マガジンエロイヒト クラーケンがはなたれるドミニオンを20201003だったかの日付で買収を行ったパラゴン社は、中国共産党の関係の起業家によって育成されたものだと判明している。 だから全体像として最初から中国が関与しており、２０２０１１３の大統領選挙をハイジャックする為に彼らは用意周到な計画のもとに準備していたのだと分る。 こうまで次から次から証拠つきで情報が出ているのだから。
不正が強く疑われているジョージア州においても、米国１１２０の時点でリンウッド弁護士がはっきりと「 知事と州務長官は中国から多額のカネを受け取っている。動かぬ証拠もある」 とツイートした。 彼ほどの立場の人間が軽はずみそのような事を言えば、過去から今に続く信用と信頼、経歴と資産を全て失ってしまうので、これは相当に自信のあるものなのだろう。
ジュリアーニ弁護士は、証言を行う多数の人々に証人保護プログラムが必要だという事を言い出した。 それは今回のバイデン作戦の相当の中枢の人間からの宣誓供述書付きの告発が控えている、しかも大量にというのを物語る。 ドミニオン関連だけで開発中枢の３人の人間が宣誓供述書付きで告発書を出しているというのを以前言ったが、それよりも更に上の、という言い方になるだろうか。
ドミニオン関係者は１１１９だったかの時点で、ジョージア州の上院共和党系の議員が中心になって開く予定だった公聴会に参加する流れになっていたが、それらの動きの数時間前にシドニーパウエルさんが、過去２週間における情報を、それらの概要を情弱の米国民向けに発表する流れが公開された途端にそれを拒否して、関係者は本当に行方不明になっている。
ツイッターもフェイスブックも、ドミニオン社員は過去の記事を削除しアカウントを削除し、カナダのトロントにある本社はもぬけのからになっており、誰もいない。 行方不明だ。 そしてドミニオンの関連の人間は、今は武漢肺炎だから皆オンラインで仕事をしているだですと釈明したが、どうやらそのオンライン業務も行われていないことが暴露されている。
そしてカナダのトロントのドミニオン本社が入っていたビルは、ソロスの腹心の部下のマロック・ブラウン所有のビルであると明かされ、全てがグルの集団だと明らかにされている。 更に言えば、ドミニオンの執行役員にアンティファがいただとか、ドミニオンの社長はカマラ・ハリスの旦那の友達、ビジネスパートナーだとか、徹底的に出ている。
司法省の中にもソロス、中国の工作員がいて、民主党の連中に、たとえばサンダースなどに（ プログレッシブ派、民主党党員を偽装している共産主義者） 政治家の立場でどうやって米国政府に抵抗するのか、どうやって破壊工作をするのか、ということの司法の面からの強い、しかも具体的なアドバイスを、作戦計画を渡していたのか、というのも暴露されている。
だからこれらの、一体どこまで広がっているのかという悪事の網を、ネットワークを、これを暴くのは命をかけているのか、自分が本当に暗殺されるかもしれないという危険、しかし強い決意と覚悟をもってやっているのかというのが貴方にも分るだろう。 貴方は命をかけてでも自由を守らなければならない、正義を守らなければならない、国民に本当の真実を伝えなければならない、と決意した彼らの事を少しでも理解しようとしたか。
何度もいう。 ここが最後なのだ。 本当にここが最後の最後なのだ。
シドニーパウエル弁護士というのは、わたしの記憶違いでなければ、偽物のロシアゲートの裁判のときに、オバマ、ヒラリー、民主党、ＦＢＩ、司法省、さらには雇った弁護団からさえもハメられて、追い詰められて泣く泣く司法取引をして、全てを失いそうになっていたマイケルフリン中将を救った。
彼女はただ一言「 許せない」 といった。 たしかそんなのだったと思う。 フリン中将を追い詰めるオバマ政権のあまりに悪辣な動きに。 彼女はフリン中将を救った。 しかし、腐った連中はそのまま残っている、居座っている。 それらを取り除かなければ米国は奪われるという相当の危機感を持って彼女は戦っている。 もちろんリンウッドも、ルディジュリアーニも。 こんどはタダではすまない、済まさない。 だから根こそぎやるのだ。 命をかけて。 だからグアンタナモ収容所に空き部屋をたくさん作っているのだ。 これから大量の政治犯が米国の中から出てくるのだから。
今回の不正の暴きの流れの中で見過ごせないのが、人身売.買、児童売.買春のネットワークが全米で複数、大量に摘発されており、関係者が大量に逮捕されているというそれ。 直近ではフロリダのネットワーク関係者が逮捕され２００人近くが取り調べを受けている。 フロリダは世界的なネットワークにおける米国拠点の一つだとされている。 そしてここにキューバが近いでしょ。 更に以前わたしはカマラハリスの家系はキューバで奴隷商人をやっていた一族ではないのかとちらりといったでしょ。 どこから何所までが本当の真実かは分からないけれど、人間関係的に何かのつながりのある連中が今回特定のひとかたまりになっていて、そしてバイデン計画の側に参加していたという風に解釈するのはあながち間違ってもいないというそれ。
そして今日の時点でスマートマティック社の資金提供者に国連がいたというのすら暴かれている。 だから国連を造ったのは誰かと言えばロックフェラーたちだったのであり、勿論この中にソロスもいたのであり、これらのワンワールド思想の連中が表向きは人類融和の為に造ったああした組織体も結局は人類支配の為の装置の一つでしかなかったんだよね…という認識拡散が許容される世界になってしまっているという意味。 世界が反転したというのはこういうことなのだろうなあと思う。
疑ってはならないと決めつけられていた権威が、しかしそれを利用して「 人々に疑われない、つまり、疑う疑われるという認識の 競争 から守られている」 設定を悪用して、人類支配を大いに進めていたということの概念に到達した時に、我々の世界の今の形を、２回の大戦を通して造っていった勢力の最終的な意図はどこにあったのかというのを暴いて理解して共有するのは、彼らの道具にならないと決意するためにも必要だと思う。 そしてその、今の主要な行動主体は中国なのだとも。
これからソロスやクリントン、そしてそれらの周辺勢力は追い込まれていく。 普通に考えればそうだ。 だから彼らは今の動きをひっくり返すために米国で内戦を起こすしかない。 しかしソロスが本当に生きているのかというわたしの疑問の他に、彼は米国内部で自由に使える口座をほぼ全て凍結されているのでカネを出せない＆国家非常事態宣言によって中国人民解放軍関連企業３１社に関連するカネの流れも切断されているので、そこから流すことも出来ない、更に、１１２１の時点でトランプ大統領が追加で中国企業に制裁を施して資金切断をしかけたというのをわたしは確認したので、ソロスが何かをやりたいとしても、資金がなかなか集められないのではないかというのはある。
そしてパンピオ国務長官は確か昨日、タリバンの関係者と会っていたのではなかったかと思う。 アフガニスタンの駐留軍を削って米国に戻すための協議だとされている。 勿論タリバンそのものがソロスや中国からカネをもらっておかしな動きをするなということの警告だってあるかもしれない。
アフガニスタンから緊急で帰国させる米兵を何に使うのか。 それは来年の１月２０日が宣誓式だったと思うのだが、これからあと６０日くらいの間でソロスが中国と組んで米国内部で内戦を起こすのを、兵員の増強で防ぐために… とされている。 そうだろうと思う。
だからソロスたち中国たちが次に何をやるのかと言ったら、台湾か中東しか残っていない。 わたしはまだ台湾事案を起こす準備が出来ていないと捉えるので、恐らく中東ではないかと思う。 そうなると、これから最後の戦場は駐豪になり、そこでの動きが、そこにどう我が国日本が関わっていくかによってこれからの人類の命運が決定される… というこの事前情報の動きが本当に現実化されていくということになる。
ハンガリー系ユダヤ人のソロスが、何故イスラエル国家解散、国家消滅計画というものをたてて、これを実現させるために、米国ではロビー活動、中東ではパレスティナ系列のテロ勢力に資金や武器を提供していたのか、その真意はわたしには今もって分からない。 この動きにはデビッドロックフェラーも同調していた。 同調だったのか追認だったのかは分からないが。
これらイスラエル国家消滅というテーマを中東の中で常に発生させておけば、そこに紛争を発生させやすい土壌が常に確保されて、その事で彼らソロスたちにとって都合のいい時期に紛争を起こさせれば、国際金融市場における上下動があらかじめ分かっている事からの売り買いのオペで大儲けが出来るから… というカネの事案しか思いつかない。
だからこういうのを嫌って、トランプ大統領はいち早くイスラエル支持をだし、あの域内を安定化させるための工作を次々に展開したと分るだろう。 彼が難民認定を切り捨てたのは、あの難民認定から米国の税収予算がそれらの中東地域に一旦流れ、そこから先が恐らくソロスや中国などに流れているのを確認できたから、だとわたしは判定している。 最終的にはいつも最初から最後までカネの話だ。 この人類世界にはそれ以外何もない。 本当に。
トランプ弁護団の会見以降、日本の媒体の中で、特に自らの保身にかけては宇宙一だろう放送局のＮＨＫが少しずつバレないようにと、注意深く１１２１あたりからその論調をトランプ有利的なものに変更しだしている。 それらの原稿を読み上げるＮＨＫのアナウンサーは苦痛にゆがんだ顔をしていた。 思想的に真っ赤なのだろう。 精神支配的に中韓の犬ころなのだろう。 しかしこれら末端がどれだけ苦痛に苦しもうとも、今の段階で逃げを打っておかなければあれらの巨大企業は間違いなくもたない。 というか今の段階でアリバイ工作をしても無理だと判定するが。
トランプ大統領は恐らく再選する。 となると制裁が開始され、それは米国の主要メディア全てが相なる。 そしてこれらの企業体から動画を購入して番組を配信していたＮＨＫが先ず無傷、被害者で済むわけがない。 米国の主要メディアは中国と結託したテロ組織企業という認定になっていった場合、それらに業務の形で資金を提供した第三国のＮＨＫが無傷とはあり得ない。 そして恐らくはと前置きをするが、米国は中国共産党を国際テロ組織しているする。 トランプ大統領がホワイトハウスに米国史上初めてだと思う、確かインドのチベット亡命政権の関係者だったと思うが、これを招待する。
中国に喧嘩を売っていくスタイルを今の段階で見せる意味だ。 米国は自分たちの選挙を支配コントロールすることで、米国合衆国をこれだけ公然と国家分裂解体に追い込んだ第三国、中国というものに対して、広義の見解でどう考えても復讐権を保持することになった。 米国として中国に対して公然と国家分裂解体工作をしかけても構わない… という概念になる。 なぜなら今回の動きはどう考えても平時における紛争ではなく、選挙という西側国家の根幹のシステムを公然と、宣戦布告なしに、先制攻撃として奪い盗ろうと仕掛けてきたわけだから、堂々たる 戦争行為＝戦時＝戦時法の概念、適用 にどうしてもなっていく。 わたしの見え方はそう。
だからチベットにも、台湾にもウィグルにも、内モンゴルにも… （ 内モンゴル自治区は固有のモンゴル言語を完全に消滅抹消されようという流れに入った。 白鳳や鶴竜などが何故本場所を休場しているのかという事の大きな理由はここにあるとわたしは推定している） …あなた方は中国ではなく独自の国家なのだから、米国はこれを承認しますよ、という風な雰囲気の醸成をしかける。 外交攻勢をしかける。
そしたらわたしは南人と漢人の相克や、漢人と満州人（ 朝鮮人） の相克が一気に出るのかな、そこからの中国の崩壊につながる流れなのかな、というイメージで今の動きを見る。 勿論分からない。 しかし言えることは、中国は傲慢のあまりに明らかにやり過ぎた。 彼らはこれからそのツケをどうあっても支払わなければならない。
中韓の勢力は公然とサベツされるだろう。 「 何故あれら人類の敵を差別しないのだ、非難しないのだ、さては貴様、奴らの仲間だな、人類の敵だな」 という強い同調圧力と、同胞であるのかないのかの確認作業が公然化するだろう。 我々日本人はこれを歴史的経緯で知っている。 キルザジャップの流れで知っている。 中韓の人間はそれを知らない。 そして今回も逃げきれると思っている。
もうそれはない。 もう、それはないとわたしは思う。 地球がそれを許さないから。
反転する前の世界において、ここまで本当の真実が表に出てくることなどあり得なかった。 しかしそれが現実として出ている。 ハンターのＰＣの時も言ったと思う。 人智を超える大きな力が働いている。 その様に感じ取れる。 だからわたしはアナタに言う。
逃すな、チャンスを！
誰にでもチャンスは必ず訪れる。 必ずだ。 しかしそのチャンスは「 一度きり」 だ。 二度はない。 二度はない。 だから貴方はそのいずれ必ずやってくるチャンスを、それをそうなのかそうでないのかをはっきりと、しかし注意深く見極め、そうだと確信できたのならそこで 跳ばなければ ならない。
世界を跳べ、それが今、今なのだ！
