを止めたことが明らかになった。　たんなるゲストとしての対応だ。　アフリカの小国などと同じような扱いにされていた。　米国が計算なしにああした動きはしない。 だからこれから日本国内においても、この韓国と繋がっていた勢力との大きな処断の動きが開始されるだろうととらえる。　それはとっくに始まっているが、隠されているが、それらが隠せなくなっていく。 人々の意識が大きく変わる事になる。 2019925水曜

今回の組閣をざっくりと言うのならそれは　戦争準備内閣　になる。　しかしこちらから戦争をするという意味ではなく、向こうから仕掛けられるのがほぼ確定しているので、それに対して祖国を防衛するという意味合いが大きい。　だから詳細に言うのなら、戦争祖国防衛内閣という言い方か。 米国は北朝鮮が設定した１２月末までの米朝会談が決裂、つまり米国が望む核爆弾の非所有、非製造、などを北朝鮮が実行しないのなら、おそらく年をまたぐかまたがないうちに攻撃する可能性がある。 それはトマホークを中心とした地上施設を破壊するのと同時にｂ１かｂ２使ったバンカーバスターの使用が予想される。　そしてそのときに　韓国の側の施設も破壊　する可能性がある。 わたしは意図的に３８度線沿いに建設された韓国の半導体工場の地下にはウラン濃縮施設があるのではないかと本気で考えている。　そしていつまでたっても空間線量が弱まることのないソウルなどの各都市部における地下施設の何処かにも、これらの関連濃縮施設があるのではないかと考える。 濃縮などは膨大な熱、そして放射性廃棄物の排出がある。　少なくともこの熱の部分は都市からの熱ということでごまかせる。　ソウル五輪のときに、おかしな地下施設が（　地下空間が）　どさくさに紛れて沢山造られたという説がある。　それらが本当なら、時間をかけてその空間に濃縮関連機器を運び込んだのだろう。 わたしはソウルにおける空間線量が　いったいいつの時点から急に高くなったのか　ということの詳細を知らないが、おそらく調べれば面白いことが分かるのだろう。 河野防衛相の誕生は、米軍が朝鮮半島を攻撃するときに、その全面支援を行う日本の自衛隊とその関連民間企業群、これらと米軍との円滑な伝達を行うために、英語に堪能な人間をどうしても必要としたととらえる。 そして文科省における萩生田さんの起用は、この文科省からアカ、ヒダリ、中韓勢力、そしてこれらとつながっている文科省ＯＢたちに流れるカネの流れを切断し、その上で朝鮮半島攻撃のときに必ず起こされる日本国内テロの土壌を今の地点で叩いておこうというのが見える。 そしてもう一人の側近の河合さんが法務相になる。 在日問題に対しての、特に戦時におけるこれらの送還に関しての問題に手を付ける動きに入ったという風な気がしてならない。 --- 最近韓国が反米の発言と行動を強めている。　９日には南北統一は在韓米軍が邪魔だと言い、そして翌日中国の北京にてタス通信の特派員に、韓国は北朝鮮と合体して統一国家になって核武装するということを臆面もなく、大統領側近のムン・ジョンインという人物にこれを言わせている。 これらの発言が、米国時間に突如として解任が発表されたジョン・ボルトン大統領補佐官関連の動きと連動している可能性はある。　今の南北は水面下で完全に一体化しており、北朝鮮がボルトン補佐官を目の敵にしていたのは言うまでもないことなので、それに乗っかって南が何かを言う、これはある。 ボルトン補佐官は完全非核化を求めていた。　しかしトランプ大統領は、北朝鮮が核ミサイルをもっていても、それが米国にまで届かなければ構わないという態度で接している。　これは米国にとって短距離核ミサイルなどどうでもいいことだからだ。　日本においてある米国の資産に対する懸念はある。 だからこれからの流れで日本の憲法改正と核武装はどうしてもセットとして必ず語られる。　南北朝鮮が核ミサイルを持って日本を本当に攻撃するからだ。　特に自制がまったくない韓国の連中がそれを発射するという事に対して貴方も深い納得をするだろう。　我々は能登沖のロックオンレーダーを忘れてはならないのだ。 2019911水曜

今回の組閣をざっくりと言うのならそれは　戦争準備内閣　になる。　しかしこちらから戦争をするという意味ではなく、向こうから仕掛けられるのがほぼ確定しているので、それに対して祖国を防衛するという意味合いが大きい。　だから詳細に言うのなら、戦争祖国防衛内閣という言い方か。 米国は北朝鮮が設定した１２月末までの米朝会談が決裂、つまり米国が望む核爆弾の非所有、非製造、などを北朝鮮が実行しないのなら、おそらく年をまたぐかまたがないうちに攻撃する可能性がある。 それはトマホークを中心とした地上施設を破壊するのと同時にｂ１かｂ２使ったバンカーバスターの使用が予想される。　そしてそのときに　韓国の側の施設も破壊　する可能性がある。 わたしは意図的に３８度線沿いに建設された韓国の半導体工場の地下にはウラン濃縮施設があるのではないかと本気で考えている。　そしていつまでたっても空間線量が弱まることのないソウルなどの各都市部における地下施設の何処かにも、これらの関連濃縮施設があるのではないかと考える。 濃縮などは膨大な熱、そして放射性廃棄物の排出がある。　少なくともこの熱の部分は都市からの熱ということでごまかせる。　ソウル五輪のときに、おかしな地下施設が（　地下空間が）　どさくさに紛れて沢山造られたという説がある。　それらが本当なら、時間をかけてその空間に濃縮関連機器を運び込んだのだろう。 わたしはソウルにおける空間線量が　いったいいつの時点から急に高くなったのか　ということの詳細を知らないが、おそらく調べれば面白いことが分かるのだろう。 河野防衛相の誕生は、米軍が朝鮮半島を攻撃するときに、その全面支援を行う日本の自衛隊とその関連民間企業群、これらと米軍との円滑な伝達を行うために、英語に堪能な人間をどうしても必要としたととらえる。 そして文科省における萩生田さんの起用は、この文科省からアカ、ヒダリ、中韓勢力、そしてこれらとつながっている文科省ＯＢたちに流れるカネの流れを切断し、その上で朝鮮半島攻撃のときに必ず起こされる日本国内テロの土壌を今の地点で叩いておこうというのが見える。 そしてもう一人の側近の河合さんが法務相になる。 在日問題に対しての、特に戦時におけるこれらの送還に関しての問題に手を付ける動きに入ったという風な気がしてならない。 --- 最近韓国が反米の発言と行動を強めている。　９日には南北統一は在韓米軍が邪魔だと言い、そして翌日中国の北京にてタス通信の特派員に、韓国は北朝鮮と合体して統一国家になって核武装するということを臆面もなく、大統領側近のムン・ジョンインという人物にこれを言わせている。 これらの発言が、米国時間に突如として解任が発表されたジョン・ボルトン大統領補佐官関連の動きと連動している可能性はある。　今の南北は水面下で完全に一体化しており、北朝鮮がボルトン補佐官を目の敵にしていたのは言うまでもないことなので、それに乗っかって南が何かを言う、これはある。 ボルトン補佐官は完全非核化を求めていた。　しかしトランプ大統領は、北朝鮮が核ミサイルをもっていても、それが米国にまで届かなければ構わないという態度で接している。　これは米国にとって短距離核ミサイルなどどうでもいいことだからだ。　日本においてある米国の資産に対する懸念はある。 だからこれからの流れで日本の憲法改正と核武装はどうしてもセットとして必ず語られる。　南北朝鮮が核ミサイルを持って日本を本当に攻撃するからだ。　特に自制がまったくない韓国の連中がそれを発射するという事に対して貴方も深い納得をするだろう。　我々は能登沖のロックオンレーダーを忘れてはならないのだ。 2019911水曜

今回の組閣をざっくりと言うのならそれは　戦争準備内閣　になる。　しかしこちらから戦争をするという意味ではなく、向こうから仕掛けられるのがほぼ確定しているので、それに対して祖国を防衛するという意味合いが大きい。　だから詳細に言うのなら、戦争祖国防衛内閣という言い方か。 米国は北朝鮮が設定した１２月末までの米朝会談が決裂、つまり米国が望む核爆弾の非所有、非製造、などを北朝鮮が実行しないのなら、おそらく年をまたぐかまたがないうちに攻撃する可能性がある。 それはトマホークを中心とした地上施設を破壊するのと同時にｂ１かｂ２使ったバンカーバスターの使用が予想される。　そしてそのときに　韓国の側の施設も破壊　する可能性がある。 わたしは意図的に３８度線沿いに建設された韓国の半導体工場の地下にはウラン濃縮施設があるのではないかと本気で考えている。　そしていつまでたっても空間線量が弱まることのないソウルなどの各都市部における地下施設の何処かにも、これらの関連濃縮施設があるのではないかと考える。 濃縮などは膨大な熱、そして放射性廃棄物の排出がある。　少なくともこの熱の部分は都市からの熱ということでごまかせる。　ソウル五輪のときに、おかしな地下施設が（　地下空間が）　どさくさに紛れて沢山造られたという説がある。　それらが本当なら、時間をかけてその空間に濃縮関連機器を運び込んだのだろう。 わたしはソウルにおける空間線量が　いったいいつの時点から急に高くなったのか　ということの詳細を知らないが、おそらく調べれば面白いことが分かるのだろう。 河野防衛相の誕生は、米軍が朝鮮半島を攻撃するときに、その全面支援を行う日本の自衛隊とその関連民間企業群、これらと米軍との円滑な伝達を行うために、英語に堪能な人間をどうしても必要としたととらえる。 そして文科省における萩生田さんの起用は、この文科省からアカ、ヒダリ、中韓勢力、そしてこれらとつながっている文科省ＯＢたちに流れるカネの流れを切断し、その上で朝鮮半島攻撃のときに必ず起こされる日本国内テロの土壌を今の地点で叩いておこうというのが見える。 そしてもう一人の側近の河合さんが法務相になる。 在日問題に対しての、特に戦時におけるこれらの送還に関しての問題に手を付ける動きに入ったという風な気がしてならない。 --- 最近韓国が反米の発言と行動を強めている。　９日には南北統一は在韓米軍が邪魔だと言い、そして翌日中国の北京にてタス通信の特派員に、韓国は北朝鮮と合体して統一国家になって核武装するということを臆面もなく、大統領側近のムン・ジョンインという人物にこれを言わせている。 これらの発言が、米国時間に突如として解任が発表されたジョン・ボルトン大統領補佐官関連の動きと連動している可能性はある。　今の南北は水面下で完全に一体化しており、北朝鮮がボルトン補佐官を目の敵にしていたのは言うまでもないことなので、それに乗っかって南が何かを言う、これはある。 ボルトン補佐官は完全非核化を求めていた。　しかしトランプ大統領は、北朝鮮が核ミサイルをもっていても、それが米国にまで届かなければ構わないという態度で接している。　これは米国にとって短距離核ミサイルなどどうでもいいことだからだ。　日本においてある米国の資産に対する懸念はある。 だからこれからの流れで日本の憲法改正と核武装はどうしてもセットとして必ず語られる。　南北朝鮮が核ミサイルを持って日本を本当に攻撃するからだ。　特に自制がまったくない韓国の連中がそれを発射するという事に対して貴方も深い納得をするだろう。　我々は能登沖のロックオンレーダーを忘れてはならないのだ。 2019911水曜

今回の組閣をざっくりと言うのならそれは　戦争準備内閣　になる。　しかしこちらから戦争をするという意味ではなく、向こうから仕掛けられるのがほぼ確定しているので、それに対して祖国を防衛するという意味合いが大きい。　だから詳細に言うのなら、戦争祖国防衛内閣という言い方か。 米国は北朝鮮が設定した１２月末までの米朝会談が決裂、つまり米国が望む核爆弾の非所有、非製造、などを北朝鮮が実行しないのなら、おそらく年をまたぐかまたがないうちに攻撃する可能性がある。 それはトマホークを中心とした地上施設を破壊するのと同時にｂ１かｂ２使ったバンカーバスターの使用が予想される。　そしてそのときに　韓国の側の施設も破壊　する可能性がある。 わたしは意図的に３８度線沿いに建設された韓国の半導体工場の地下にはウラン濃縮施設があるのではないかと本気で考えている。　そしていつまでたっても空間線量が弱まることのないソウルなどの各都市部における地下施設の何処かにも、これらの関連濃縮施設があるのではないかと考える。 濃縮などは膨大な熱、そして放射性廃棄物の排出がある。　少なくともこの熱の部分は都市からの熱ということでごまかせる。　ソウル五輪のときに、おかしな地下施設が（　地下空間が）　どさくさに紛れて沢山造られたという説がある。　それらが本当なら、時間をかけてその空間に濃縮関連機器を運び込んだのだろう。 わたしはソウルにおける空間線量が　いったいいつの時点から急に高くなったのか　ということの詳細を知らないが、おそらく調べれば面白いことが分かるのだろう。 河野防衛相の誕生は、米軍が朝鮮半島を攻撃するときに、その全面支援を行う日本の自衛隊とその関連民間企業群、これらと米軍との円滑な伝達を行うために、英語に堪能な人間をどうしても必要としたととらえる。 そして文科省における萩生田さんの起用は、この文科省からアカ、ヒダリ、中韓勢力、そしてこれらとつながっている文科省ＯＢたちに流れるカネの流れを切断し、その上で朝鮮半島攻撃のときに必ず起こされる日本国内テロの土壌を今の地点で叩いておこうというのが見える。 そしてもう一人の側近の河合さんが法務相になる。 在日問題に対しての、特に戦時におけるこれらの送還に関しての問題に手を付ける動きに入ったという風な気がしてならない。 --- 最近韓国が反米の発言と行動を強めている。　９日には南北統一は在韓米軍が邪魔だと言い、そして翌日中国の北京にてタス通信の特派員に、韓国は北朝鮮と合体して統一国家になって核武装するということを臆面もなく、大統領側近のムン・ジョンインという人物にこれを言わせている。 これらの発言が、米国時間に突如として解任が発表されたジョン・ボルトン大統領補佐官関連の動きと連動している可能性はある。　今の南北は水面下で完全に一体化しており、北朝鮮がボルトン補佐官を目の敵にしていたのは言うまでもないことなので、それに乗っかって南が何かを言う、これはある。 ボルトン補佐官は完全非核化を求めていた。　しかしトランプ大統領は、北朝鮮が核ミサイルをもっていても、それが米国にまで届かなければ構わないという態度で接している。　これは米国にとって短距離核ミサイルなどどうでもいいことだからだ。　日本においてある米国の資産に対する懸念はある。 だからこれからの流れで日本の憲法改正と核武装はどうしてもセットとして必ず語られる。　南北朝鮮が核ミサイルを持って日本を本当に攻撃するからだ。　特に自制がまったくない韓国の連中がそれを発射するという事に対して貴方も深い納得をするだろう。　我々は能登沖のロックオンレーダーを忘れてはならないのだ。 2019911水曜

米国がこれら香港の動きの背後に本格的に関わっているとするのなら、中国は同様に国内の民主化勢力に手を焼き始めているロシアとともに米国の陰謀説を主張する。　前のカラー革命のときがそうだった。　しかし彼ら中共も馬鹿ではないのでこれら香港の今回のデモに関してはアタマがいない事を把握した。 だから中共の工作員を入れ込んで、これらデモ隊の跳ね返りがテロリスト化したという台本の策定とその実行をやらざるを得なくなった。　三合会の動きがぴたりと報道されなくなったのはどうせそういう台本に即したものだろうと捉える。 プロレスではこれらの事をブックと呼び、ケーフェイともいう。　台本とフェイクのことだ。　だからこの自称デモ隊の連中が外国人観光客やビジネスマンを狙ったり、もっとひどければ、外国人役の中国人役者を襲撃して、実際にそういうことがあったということにして武力介入する。 深センんにおいては戦車が集結している。　戦車だ。　装甲車ではない。　だから今の段階でやるともやらないとも分からないが、やるとなったら徹底的に周辺封鎖をやって、関係者を皆殺しにする腹を固めている風に見える。 中国は香港の機能を強奪する国家計画を実行していた。　それは深センに大きな金融センタービルを建設したあたりの頃になる、平安国際金融ビルのあの豪勢さを見れば、中共が何を考えているのか丸わかりだ。　そして広州には国際金融センタービルがあり、そこにたくさんの人間を通勤させるためにとしか思えない高速鉄道が開通している。　そしてその名称が広深港高速鉄道だ。　中共という領域に時間を与えると、時間稼ぎをさせると彼らはこうした強奪計画をどの領域でも進める。 だから米国がそれらの手に乗らないと今の時点で中共に対しての締め上げの動きに出ているのは正しい。　それしか選択肢がないのだ。 香港に対して武力介入する可能性というのは、そこで大きな世界の分岐点が発生することを意味する。　ただ介入がなくても、それでも大きな結末、中国共産党の崩壊に向けての道筋はあまり変わらない風に見える。 ただ、早い段階で壊しておけば、後に引きずる影響は小さいのではないか、とは言う。　これは陥没現象に対しての見方見え方感じ方に通じるものでもある。 ことは動き出したのである。 ーーー 自分なるものをひたすら守るために核開発を加速拡大する。　しかしそれはエゴを拡大させるということであるのだから、何処かの時点で壊れていく。　そしてこうした核兵器に関わるもの全般を、たとえばイスラムにおける本当に心のそこからカミなるものを信じているのかどうかは知らない彼ら、自らの判断を外部に丸投げしてしまっている彼らが持ってしまうと、後は簡単に地域核戦争が開始される。 今からの地球はそれら地域核戦争による核汚染のその後に、残された人類がどうやってそれを浄化しながら且つ生き延びていくのかというその大きな題目の世界に突入する。　人間は万物の叡智であり、どうとでも乗り越えられるという言葉以外の場所に自らの思考、自覚を移動させない人々は、それら地域核戦争のあとに生き残っていけないだろう。　そういう人たちは所詮クチだけの人々だ。 理性だけに連結されたコトバだけで構築された世界はもう敗北した。　人類はそれを越えて次の新しい段階にどうあっても進まなければならないのである。 ーーー ＪＢプレス 驚愕、韓国が北朝鮮に弾道ミサイル供与か 中国やロシア製ではなく韓国陸軍も装備する米軍ATACMSに酷似 2019.8.14（水）西村 金一 ?北朝鮮が8月10日に打ち上げたミサイルの映像を見る人。韓国の首都ソウルで（写真：AP/アフロ） 　北朝鮮は8月10日、新たな飛翔体を発射し、「もう一つの新しい兵器システム」を完成させたと公表した。 　韓国軍合同参謀本部は、北朝鮮が10日に短距離弾道ミサイル2発を発射したと発表。高度は約48キロ、飛翔距離は約400キロ、最大飛行速度はマッハ6.1以上で、ロシア製「イスカンデル」の北朝鮮版「KN23ミサイル」の可能性が高いと分析した。 　今回のミサイル発射の焦点は、「性能がどうか」というものではなく、米国製の兵器が北朝鮮に流れている可能性があるということだ。 1．8月10日のミサイル発射情報は、米韓軍事同盟関係を揺るがす 　なぜなら、朝鮮中央通信8月11日のミサイル発射の写真は、極めて衝撃的なものであった。 　北朝鮮が公表した写真のミサイルと韓国軍が分析し推測した「KN23ミサイル」とは、全く異なっていた。 　驚いたことに、北朝鮮が掲載したミサイルは、韓国陸軍も装備する米軍のATACMS（Army Tactical Missile System）に極めて類似しているのだ。 　ATACMSのミサイル部分は、韓国の固定サイロに入っている「玄武2号A」としても採用されているものだ。 　ということは、韓国か北朝鮮のどちらかが、嘘をついていることになる。 　もし、北朝鮮の映像が正しければ、韓国は嘘をついており、米軍から韓国に供与された兵器が北朝鮮に流れている可能性が出てくる。 　米韓軍事同盟関係を揺るがす大事件に発展する可能性が十分にある。一方、北朝鮮が嘘の情報を流しているのであれば、米韓軍事同盟を離間させるための情報工作ということになる。 ーーー（　記事ここまで） 恐らくこの記事はヤフーには採用されない。　韓国にとってあまりにもまずい真実が書かれているからだ。　わたしは韓国が北朝鮮からウラン原石の粉末を密輸入し、それを韓国の中で濃縮ウランにして北朝鮮に送り返すという（　もちろん自国の分も造っている。　だからフッ化水素があれだけ膨大に行方不明になったのだ）　核製造ワークシェアリング（　核共同製造）　を行っていたとにらんでいるので、これらのミサイルも横流ししていたという記事のその後の流れに興味がある。 今は隠れていたものが表に浮かび上がる世界だ。　恐らく隠し切れまい。　彼らは自ら終わっていく道を選択した。　その様にしか言えない流れに入ってしまっている。 ーーー すがすがしい程の嘘つきであり、すがすがしい程の相手を利用する事しか考えない強奪者の動きだ。　韓国が北朝鮮にミサイルを、それら技術と現物を流している事がこれから明らかになるのだとすれば、それは建前上米韓同盟は維持された形になるかもしれないが、明確に米国は韓国を見捨てる。 米国の中にいた在韓米軍マフィアと言える連中も、さすがにこの状況では自ら勢力だけの利益を主張することはそのまま米国の安全保障を譲り渡すことになるので沈黙するしかない。 そしてわたしは韓国は北朝鮮からウランをもらって濃縮化事業を行っていたと睨んでいるので、それらの事態が明らかになる流れが仮に出てきたら、それは南北両地域への同時空爆の可能性が本当になったというのを意味する。 そしてこれら韓国が本性を現す流れのなかで、日本国内で我がもの顔で好き勝手やってきた在日韓国人勢力の一部領域は本当に、相当に追い込まれていく。 公開情報の流れを追ってほしい。 2019814水曜

米国がこれら香港の動きの背後に本格的に関わっているとするのなら、中国は同様に国内の民主化勢力に手を焼き始めているロシアとともに米国の陰謀説を主張する。　前のカラー革命のときがそうだった。　しかし彼ら中共も馬鹿ではないのでこれら香港の今回のデモに関してはアタマがいない事を把握した。 だから中共の工作員を入れ込んで、これらデモ隊の跳ね返りがテロリスト化したという台本の策定とその実行をやらざるを得なくなった。　三合会の動きがぴたりと報道されなくなったのはどうせそういう台本に即したものだろうと捉える。 プロレスではこれらの事をブックと呼び、ケーフェイともいう。　台本とフェイクのことだ。　だからこの自称デモ隊の連中が外国人観光客やビジネスマンを狙ったり、もっとひどければ、外国人役の中国人役者を襲撃して、実際にそういうことがあったということにして武力介入する。 深センんにおいては戦車が集結している。　戦車だ。　装甲車ではない。　だから今の段階でやるともやらないとも分からないが、やるとなったら徹底的に周辺封鎖をやって、関係者を皆殺しにする腹を固めている風に見える。 中国は香港の機能を強奪する国家計画を実行していた。　それは深センに大きな金融センタービルを建設したあたりの頃になる、平安国際金融ビルのあの豪勢さを見れば、中共が何を考えているのか丸わかりだ。　そして広州には国際金融センタービルがあり、そこにたくさんの人間を通勤させるためにとしか思えない高速鉄道が開通している。　そしてその名称が広深港高速鉄道だ。　中共という領域に時間を与えると、時間稼ぎをさせると彼らはこうした強奪計画をどの領域でも進める。 だから米国がそれらの手に乗らないと今の時点で中共に対しての締め上げの動きに出ているのは正しい。　それしか選択肢がないのだ。 香港に対して武力介入する可能性というのは、そこで大きな世界の分岐点が発生することを意味する。　ただ介入がなくても、それでも大きな結末、中国共産党の崩壊に向けての道筋はあまり変わらない風に見える。 ただ、早い段階で壊しておけば、後に引きずる影響は小さいのではないか、とは言う。　これは陥没現象に対しての見方見え方感じ方に通じるものでもある。 ことは動き出したのである。 ーーー 自分なるものをひたすら守るために核開発を加速拡大する。　しかしそれはエゴを拡大させるということであるのだから、何処かの時点で壊れていく。　そしてこうした核兵器に関わるもの全般を、たとえばイスラムにおける本当に心のそこからカミなるものを信じているのかどうかは知らない彼ら、自らの判断を外部に丸投げしてしまっている彼らが持ってしまうと、後は簡単に地域核戦争が開始される。 今からの地球はそれら地域核戦争による核汚染のその後に、残された人類がどうやってそれを浄化しながら且つ生き延びていくのかというその大きな題目の世界に突入する。　人間は万物の叡智であり、どうとでも乗り越えられるという言葉以外の場所に自らの思考、自覚を移動させない人々は、それら地域核戦争のあとに生き残っていけないだろう。　そういう人たちは所詮クチだけの人々だ。 理性だけに連結されたコトバだけで構築された世界はもう敗北した。　人類はそれを越えて次の新しい段階にどうあっても進まなければならないのである。 ーーー ＪＢプレス 驚愕、韓国が北朝鮮に弾道ミサイル供与か 中国やロシア製ではなく韓国陸軍も装備する米軍ATACMSに酷似 2019.8.14（水）西村 金一 ?北朝鮮が8月10日に打ち上げたミサイルの映像を見る人。韓国の首都ソウルで（写真：AP/アフロ） 　北朝鮮は8月10日、新たな飛翔体を発射し、「もう一つの新しい兵器システム」を完成させたと公表した。 　韓国軍合同参謀本部は、北朝鮮が10日に短距離弾道ミサイル2発を発射したと発表。高度は約48キロ、飛翔距離は約400キロ、最大飛行速度はマッハ6.1以上で、ロシア製「イスカンデル」の北朝鮮版「KN23ミサイル」の可能性が高いと分析した。 　今回のミサイル発射の焦点は、「性能がどうか」というものではなく、米国製の兵器が北朝鮮に流れている可能性があるということだ。 1．8月10日のミサイル発射情報は、米韓軍事同盟関係を揺るがす 　なぜなら、朝鮮中央通信8月11日のミサイル発射の写真は、極めて衝撃的なものであった。 　北朝鮮が公表した写真のミサイルと韓国軍が分析し推測した「KN23ミサイル」とは、全く異なっていた。 　驚いたことに、北朝鮮が掲載したミサイルは、韓国陸軍も装備する米軍のATACMS（Army Tactical Missile System）に極めて類似しているのだ。 　ATACMSのミサイル部分は、韓国の固定サイロに入っている「玄武2号A」としても採用されているものだ。 　ということは、韓国か北朝鮮のどちらかが、嘘をついていることになる。 　もし、北朝鮮の映像が正しければ、韓国は嘘をついており、米軍から韓国に供与された兵器が北朝鮮に流れている可能性が出てくる。 　米韓軍事同盟関係を揺るがす大事件に発展する可能性が十分にある。一方、北朝鮮が嘘の情報を流しているのであれば、米韓軍事同盟を離間させるための情報工作ということになる。 ーーー（　記事ここまで） 恐らくこの記事はヤフーには採用されない。　韓国にとってあまりにもまずい真実が書かれているからだ。　わたしは韓国が北朝鮮からウラン原石の粉末を密輸入し、それを韓国の中で濃縮ウランにして北朝鮮に送り返すという（　もちろん自国の分も造っている。　だからフッ化水素があれだけ膨大に行方不明になったのだ）　核製造ワークシェアリング（　核共同製造）　を行っていたとにらんでいるので、これらのミサイルも横流ししていたという記事のその後の流れに興味がある。 今は隠れていたものが表に浮かび上がる世界だ。　恐らく隠し切れまい。　彼らは自ら終わっていく道を選択した。　その様にしか言えない流れに入ってしまっている。 ーーー すがすがしい程の嘘つきであり、すがすがしい程の相手を利用する事しか考えない強奪者の動きだ。　韓国が北朝鮮にミサイルを、それら技術と現物を流している事がこれから明らかになるのだとすれば、それは建前上米韓同盟は維持された形になるかもしれないが、明確に米国は韓国を見捨てる。 米国の中にいた在韓米軍マフィアと言える連中も、さすがにこの状況では自ら勢力だけの利益を主張することはそのまま米国の安全保障を譲り渡すことになるので沈黙するしかない。 そしてわたしは韓国は北朝鮮からウランをもらって濃縮化事業を行っていたと睨んでいるので、それらの事態が明らかになる流れが仮に出てきたら、それは南北両地域への同時空爆の可能性が本当になったというのを意味する。 そしてこれら韓国が本性を現す流れのなかで、日本国内で我がもの顔で好き勝手やってきた在日韓国人勢力の一部領域は本当に、相当に追い込まれていく。 公開情報の流れを追ってほしい。 2019814水曜

米国がこれら香港の動きの背後に本格的に関わっているとするのなら、中国は同様に国内の民主化勢力に手を焼き始めているロシアとともに米国の陰謀説を主張する。　前のカラー革命のときがそうだった。　しかし彼ら中共も馬鹿ではないのでこれら香港の今回のデモに関してはアタマがいない事を把握した。 だから中共の工作員を入れ込んで、これらデモ隊の跳ね返りがテロリスト化したという台本の策定とその実行をやらざるを得なくなった。　三合会の動きがぴたりと報道されなくなったのはどうせそういう台本に即したものだろうと捉える。 プロレスではこれらの事をブックと呼び、ケーフェイともいう。　台本とフェイクのことだ。　だからこの自称デモ隊の連中が外国人観光客やビジネスマンを狙ったり、もっとひどければ、外国人役の中国人役者を襲撃して、実際にそういうことがあったということにして武力介入する。 深センんにおいては戦車が集結している。　戦車だ。　装甲車ではない。　だから今の段階でやるともやらないとも分からないが、やるとなったら徹底的に周辺封鎖をやって、関係者を皆殺しにする腹を固めている風に見える。 中国は香港の機能を強奪する国家計画を実行していた。　それは深センに大きな金融センタービルを建設したあたりの頃になる、平安国際金融ビルのあの豪勢さを見れば、中共が何を考えているのか丸わかりだ。　そして広州には国際金融センタービルがあり、そこにたくさんの人間を通勤させるためにとしか思えない高速鉄道が開通している。　そしてその名称が広深港高速鉄道だ。　中共という領域に時間を与えると、時間稼ぎをさせると彼らはこうした強奪計画をどの領域でも進める。 だから米国がそれらの手に乗らないと今の時点で中共に対しての締め上げの動きに出ているのは正しい。　それしか選択肢がないのだ。 香港に対して武力介入する可能性というのは、そこで大きな世界の分岐点が発生することを意味する。　ただ介入がなくても、それでも大きな結末、中国共産党の崩壊に向けての道筋はあまり変わらない風に見える。 ただ、早い段階で壊しておけば、後に引きずる影響は小さいのではないか、とは言う。　これは陥没現象に対しての見方見え方感じ方に通じるものでもある。 ことは動き出したのである。 ーーー 自分なるものをひたすら守るために核開発を加速拡大する。　しかしそれはエゴを拡大させるということであるのだから、何処かの時点で壊れていく。　そしてこうした核兵器に関わるもの全般を、たとえばイスラムにおける本当に心のそこからカミなるものを信じているのかどうかは知らない彼ら、自らの判断を外部に丸投げしてしまっている彼らが持ってしまうと、後は簡単に地域核戦争が開始される。 今からの地球はそれら地域核戦争による核汚染のその後に、残された人類がどうやってそれを浄化しながら且つ生き延びていくのかというその大きな題目の世界に突入する。　人間は万物の叡智であり、どうとでも乗り越えられるという言葉以外の場所に自らの思考、自覚を移動させない人々は、それら地域核戦争のあとに生き残っていけないだろう。　そういう人たちは所詮クチだけの人々だ。 理性だけに連結されたコトバだけで構築された世界はもう敗北した。　人類はそれを越えて次の新しい段階にどうあっても進まなければならないのである。 ーーー ＪＢプレス 驚愕、韓国が北朝鮮に弾道ミサイル供与か 中国やロシア製ではなく韓国陸軍も装備する米軍ATACMSに酷似 2019.8.14（水）西村 金一 ?北朝鮮が8月10日に打ち上げたミサイルの映像を見る人。韓国の首都ソウルで（写真：AP/アフロ） 　北朝鮮は8月10日、新たな飛翔体を発射し、「もう一つの新しい兵器システム」を完成させたと公表した。 　韓国軍合同参謀本部は、北朝鮮が10日に短距離弾道ミサイル2発を発射したと発表。高度は約48キロ、飛翔距離は約400キロ、最大飛行速度はマッハ6.1以上で、ロシア製「イスカンデル」の北朝鮮版「KN23ミサイル」の可能性が高いと分析した。 　今回のミサイル発射の焦点は、「性能がどうか」というものではなく、米国製の兵器が北朝鮮に流れている可能性があるということだ。 1．8月10日のミサイル発射情報は、米韓軍事同盟関係を揺るがす 　なぜなら、朝鮮中央通信8月11日のミサイル発射の写真は、極めて衝撃的なものであった。 　北朝鮮が公表した写真のミサイルと韓国軍が分析し推測した「KN23ミサイル」とは、全く異なっていた。 　驚いたことに、北朝鮮が掲載したミサイルは、韓国陸軍も装備する米軍のATACMS（Army Tactical Missile System）に極めて類似しているのだ。 　ATACMSのミサイル部分は、韓国の固定サイロに入っている「玄武2号A」としても採用されているものだ。 　ということは、韓国か北朝鮮のどちらかが、嘘をついていることになる。 　もし、北朝鮮の映像が正しければ、韓国は嘘をついており、米軍から韓国に供与された兵器が北朝鮮に流れている可能性が出てくる。 　米韓軍事同盟関係を揺るがす大事件に発展する可能性が十分にある。一方、北朝鮮が嘘の情報を流しているのであれば、米韓軍事同盟を離間させるための情報工作ということになる。 ーーー（　記事ここまで） 恐らくこの記事はヤフーには採用されない。　韓国にとってあまりにもまずい真実が書かれているからだ。　わたしは韓国が北朝鮮からウラン原石の粉末を密輸入し、それを韓国の中で濃縮ウランにして北朝鮮に送り返すという（　もちろん自国の分も造っている。　だからフッ化水素があれだけ膨大に行方不明になったのだ）　核製造ワークシェアリング（　核共同製造）　を行っていたとにらんでいるので、これらのミサイルも横流ししていたという記事のその後の流れに興味がある。 今は隠れていたものが表に浮かび上がる世界だ。　恐らく隠し切れまい。　彼らは自ら終わっていく道を選択した。　その様にしか言えない流れに入ってしまっている。 ーーー すがすがしい程の嘘つきであり、すがすがしい程の相手を利用する事しか考えない強奪者の動きだ。　韓国が北朝鮮にミサイルを、それら技術と現物を流している事がこれから明らかになるのだとすれば、それは建前上米韓同盟は維持された形になるかもしれないが、明確に米国は韓国を見捨てる。 米国の中にいた在韓米軍マフィアと言える連中も、さすがにこの状況では自ら勢力だけの利益を主張することはそのまま米国の安全保障を譲り渡すことになるので沈黙するしかない。 そしてわたしは韓国は北朝鮮からウランをもらって濃縮化事業を行っていたと睨んでいるので、それらの事態が明らかになる流れが仮に出てきたら、それは南北両地域への同時空爆の可能性が本当になったというのを意味する。 そしてこれら韓国が本性を現す流れのなかで、日本国内で我がもの顔で好き勝手やってきた在日韓国人勢力の一部領域は本当に、相当に追い込まれていく。 公開情報の流れを追ってほしい。 2019814水曜

米国がこれら香港の動きの背後に本格的に関わっているとするのなら、中国は同様に国内の民主化勢力に手を焼き始めているロシアとともに米国の陰謀説を主張する。　前のカラー革命のときがそうだった。　しかし彼ら中共も馬鹿ではないのでこれら香港の今回のデモに関してはアタマがいない事を把握した。 だから中共の工作員を入れ込んで、これらデモ隊の跳ね返りがテロリスト化したという台本の策定とその実行をやらざるを得なくなった。　三合会の動きがぴたりと報道されなくなったのはどうせそういう台本に即したものだろうと捉える。 プロレスではこれらの事をブックと呼び、ケーフェイともいう。　台本とフェイクのことだ。　だからこの自称デモ隊の連中が外国人観光客やビジネスマンを狙ったり、もっとひどければ、外国人役の中国人役者を襲撃して、実際にそういうことがあったということにして武力介入する。 深センんにおいては戦車が集結している。　戦車だ。　装甲車ではない。　だから今の段階でやるともやらないとも分からないが、やるとなったら徹底的に周辺封鎖をやって、関係者を皆殺しにする腹を固めている風に見える。 中国は香港の機能を強奪する国家計画を実行していた。　それは深センに大きな金融センタービルを建設したあたりの頃になる、平安国際金融ビルのあの豪勢さを見れば、中共が何を考えているのか丸わかりだ。　そして広州には国際金融センタービルがあり、そこにたくさんの人間を通勤させるためにとしか思えない高速鉄道が開通している。　そしてその名称が広深港高速鉄道だ。　中共という領域に時間を与えると、時間稼ぎをさせると彼らはこうした強奪計画をどの領域でも進める。 だから米国がそれらの手に乗らないと今の時点で中共に対しての締め上げの動きに出ているのは正しい。　それしか選択肢がないのだ。 香港に対して武力介入する可能性というのは、そこで大きな世界の分岐点が発生することを意味する。　ただ介入がなくても、それでも大きな結末、中国共産党の崩壊に向けての道筋はあまり変わらない風に見える。 ただ、早い段階で壊しておけば、後に引きずる影響は小さいのではないか、とは言う。　これは陥没現象に対しての見方見え方感じ方に通じるものでもある。 ことは動き出したのである。 ーーー 自分なるものをひたすら守るために核開発を加速拡大する。　しかしそれはエゴを拡大させるということであるのだから、何処かの時点で壊れていく。　そしてこうした核兵器に関わるもの全般を、たとえばイスラムにおける本当に心のそこからカミなるものを信じているのかどうかは知らない彼ら、自らの判断を外部に丸投げしてしまっている彼らが持ってしまうと、後は簡単に地域核戦争が開始される。 今からの地球はそれら地域核戦争による核汚染のその後に、残された人類がどうやってそれを浄化しながら且つ生き延びていくのかというその大きな題目の世界に突入する。　人間は万物の叡智であり、どうとでも乗り越えられるという言葉以外の場所に自らの思考、自覚を移動させない人々は、それら地域核戦争のあとに生き残っていけないだろう。　そういう人たちは所詮クチだけの人々だ。 理性だけに連結されたコトバだけで構築された世界はもう敗北した。　人類はそれを越えて次の新しい段階にどうあっても進まなければならないのである。 ーーー ＪＢプレス 驚愕、韓国が北朝鮮に弾道ミサイル供与か 中国やロシア製ではなく韓国陸軍も装備する米軍ATACMSに酷似 2019.8.14（水）西村 金一 ?北朝鮮が8月10日に打ち上げたミサイルの映像を見る人。韓国の首都ソウルで（写真：AP/アフロ） 　北朝鮮は8月10日、新たな飛翔体を発射し、「もう一つの新しい兵器システム」を完成させたと公表した。 　韓国軍合同参謀本部は、北朝鮮が10日に短距離弾道ミサイル2発を発射したと発表。高度は約48キロ、飛翔距離は約400キロ、最大飛行速度はマッハ6.1以上で、ロシア製「イスカンデル」の北朝鮮版「KN23ミサイル」の可能性が高いと分析した。 　今回のミサイル発射の焦点は、「性能がどうか」というものではなく、米国製の兵器が北朝鮮に流れている可能性があるということだ。 1．8月10日のミサイル発射情報は、米韓軍事同盟関係を揺るがす 　なぜなら、朝鮮中央通信8月11日のミサイル発射の写真は、極めて衝撃的なものであった。 　北朝鮮が公表した写真のミサイルと韓国軍が分析し推測した「KN23ミサイル」とは、全く異なっていた。 　驚いたことに、北朝鮮が掲載したミサイルは、韓国陸軍も装備する米軍のATACMS（Army Tactical Missile System）に極めて類似しているのだ。 　ATACMSのミサイル部分は、韓国の固定サイロに入っている「玄武2号A」としても採用されているものだ。 　ということは、韓国か北朝鮮のどちらかが、嘘をついていることになる。 　もし、北朝鮮の映像が正しければ、韓国は嘘をついており、米軍から韓国に供与された兵器が北朝鮮に流れている可能性が出てくる。 　米韓軍事同盟関係を揺るがす大事件に発展する可能性が十分にある。一方、北朝鮮が嘘の情報を流しているのであれば、米韓軍事同盟を離間させるための情報工作ということになる。 ーーー（　記事ここまで） 恐らくこの記事はヤフーには採用されない。　韓国にとってあまりにもまずい真実が書かれているからだ。　わたしは韓国が北朝鮮からウラン原石の粉末を密輸入し、それを韓国の中で濃縮ウランにして北朝鮮に送り返すという（　もちろん自国の分も造っている。　だからフッ化水素があれだけ膨大に行方不明になったのだ）　核製造ワークシェアリング（　核共同製造）　を行っていたとにらんでいるので、これらのミサイルも横流ししていたという記事のその後の流れに興味がある。 今は隠れていたものが表に浮かび上がる世界だ。　恐らく隠し切れまい。　彼らは自ら終わっていく道を選択した。　その様にしか言えない流れに入ってしまっている。 ーーー すがすがしい程の嘘つきであり、すがすがしい程の相手を利用する事しか考えない強奪者の動きだ。　韓国が北朝鮮にミサイルを、それら技術と現物を流している事がこれから明らかになるのだとすれば、それは建前上米韓同盟は維持された形になるかもしれないが、明確に米国は韓国を見捨てる。 米国の中にいた在韓米軍マフィアと言える連中も、さすがにこの状況では自ら勢力だけの利益を主張することはそのまま米国の安全保障を譲り渡すことになるので沈黙するしかない。 そしてわたしは韓国は北朝鮮からウランをもらって濃縮化事業を行っていたと睨んでいるので、それらの事態が明らかになる流れが仮に出てきたら、それは南北両地域への同時空爆の可能性が本当になったというのを意味する。 そしてこれら韓国が本性を現す流れのなかで、日本国内で我がもの顔で好き勝手やってきた在日韓国人勢力の一部領域は本当に、相当に追い込まれていく。 公開情報の流れを追ってほしい。 2019814水曜

韓国勢力は本当に日韓基本条約の破棄のことまで口に出してきた。　その様になるとは思ってはいたが、本当にそうなるとは思っていなかったというのがわたしの正直な気持ちだ。　慰安婦の不可逆の合意を破棄した流れから、最終的に彼らが今の日韓基本条約を破棄し、その上でさらに多くのカネを要求してくるというのはあの時点でも分かっていた。 しかしそれをやれば、日本が放棄した韓国側においておいて資産の請求も正当な動きになるのだから、低く見積もって現在の価値で６００兆円はある当時の大日本帝国の資産を完全に泥棒した彼らに弁済の義務が生じるのだが、しかしどうせ彼らはもらうことしか考えていまい。　在日経営者とは本当にこんなのが多い。　自分が受け取ることと自分が使う事だけには命がけになるのだが、支払う部分、返済の部分は逃げるのだ。　だから韓国なる領域で日韓基本条約が本当に破棄されたとしても、どうせ彼らはまさか、自分たちが請求されるなどとは１ミリも考えていまい。 そんな彼らは工作に全てを注ぐ。　６日の時点で彼ら政府のお抱え謀略機関のＮＥＶＥＲから一つの火災の記事が出た。　それは半導体清浄関連の、つまりフッ化水素を貯蔵していた倉庫が爆発して、それらが失われたというものだ。 しかしほとんど人的被害が出ていない。　この 京畿道安城の地下倉庫での爆発は、どうせ何かの証拠隠滅、そして日本側が追求している各種消えたフッ化水素はここに保管してあったが、爆発したからなくなってしまった、とでも言える稚拙なアリバイ作りだろうとわたしは捉える。　彼らはこんなことばかりしている。 これらの事故を更にてこにして、日本政府に対して自分の身の潔白を主張し、その上でホワイト国に戻せという恫喝が仕掛けられる。　これをあなたはよく見ておくことだ。　韓国という国家体制、つまり自分が起こしたことに対して一切の責任をとらないこれらの地域を、国家として存続させることは、人類の存続における相当の障害になっている。　わたしはもうここまで彼らの認識を変えている。 自ら消えようとしている存在を地球は認める。　問題はそういう殊勝な事を彼らが考えているか、だ。　ま、騙すことしか考えてないだろうよ。 ーーー 韓国に対しての経済封じ込めが続く流れと連動して、日本国内の自称左翼の動きが明らかにおかしくなっている。　弱弱しくなっている。　彼らに韓国から支払われるカネの流れが潰されているからだ。 日本の地方自治体が、極左と中韓に相当やられているのがよく分かる。　愛知トリエンナーレの騒動で、大村知事はそれでも今の場所に居座るつもりだ。　しかし問題は、彼ら政治家を支えるカネを出しているトヨタ、そのトヨタの最大の売り先である米国の、その米国国旗を相当汚した展示物を置いていたということに対して、トヨタは恐らくこれから動く。　それをしなければ米国から譴責を受けて市場から排除されることだってあるからだ。 サヨクリベラルとやらの連中は、人権人権とやらいうが、それらの活動費用を自分で稼がず、持っている者から強奪すること前提で自分たちの行動計画を実行する。　反体制のくせに、国家の公金を当てにする。　そもそもの最初の立っている場所からおかしいのだ。 この動きは、日本が韓国に対してその処分を覚悟した流れの中にあり、連動している。　津田なんとかだとか大村知事は、少なくとも今までと同じ様な繰り返しのお咎めなしにはならないだろう。 ーーー インドはカシミール自治区を正式にインドに編入した。　その事によってこの帰属を狙っていた中国からこれを切り離し、大規模投資開発によって現地の人々の収入を高める政策を実際に行動としてこれから行う。 ＮＨＫなどの中韓の犬コロであり、全体主義思想＝ファシズム思想信奉者にしか見えない彼らは、このインドの行動を侵略者とでも言える風に報道する。　彼らは今、局内の中国の出先機関、ＣＣＣＴＶの局員らと＝在日中国大使館のスタッフと、報道の色彩における調整を協議しているだろう。 ＮＨＫは昔は米国が報道管理をしていた。　しかし今ではどうもそれが中韓に完全に乗っ取られてしまった感がある。　彼らの組織内部の労働組合の中に政治思想として相当おかしな者を持つ人間が、一般人のフリをして隠れている。 このインドと中国の対立に必ず発展していく今の動きの、これからの、左側の報道の傾向に貴方は注意しておくことだ。　必ず騙しをしかけてくるからだ。

韓国勢力は本当に日韓基本条約の破棄のことまで口に出してきた。　その様になるとは思ってはいたが、本当にそうなるとは思っていなかったというのがわたしの正直な気持ちだ。　慰安婦の不可逆の合意を破棄した流れから、最終的に彼らが今の日韓基本条約を破棄し、その上でさらに多くのカネを要求してくるというのはあの時点でも分かっていた。 しかしそれをやれば、日本が放棄した韓国側においておいて資産の請求も正当な動きになるのだから、低く見積もって現在の価値で６００兆円はある当時の大日本帝国の資産を完全に泥棒した彼らに弁済の義務が生じるのだが、しかしどうせ彼らはもらうことしか考えていまい。　在日経営者とは本当にこんなのが多い。　自分が受け取ることと自分が使う事だけには命がけになるのだが、支払う部分、返済の部分は逃げるのだ。　だから韓国なる領域で日韓基本条約が本当に破棄されたとしても、どうせ彼らはまさか、自分たちが請求されるなどとは１ミリも考えていまい。 そんな彼らは工作に全てを注ぐ。　６日の時点で彼ら政府のお抱え謀略機関のＮＥＶＥＲから一つの火災の記事が出た。　それは半導体清浄関連の、つまりフッ化水素を貯蔵していた倉庫が爆発して、それらが失われたというものだ。 しかしほとんど人的被害が出ていない。　この 京畿道安城の地下倉庫での爆発は、どうせ何かの証拠隠滅、そして日本側が追求している各種消えたフッ化水素はここに保管してあったが、爆発したからなくなってしまった、とでも言える稚拙なアリバイ作りだろうとわたしは捉える。　彼らはこんなことばかりしている。 これらの事故を更にてこにして、日本政府に対して自分の身の潔白を主張し、その上でホワイト国に戻せという恫喝が仕掛けられる。　これをあなたはよく見ておくことだ。　韓国という国家体制、つまり自分が起こしたことに対して一切の責任をとらないこれらの地域を、国家として存続させることは、人類の存続における相当の障害になっている。　わたしはもうここまで彼らの認識を変えている。 自ら消えようとしている存在を地球は認める。　問題はそういう殊勝な事を彼らが考えているか、だ。　ま、騙すことしか考えてないだろうよ。 ーーー 韓国に対しての経済封じ込めが続く流れと連動して、日本国内の自称左翼の動きが明らかにおかしくなっている。　弱弱しくなっている。　彼らに韓国から支払われるカネの流れが潰されているからだ。 日本の地方自治体が、極左と中韓に相当やられているのがよく分かる。　愛知トリエンナーレの騒動で、大村知事はそれでも今の場所に居座るつもりだ。　しかし問題は、彼ら政治家を支えるカネを出しているトヨタ、そのトヨタの最大の売り先である米国の、その米国国旗を相当汚した展示物を置いていたということに対して、トヨタは恐らくこれから動く。　それをしなければ米国から譴責を受けて市場から排除されることだってあるからだ。 サヨクリベラルとやらの連中は、人権人権とやらいうが、それらの活動費用を自分で稼がず、持っている者から強奪すること前提で自分たちの行動計画を実行する。　反体制のくせに、国家の公金を当てにする。　そもそもの最初の立っている場所からおかしいのだ。 この動きは、日本が韓国に対してその処分を覚悟した流れの中にあり、連動している。　津田なんとかだとか大村知事は、少なくとも今までと同じ様な繰り返しのお咎めなしにはならないだろう。 ーーー インドはカシミール自治区を正式にインドに編入した。　その事によってこの帰属を狙っていた中国からこれを切り離し、大規模投資開発によって現地の人々の収入を高める政策を実際に行動としてこれから行う。 ＮＨＫなどの中韓の犬コロであり、全体主義思想＝ファシズム思想信奉者にしか見えない彼らは、このインドの行動を侵略者とでも言える風に報道する。　彼らは今、局内の中国の出先機関、ＣＣＣＴＶの局員らと＝在日中国大使館のスタッフと、報道の色彩における調整を協議しているだろう。 ＮＨＫは昔は米国が報道管理をしていた。　しかし今ではどうもそれが中韓に完全に乗っ取られてしまった感がある。　彼らの組織内部の労働組合の中に政治思想として相当おかしな者を持つ人間が、一般人のフリをして隠れている。 このインドと中国の対立に必ず発展していく今の動きの、これからの、左側の報道の傾向に貴方は注意しておくことだ。　必ず騙しをしかけてくるからだ。

韓国勢力は本当に日韓基本条約の破棄のことまで口に出してきた。　その様になるとは思ってはいたが、本当にそうなるとは思っていなかったというのがわたしの正直な気持ちだ。　慰安婦の不可逆の合意を破棄した流れから、最終的に彼らが今の日韓基本条約を破棄し、その上でさらに多くのカネを要求してくるというのはあの時点でも分かっていた。 しかしそれをやれば、日本が放棄した韓国側においておいて資産の請求も正当な動きになるのだから、低く見積もって現在の価値で６００兆円はある当時の大日本帝国の資産を完全に泥棒した彼らに弁済の義務が生じるのだが、しかしどうせ彼らはもらうことしか考えていまい。　在日経営者とは本当にこんなのが多い。　自分が受け取ることと自分が使う事だけには命がけになるのだが、支払う部分、返済の部分は逃げるのだ。　だから韓国なる領域で日韓基本条約が本当に破棄されたとしても、どうせ彼らはまさか、自分たちが請求されるなどとは１ミリも考えていまい。 そんな彼らは工作に全てを注ぐ。　６日の時点で彼ら政府のお抱え謀略機関のＮＥＶＥＲから一つの火災の記事が出た。　それは半導体清浄関連の、つまりフッ化水素を貯蔵していた倉庫が爆発して、それらが失われたというものだ。 しかしほとんど人的被害が出ていない。　この 京畿道安城の地下倉庫での爆発は、どうせ何かの証拠隠滅、そして日本側が追求している各種消えたフッ化水素はここに保管してあったが、爆発したからなくなってしまった、とでも言える稚拙なアリバイ作りだろうとわたしは捉える。　彼らはこんなことばかりしている。 これらの事故を更にてこにして、日本政府に対して自分の身の潔白を主張し、その上でホワイト国に戻せという恫喝が仕掛けられる。　これをあなたはよく見ておくことだ。　韓国という国家体制、つまり自分が起こしたことに対して一切の責任をとらないこれらの地域を、国家として存続させることは、人類の存続における相当の障害になっている。　わたしはもうここまで彼らの認識を変えている。 自ら消えようとしている存在を地球は認める。　問題はそういう殊勝な事を彼らが考えているか、だ。　ま、騙すことしか考えてないだろうよ。 ーーー 韓国に対しての経済封じ込めが続く流れと連動して、日本国内の自称左翼の動きが明らかにおかしくなっている。　弱弱しくなっている。　彼らに韓国から支払われるカネの流れが潰されているからだ。 日本の地方自治体が、極左と中韓に相当やられているのがよく分かる。　愛知トリエンナーレの騒動で、大村知事はそれでも今の場所に居座るつもりだ。　しかし問題は、彼ら政治家を支えるカネを出しているトヨタ、そのトヨタの最大の売り先である米国の、その米国国旗を相当汚した展示物を置いていたということに対して、トヨタは恐らくこれから動く。　それをしなければ米国から譴責を受けて市場から排除されることだってあるからだ。 サヨクリベラルとやらの連中は、人権人権とやらいうが、それらの活動費用を自分で稼がず、持っている者から強奪すること前提で自分たちの行動計画を実行する。　反体制のくせに、国家の公金を当てにする。　そもそもの最初の立っている場所からおかしいのだ。 この動きは、日本が韓国に対してその処分を覚悟した流れの中にあり、連動している。　津田なんとかだとか大村知事は、少なくとも今までと同じ様な繰り返しのお咎めなしにはならないだろう。 ーーー インドはカシミール自治区を正式にインドに編入した。　その事によってこの帰属を狙っていた中国からこれを切り離し、大規模投資開発によって現地の人々の収入を高める政策を実際に行動としてこれから行う。 ＮＨＫなどの中韓の犬コロであり、全体主義思想＝ファシズム思想信奉者にしか見えない彼らは、このインドの行動を侵略者とでも言える風に報道する。　彼らは今、局内の中国の出先機関、ＣＣＣＴＶの局員らと＝在日中国大使館のスタッフと、報道の色彩における調整を協議しているだろう。 ＮＨＫは昔は米国が報道管理をしていた。　しかし今ではどうもそれが中韓に完全に乗っ取られてしまった感がある。　彼らの組織内部の労働組合の中に政治思想として相当おかしな者を持つ人間が、一般人のフリをして隠れている。 このインドと中国の対立に必ず発展していく今の動きの、これからの、左側の報道の傾向に貴方は注意しておくことだ。　必ず騙しをしかけてくるからだ。

韓国勢力は本当に日韓基本条約の破棄のことまで口に出してきた。　その様になるとは思ってはいたが、本当にそうなるとは思っていなかったというのがわたしの正直な気持ちだ。　慰安婦の不可逆の合意を破棄した流れから、最終的に彼らが今の日韓基本条約を破棄し、その上でさらに多くのカネを要求してくるというのはあの時点でも分かっていた。 しかしそれをやれば、日本が放棄した韓国側においておいて資産の請求も正当な動きになるのだから、低く見積もって現在の価値で６００兆円はある当時の大日本帝国の資産を完全に泥棒した彼らに弁済の義務が生じるのだが、しかしどうせ彼らはもらうことしか考えていまい。　在日経営者とは本当にこんなのが多い。　自分が受け取ることと自分が使う事だけには命がけになるのだが、支払う部分、返済の部分は逃げるのだ。　だから韓国なる領域で日韓基本条約が本当に破棄されたとしても、どうせ彼らはまさか、自分たちが請求されるなどとは１ミリも考えていまい。 そんな彼らは工作に全てを注ぐ。　６日の時点で彼ら政府のお抱え謀略機関のＮＥＶＥＲから一つの火災の記事が出た。　それは半導体清浄関連の、つまりフッ化水素を貯蔵していた倉庫が爆発して、それらが失われたというものだ。 しかしほとんど人的被害が出ていない。　この 京畿道安城の地下倉庫での爆発は、どうせ何かの証拠隠滅、そして日本側が追求している各種消えたフッ化水素はここに保管してあったが、爆発したからなくなってしまった、とでも言える稚拙なアリバイ作りだろうとわたしは捉える。　彼らはこんなことばかりしている。 これらの事故を更にてこにして、日本政府に対して自分の身の潔白を主張し、その上でホワイト国に戻せという恫喝が仕掛けられる。　これをあなたはよく見ておくことだ。　韓国という国家体制、つまり自分が起こしたことに対して一切の責任をとらないこれらの地域を、国家として存続させることは、人類の存続における相当の障害になっている。　わたしはもうここまで彼らの認識を変えている。 自ら消えようとしている存在を地球は認める。　問題はそういう殊勝な事を彼らが考えているか、だ。　ま、騙すことしか考えてないだろうよ。 ーーー 韓国に対しての経済封じ込めが続く流れと連動して、日本国内の自称左翼の動きが明らかにおかしくなっている。　弱弱しくなっている。　彼らに韓国から支払われるカネの流れが潰されているからだ。 日本の地方自治体が、極左と中韓に相当やられているのがよく分かる。　愛知トリエンナーレの騒動で、大村知事はそれでも今の場所に居座るつもりだ。　しかし問題は、彼ら政治家を支えるカネを出しているトヨタ、そのトヨタの最大の売り先である米国の、その米国国旗を相当汚した展示物を置いていたということに対して、トヨタは恐らくこれから動く。　それをしなければ米国から譴責を受けて市場から排除されることだってあるからだ。 サヨクリベラルとやらの連中は、人権人権とやらいうが、それらの活動費用を自分で稼がず、持っている者から強奪すること前提で自分たちの行動計画を実行する。　反体制のくせに、国家の公金を当てにする。　そもそもの最初の立っている場所からおかしいのだ。 この動きは、日本が韓国に対してその処分を覚悟した流れの中にあり、連動している。　津田なんとかだとか大村知事は、少なくとも今までと同じ様な繰り返しのお咎めなしにはならないだろう。 ーーー インドはカシミール自治区を正式にインドに編入した。　その事によってこの帰属を狙っていた中国からこれを切り離し、大規模投資開発によって現地の人々の収入を高める政策を実際に行動としてこれから行う。 ＮＨＫなどの中韓の犬コロであり、全体主義思想＝ファシズム思想信奉者にしか見えない彼らは、このインドの行動を侵略者とでも言える風に報道する。　彼らは今、局内の中国の出先機関、ＣＣＣＴＶの局員らと＝在日中国大使館のスタッフと、報道の色彩における調整を協議しているだろう。 ＮＨＫは昔は米国が報道管理をしていた。　しかし今ではどうもそれが中韓に完全に乗っ取られてしまった感がある。　彼らの組織内部の労働組合の中に政治思想として相当おかしな者を持つ人間が、一般人のフリをして隠れている。 このインドと中国の対立に必ず発展していく今の動きの、これからの、左側の報道の傾向に貴方は注意しておくことだ。　必ず騙しをしかけてくるからだ。

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米国で懸念は全く拡大していない。　拡大しているのであれば、安全保障に関連するボルトン補佐官が訪日、訪韓した時に必ず何かをいう。　しかし彼の口から出た言葉は、米国は日韓の今の動きに介入しない、仲裁しない、だ。 それはつまり実は、米国としてもこれから韓国に対しての大規模制裁を用意しているので、俺達は俺たちでやる、ということが含まれている。 その米国の韓国に対しての制裁のいくつかが、WTOにおける韓国の発展途上国扱いの廃止であり、在韓米軍の駐留費用の５倍の引き上げであるのは間違いない。 WTOに関しては全参加国一致でなければ組織の内容が変わらないので、米国は独自の扱いを中韓に行いながら、しかしこれから脱退に向けての具体的な動きを見せる。　ＷＴＯを政治工作に利用することしかしてこなかった中韓は、特に韓国は、米国という後ろ盾を本当になくしたというのを第三国に知られ、これから粛清の、つまり復讐の対象に入っていくが、それはもう少し後の話だ。 米国が韓国に対しての切り捨ての動きを隠さなくなってきているので韓国の内部の、いくら親北と言われる勢力も相当焦ってきている。　彼らの支持母体である財閥は、米国の軍事力によってその安全を担保されていた。　それが抜ける。　そして日本にほぼ１００％依存している戦略物資も禁輸になる。 これで国家を発展させていけというのは無理だ。　わたしは今年中に韓国に通貨暴落が起きるなあと思って実に冷めた目で彼らの動きを見ている。 一番最後の記事における海洋における衝突は、今まで日本政府が国籍不明潜水艦として処理してきてやった韓国の潜水艦の軍事活動を、これから明確に破壊迎撃するということの、関係者に向けての公開情報になっている。 日本の領海の中を勝手に軍事活動をしていたのは中国だけではない、韓国も相当これをやっていた。　そして彼らは海流情報などを全て中国に流している、とされる。　一応伝聞調子にしておく。　我々が想像する以上に韓国は裏でとてつもない動きをしていると捉えておくべきだ。 ーーー 韓国という裏切者領域において、周辺諸国がそれらを食いちぎろうとする動きを更に強める。　しかしどうも、ムンジェインという男の脳の中に詰まっている主体思想＝朝鮮民族最優秀存在、とでもいえる概念からは、この動きは必然でありむしろ彼自身もっと今の事態が悪化せよと思っている節がある。 それは米韓同盟を米国の側から解消させる宣言をさせるというその一点だ。　しかし米国はそれをとっくに見破って今回駐留軍事費を５倍に値上げした。　どうせ韓国は払えない。　時間稼ぎをする為に、ホルムズ海峡の有志連合に加わるポーズをしたり、３１日の時点で北朝鮮の漁船を拿捕してみせたりする。　姑息な人たちだ。 韓国内部の保守派の勢力は米韓同盟を堅持する方向で働きかけてはいる。　しかし、彼ら勢力もまたパククネ政権の時に大きく中国に接近して反米の方向に舵をきった。　だから結局は米国はこれらもあまり信用していない。 自分の力ただ一国で全てが回せると勝手に思ってきた連中の末路がこれから始まる。　苦しみの、終わりのないのが終わり…　こうした流れに彼らは本当に入ってしまっている。　中国を宗主国に切り替えても、中国は自分たちの省以上の存在に韓国を成長維持させることはない。 そして香港に対してどうも本当に武力介入する腹を固めつつある中国に、今この段階で接近するのがどの様な意味を持つのかを理解できないのだから、これら半島の南側地域にまともな未来があるとはやっぱりどうしても思えない。 韓国国民は、狂気をまとった指導者を頭に置いた。　わかっていたことだ。　どうして彼らはあのロウソクの時点で今の状態を理解しようとしなかったのか。　すべてが遅すぎる。　日本人の我々は彼らが崩壊していく流れの中で必ず日本んテロ、奪い盗りを仕掛けるので、それをどうやって防止するのかという方向に慌てて移動しなければならない。 世界は変わったのだ。　本当に。

米国で懸念は全く拡大していない。　拡大しているのであれば、安全保障に関連するボルトン補佐官が訪日、訪韓した時に必ず何かをいう。　しかし彼の口から出た言葉は、米国は日韓の今の動きに介入しない、仲裁しない、だ。 それはつまり実は、米国としてもこれから韓国に対しての大規模制裁を用意しているので、俺達は俺たちでやる、ということが含まれている。 その米国の韓国に対しての制裁のいくつかが、WTOにおける韓国の発展途上国扱いの廃止であり、在韓米軍の駐留費用の５倍の引き上げであるのは間違いない。 WTOに関しては全参加国一致でなければ組織の内容が変わらないので、米国は独自の扱いを中韓に行いながら、しかしこれから脱退に向けての具体的な動きを見せる。　ＷＴＯを政治工作に利用することしかしてこなかった中韓は、特に韓国は、米国という後ろ盾を本当になくしたというのを第三国に知られ、これから粛清の、つまり復讐の対象に入っていくが、それはもう少し後の話だ。 米国が韓国に対しての切り捨ての動きを隠さなくなってきているので韓国の内部の、いくら親北と言われる勢力も相当焦ってきている。　彼らの支持母体である財閥は、米国の軍事力によってその安全を担保されていた。　それが抜ける。　そして日本にほぼ１００％依存している戦略物資も禁輸になる。 これで国家を発展させていけというのは無理だ。　わたしは今年中に韓国に通貨暴落が起きるなあと思って実に冷めた目で彼らの動きを見ている。 一番最後の記事における海洋における衝突は、今まで日本政府が国籍不明潜水艦として処理してきてやった韓国の潜水艦の軍事活動を、これから明確に破壊迎撃するということの、関係者に向けての公開情報になっている。 日本の領海の中を勝手に軍事活動をしていたのは中国だけではない、韓国も相当これをやっていた。　そして彼らは海流情報などを全て中国に流している、とされる。　一応伝聞調子にしておく。　我々が想像する以上に韓国は裏でとてつもない動きをしていると捉えておくべきだ。 ーーー 韓国という裏切者領域において、周辺諸国がそれらを食いちぎろうとする動きを更に強める。　しかしどうも、ムンジェインという男の脳の中に詰まっている主体思想＝朝鮮民族最優秀存在、とでもいえる概念からは、この動きは必然でありむしろ彼自身もっと今の事態が悪化せよと思っている節がある。 それは米韓同盟を米国の側から解消させる宣言をさせるというその一点だ。　しかし米国はそれをとっくに見破って今回駐留軍事費を５倍に値上げした。　どうせ韓国は払えない。　時間稼ぎをする為に、ホルムズ海峡の有志連合に加わるポーズをしたり、３１日の時点で北朝鮮の漁船を拿捕してみせたりする。　姑息な人たちだ。 韓国内部の保守派の勢力は米韓同盟を堅持する方向で働きかけてはいる。　しかし、彼ら勢力もまたパククネ政権の時に大きく中国に接近して反米の方向に舵をきった。　だから結局は米国はこれらもあまり信用していない。 自分の力ただ一国で全てが回せると勝手に思ってきた連中の末路がこれから始まる。　苦しみの、終わりのないのが終わり…　こうした流れに彼らは本当に入ってしまっている。　中国を宗主国に切り替えても、中国は自分たちの省以上の存在に韓国を成長維持させることはない。 そして香港に対してどうも本当に武力介入する腹を固めつつある中国に、今この段階で接近するのがどの様な意味を持つのかを理解できないのだから、これら半島の南側地域にまともな未来があるとはやっぱりどうしても思えない。 韓国国民は、狂気をまとった指導者を頭に置いた。　わかっていたことだ。　どうして彼らはあのロウソクの時点で今の状態を理解しようとしなかったのか。　すべてが遅すぎる。　日本人の我々は彼らが崩壊していく流れの中で必ず日本んテロ、奪い盗りを仕掛けるので、それをどうやって防止するのかという方向に慌てて移動しなければならない。 世界は変わったのだ。　本当に。