マガジンエロイヒト 最終的には中国所有のドル資産無効化かなhttps://youtu.be/QOYBiSN-rho
アメリカがHuaweiやTikTokなどの中国企業を封殺し、「クリーン・ネットワーク」計画を押出した後、マイクロソフトは中国版サービス規約を更新し、不可抗力による義務の不履行については責任を負わないと声明した、規約は10月1日から発効する。
香港大紀元新唐人共同ニュース
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Hindustan Times 8/17抜粋
ACSAは、インドと日本が互いの軍隊に支援と物流を拡張するための鍵であり、2人の指導者によって開始されると期待されています。ニューデリーは他の2人のクワッドメンバー、オーストラリアと米国と同様の協定を既に結んでいます。
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安倍首相は１７日に健康診断を行った。 検診というやつですね。 それを特定のメディアが相当大げさに、そして悪意のある嘘を入れ込んだ記事を発信し「 安倍首相には健康問題があるのだから即座に辞任するべき」 という風な謀略宣伝工作を行った。
これらの特に悪辣なものをアナタはチェックしてスマホのメモとかに入れておくことだ。 もし仮に記者名があったらそれも。 ただそれらの名前はどうせ偽名だろうが。
わたしは当初これらの流れはトランプ大統領の弟さんが死去したという流れと、プーチン大統領の娘さんが死去した… ともに武漢肺炎に罹患したことによっての死亡だったのではなかろうか、とやっていた前後の事であり、わたし個人としては恐らくそうだったのではないか、だから安倍首相はそれらの情報をもたらされていたので検診をしたのではないかというのを言った。 もっともプーチン大統領の娘さんの死去の情報に関しては追跡情報と言えるものがまだ出ていないので、嘘ニュースで在った可能性はある。
色々な事がこの１７日前後に情報発信されていた。 一番重要なのは安倍首相が９月の何処かの段階で、その方法、その場所などは一切明らかにはされていないけれど、インドのモディ首相と会談し、その中で日印軍事協定の様なものを締結するというそれ。 これに関しては表の日本メディアは一切報道していないと思う。
そして日本の表のメディアというのは例外なく全て中韓北の何らかのコントロール支配の下にあるので、これらの事実を日本国民に一切知らせないようにして、そして安倍首相は健康に問題があるから辞任しなければならない！ …というウソの認識を構築させようとしていた、中国の為に。
インドとの軍事協定の流れは、これは確か先んじて英国とオーストラリアとは結んでいた。 他にもあるかもしれないが、これは集団的自衛権に関連する法制度の改革以降やっと行えた動きだった。 そしてとくにインドとオーストラリアとのこれら軍事協定の締結は、中国を封じ込める構想としてのダイアモンド… えーっとなんだったかな、スクエアだったかな、のそれの実現になる。 すこし不完全ではあるがそう。
この動きを何としても妨害したい中国が、日本の旧いメディアに山程カネを配って安倍辞めろとやらせ、それでもって野党勢力に同様のヤメロ辞めろの合唱をさせた。 それがここ最近のどう考えても異常としか思えなかった悪意あふれる安倍首相に対しての健康関連報道だった。
しかしこれらの勢力もこれから相当抑え込まれる。 恐らくはと前置きはするが。 わたしは少し前から中国やその眷属が、テロ支援国家指定だとか、国際テロ組織認定だとか、そういう流れに入ってしまったかもしれないというのを言った。
それらの序章とでも言える動きが今日日本時間の１８日に起きたようだ。 それは米国がジョージ・ソロスのオープンソサエティ財団に対して、合衆国憲法修正１条における「 米国国民に与えられている言論の自由」 これのはく奪を決定し、同日適用したからだ。
なのでこの財団はもう米国の法によって守られない。 どういうことかというと、海外テロ勢力に準じた扱いをこれから受けるという事であり、この組織体に関係のあった個人や組織団体は同様の連座の動きからの「 国際テロ組織認定」 される可能性が本当に出てきた、高くなった、という事である。
日本の国内において特に日本共産党や一部労働組合、そして訳の分からない活動をしているＮＰＯ法人、そして特定のマスコミ、組織、個人もろもろ、勿論識者やら学者やら、ありとあらゆるヒダリで誰かがワルイ安倍悪いとだけやっていた勢力がそれらの「 国際テロリスト関係者＝国際テロリスト」 として制裁や処断や逮捕などの流れに入ったということが理解できるだろうか。
日本の最高裁判所の組織体の中にある司法労働組合だったかな、それらも実は共産党や南北朝鮮や中国などとの深い深い広い広いつながりが指摘されており、勿論それに関連する弁護士や裁判官や検事やもろもろもそれらの関係者が存在する。 そういう事をわたしは過去、トルコにおけるギュレン教団関係者の大量逮捕と、それに関わる裁判において国選弁護すら拒否されているという実態の下にこれからの日本における未来を言った。 そして恐らく来年くらいまでにその動きが目立ってきて、来年あたりに… これは陥没現象があろうとなかろうと …一気に爆発的に逮捕投獄を含める処断の動き、日本国家の逆襲というものが開始されるだろうと捉えている。
その流れの中に地方行政における中韓北にとてつもなく関わってしまったような個人も次から次から逮捕される可能性、これがある。 逮捕ならまだいい。 陥没があったとして一時期無法状態的なものになってしまった時に、これまでこの極左及び中韓北勢力の手下たちに散々翻弄されてきた、虐められてきた、ありもしない行状を決めつけられてきた、内心に怒りのマグマを燃え上がらせている右側からの、保守からの、民族固有価値優先主義勢力の側からの報復テロ… これを受ける可能性すらある。
ナチスドイツ崩壊の後にその地域に入ってきた米国人もソ連人も、英国人もそうだったろうが、沢山のドイツ人女性を***したり、***されるのを抵抗した女性に殺害されたりぐちゃぐちゃになった。 それを全て戦場における戦死処理をしたのではなかったかと思う。 そういう事が陥没の後であるだろうとわたしは言う。 右からのヒダリに対しての殺害の動きがあっても、それを陥没現象で巻き込まれて死んだと処理すればいいだけのことだ。
わたしはそういう事も含めてあなたにこれからの時代の流れにおいてバカは即座に死ぬのだと言ってきた。 相変わらず全てを娯楽としかとらえない、相変わらず自分が上だとか下だとかの権威が大好きな座標には全然通じていないが、伝わっていないが、何一つ行動が変わっていないが、しかしわたしは言った。 アリバイ作りでもあるのかもしれないが。
本丸のジョージソロスに対しての逮捕があり得る。 オープンソサエティ財団の米国権利のはく奪という決定はいわば はしごをかけた 状態なのであって、これからそのはしごを使って関係の人間を次々に逮捕する流れにどうしても入る。
ここまで観測すると矢張り４月ー５月のＢＬＭ運動の流れの中でアンティファなどをテロリスト指定するという動きの先までもが大筋きまっていたのだろうなと思う。 それはどう考えても中国か、中国共産党に対してのテロ支援国家指定か、国際テロ組織指定、このあたりなのだ。
世界は一気にぶっ壊れながら変わる予兆を見せた。 相変わらず日本のマスコミはこれらの言論核爆弾とでも言える情報を伝達しない。 まあ、彼ら自身が逮捕の対象になる動きでもあるのだから必死になって青ざめているというのが見える。
全てを読み解け。 全てを暴け。 索敵と殲滅。
これこそが貴方をアナタして、新しい世界に移動できるか出来ないかの複数あるカギの一つだとわたしは思うのである。
