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【言論弾圧企業】庶民の抗議を尻目に金儲け　創価企業・ツイッター社、第２四半期決算、前年同期比74％増で絶好調 https://rapt-plusalpha.com/society/post-17628/

【過激化する李飛飛による情報弾圧】ツイッター社、コロナワクチンの危険性を“デマ”だと決めつけ 正しい投稿に警告ラベル https://rapt-plusalpha.com/society/post-16763/ TwitterRAPT理論+αは、真実により近い情報を発信しています。 ○【完全解明!!】コロナパンデミックは、 大本教・出口王任三郎の計画的**だった!! http://kawata2018.com/2020-04-12/ ビル・ゲイツの別荘は、JAL123便事故を起こした犯人たち （九鬼家、青山家、李家）の悪魔崇拝施設だった!! http://rapt-plusalpha.com/history/post-8214/ 【エプスタイン】ビル・ゲイツ夫婦の離婚は、少女を生贄にする悪魔崇拝が原因だった!! https://rapt-plusalpha.com/history/post-10319/ ラプトブログ http://rapt-neo.com/?page_id=1815 KAWATAさんのブログ　　　　 http://kawata2018.com/blog/ お勧め動画 KAWATAとNANAのRAPT理論 https://www.youtube.com/channel/UCaDz_EF0Qy78DfB_7QGnRvw RAPTさんのinstagram↓です。 rapt_neo https://www.instagram.com/rapt_neo/?hl=ja nana2012227　十二弟子nanaさんのinstagram　↓です。 https://www.instagram.com/nana2012227/?hl=ja kawata02　　十二弟子kawataさんのinstagram　↓です。 https://www.instagram.com/kawata02/?hl=ja erika_14577 十二弟子エリカさんのinstagram　　↓です。 https://www.instagram.com/erika_14577/?hl=ja #RAPT理論　＃RAPT理論+α　＃ラプトブログ

＜悲報＞Twitterの株価が逆バイデンジャンプ～ネットの反応「投資家はネトウヨｗｗ」 2021年1月13日 ブルームバーグ https://www.bloomberg.co.jp/quote/TWTR:US ネットの反応 名無し twitter社は中立でないことがはっきりした 名無し 糞ワロタｗｗｗｗｗ 名無し 差別したからな 名無し ツイッター社って元から赤字だからキツイだろうね 名無し 規約以前に気にくわないって理由でバシバシ消してりゃね… 名無し Twitterの青い鳥、更に顔面真っ青にｗｗ 名無し まさかTwitterの終焉が来るとは 名無し というかトランプ支持者って世界にどんだけいるんだよ… トランプなんちゅーカリスマ性や 名無し これもう日本の方が自由の国なんじゃね 名無し 言論統制の極左SNSだもんな 名無し ここ最近GAFA全部下がってるよ しかも異常なコロナバブルの状況の中で 名無し 底で買いたいけど40ドルにすら落ちんだろ 去年の年始で32ドルだし株価異常だな 名無し てか経済も良くしてくれた上に戦争も起こさなかったトランプを、排除した上で国民総出で虐めてるとかアメあほすぎるだろ 名無し レイシスト企業だからしゃーない 名無し 投資家はネトウヨｗｗ

議会乱入事件後トランプ氏の支持率が急上昇 K （関連）ツイッター社、トランプ大統領のアカウント 永久に停止～ネットの反応「やり方がそのまま中共になってきたね」　　アノニマスポスト アメリカのツイッター社は、トランプ大統領のアカウントを永久に停止したと発表しました。 ツイッター社は6日に議会乱入事件に関するトランプ大統領の投稿が規約に違反しているとしてアカウントを12時間凍結し、永久に停止する可能性もあると警告していました。 一時凍結が解除された後、トランプ大統領は20日のバイデン氏の大統領就任式に出席しないことなどを表明していました。 ツイッターは8日、さらに暴力をあおるリスクがあるとして8800万以上のフォロワーを持つトランプ大統領のアカウントを永久に停止したと発表しました。 フェイスブックもアカウントの無期限凍結を明らかにしていて、トランプ大統領の発信力の低下は避けられない状況です。　テレ朝 （関連）トランプ大統領「私は1月20日の就任式に行くつもりはない」「私に投票した7,500万人のアメリカ愛国者が軽視されたり、不当に扱われることはない！！」とツイッターに投稿 2021年1月9日 (関連）共和党議員「米国に死を、米国は巨大な悪魔だ、と言っているイランの最高指導者らのアカウントや、コロナウイルスは米軍が中国に運んだといっている中国共産党の役人のアカウントは閉鎖していない。ところがトランプ米国大統領のアカウントは閉鎖した」 2021年1月9日 (関連）ツイッターの立場がよくわかる話 米国に死を、米国は巨大な悪魔だと言っているイランの最高指導者らのアカウントや、コロナウイルスは米軍が中国に運んだといっている中国共産党の役人のアカウントは閉鎖していない。 ところがトランプ米国大統領のアカウントは閉鎖した。 @naoyafujiwara ネットの反応 名無し ツイッター社、やることがわかりやすい 名無し Twitter社がどの組織に属しているかが理解できる。 上のご意向で、米国トップも世界の流れも決められて行く。 名無し ホンマこれですね。 名無し つまりトランプさんのアカウントは、Twitterにとって困るんですよ。 だけど、アカウント止めれば解決するかというと、それは素人の勘違い。 大体こういうのをきっかけに、祭りは始まるんです。 Twitterは、決してやってはいけない事を、週末という最悪のタイミングで実行したのです。 面白いですね 名無し つまりはCCPと繋がっているかいないかの違い。 名無し 確かに～

行政命令（E.O.）13848　が米国現地１１１に発動された。　トランプ大統領がサインをした。　この意付けをもってアメリカ合衆国という名称の国家、文民体制における国家体制は終了した。　今は　軍事体制国家アメリカ　という「　別の国」　になっている。　そして今回の発令の後で、一連の国家反逆罪関係者たちを逮捕からの処刑という流れが済んだあとに、その軍事体制国家アメリカ、は、前のアメリカ合衆国に戻るのか、または意図的に流されている情報としての（　国民、そして世界の人々に知らせる為に）　…　アメリカ共和国連邦　に移行するのかどうか、そのあたりまではわたしは分からない。　ただ、欧州との腐った縁を、つまり米国から一方的に欧州の一部領域にカネが吸い取られるシステムと、硬軟取り混ぜての「　米国内部の司法立法行政に関わる人材へのコントロール権」　を破壊、破棄、する為に、　アメリカ共和国連邦に移行し、新国家宣言　する可能性が高い。 ＝＝　米国の選挙における外国の干渉2021年1月11日　抜粋 本日、米国は、2020年米国大統領選挙に影響を与えようとしたとして、行政命令（E.O.）13848に基づき、2020年9月10日に指名されたアンドリー・デルカク氏に関連するロシア関連の対外影響力ネットワークの一部である7人の個人と4つの事業体に対して、制裁措置を課しています。 彼らは、米国政府関係者がウクライナで腐敗した取引に関与しているという悪質なナレーションを推し進める公の声明を繰り返しています。これらの活動やナレーションは、2020年の米国大統領選挙に影響を与えるというデルカクの目的と一致しているか、またはそれを支持しています。 このように、これらの個人は、2020年の米国大統領選挙を弱体化させようとする外国の影響力に直接または間接的に関与し、支援し、隠蔽し、またはその他の方法で共謀したとして、E.O.13848に基づき指定されています。 ＝＝https://home.treasury.gov/policy-issues/financial-sanctions/recent-actions/20210111 まずウクライナから始めた。　これが大事だ。　なぜならウクライナはバイデン、そしてオバマやヒラリーたちの庭だったのであり、此処を押さえるということは、これらの勢力が明らかに米国の選挙に干渉していたと証拠付けられたという事は、この勢力と深くつながっていたジョーバイデンという人物はどう考えても共同正犯の形で「　犯罪者になるのだから、大統領になる資格を失う」　からだ。 バイデンが大統領になれないと決定ずけてから、これから他の関係諸国の公開と処刑という流れになる。　それが見えている。　メルケルが日本時間１１１の時点で、これはメルケルが外に向けて直接言ったわけではなく、報道官が言った形になっているのだが「　トランプ大統領のツイッターアカウント凍結は明らかにやりすぎだった」　と言い出している。　命乞いだ。 わたしはあなたに以前、欧州における　ドイツ、スイス、イタリア、バ***、などの各国が明確に今回の大統領選挙に干渉してきたという事をいった。　イタリアはバ***に対しての処分を間違えると国家存続の危機だ。　ドル制裁禁止。　そしてバ***に衛兵を送っているスイスは、これは後述するが、今回のドミニオンに関連する親会社というか、関連企業でサイトル社というのを言った。　これがスイスだ。　そしてスイスは、このバ***の衛兵という人間の流れを使って「　バ***の内部にある通信衛星コントロールをしていた、大統領選挙干渉介入のメンバーだった」　…とこれから明らかになっていくと、これまた国家存続の危機だ。　ドイツはフランクフルトだ。　１６の議会におけるアンティファが仕掛けた暴動のことを言った。　そしてそれを逆利用した米国海軍パニッシャースカルが、ナンシーペロシ、そしてその関係者のＰＣ２２台を押収した（　わたしはこれを１０→５台、とかと思っていたが、今は２２台らしい）。　この中からこの欧州関係国の選挙干渉の明確な証拠が更に出たようだ。　だからこれから彼らは米国に協力しなければ国家として存続できない。　カナダは明確に処分される。　わたしはそう取る。　このタイミングでメキシコの大統領が明確にトランプ支持の（　ツイッターアカウント凍結はやりすぎと発言）　…行動を明確にしたのか考えることだ。　旗幟鮮明。 全てつながっているこれらの蛇がまとめて殺されるかそれを回避されるかの瀬戸際にいる。　そしてこれと勿論つながっている中国はどうなるか、中国の眷属たち（　韓国、親中韓派など）　はどうなるか。　わたしの大胆な、勝手な見方をいっておく。　これは殺される。　この世界から消滅する。　そして以後、彼らは…　「　我々はもう二度このようなことはしません、人類に対して敵対行動をおこないません、という『　みしるしを肉体の何処かに（　アカウントの紐づけでも）　常に表示しておく義務』　を履行し、続けていかなければ、存在を許されない」　…段階にまで落ちるだろう、落とされるだろう。 彼らの行ったことは　人類に対する罪　だからだ。 我々は東京裁判史観における　人道に対する罪　というありもしない概念でずっと苦しめ続けられてきた。　それを仕掛けた側が、今度は同じ概念のその何十倍もの遡行（　そこう）　、戻り、リターンによって自らで自らを苦しめていくしか、他者と勝手に認定する座標に損害を与えた部分の修復代金を支払うすべがないからだ。 地底政府と言われる諸外国勢力と集団と個人、そして中国、その眷属…　これらによって米国の大統領選挙は干渉介入コントロールされた、と完全に証明されたので（　それを断言しても構わないという国家の構えが確固たるものとなったので）　…米国はこれらの「　外国勢力における宣戦布告なしの不意打ちの攻撃からの戦争の発生、その明確な開始の認定」　が確認できたので、これを国家安全保障体制の明確な危機と捉え、平時の国家運用からそれを一旦強制的に停止して、軍政に移行した。　この様な言い方。　だから今は「　米国は地底政府と開戦状態（　デフコン１＝戦争が発生し、続けている状態）　」　なので、緊急事態措置法によって、文民統制、入れ札によって選ばれた大統領としての資格を一旦、２０２１・１・１１によって終了させ（　そのことはホワイトハウスの公式で出ている）　、今のトランプ大統領は「　軍事政権アメリカの中の　臨時大統領　として」　政務を執り行っている。 だから以前から言われていた通り、３月に　新国家建国の初代大統領を決める選挙　が行われる可能性が非常に高くなった。　米国国民は、自分たちから全てをずっと奪ってきた地底政府、そして中国、そしてその眷属たち、を、決して許さない。　旧体制からの刷新を強く求める流れなる。　それがアメリカ共和国連邦（　おそらくＵＲＡ）　なのだろうと判定する。 ＝＝　米国１１１　パンピオ国務長官演説ライブ抜粋 ソーシャルメディアや大学機関での言論の弾圧は道徳的に酷い。こんなのはアメリカ的でない。国家安全保障問題をトランプ大統領は是正しようとしている。アメリカンチャイニーズを全て批判しているんじゃない。これは国家安全保障問題なんだ。政治利用してるんじゃない。国家安全保障問題から政治を排除しようとしてるんだ。VOA（Voice of America)の仕事は素晴らしい。プロパガンダでなく、真実の声を聞きたい人がたくさんいる。地球上には声を殺され、助けを呼べない人がたくさんいる。 その人達はアメリカに助けを求めている。 ＝＝ パンピオ国務長官は「　台湾に米国大使館を置く」　を発表した。　まだ政府公式発表の形にはなっていないが、規定事項だろう。　そうなる。　となるとどうなるか。　恐らく今の中華人民共和国を勝手に名乗っている勢力＝共産党…　これらの勢力を撃滅消滅放逐させて、統治体制の座から追い出し、その上で「　台湾の政府を中国の政府とする」　つまり、中国語で読み書き思考をする人間勢力の代表国家が台湾…　ここまでもっていく可能性がある。　ただわたしはそのシナリオは行き過ぎていると思っていて、中国の内部を幾つかの国家に分割するという形に落ち着くだろうという見方をしている。　しかしそれもこれからの天変地異的なものの発生でどうなるか全くわからないのだが。 ＝＝ロバート・オブライエン国家安全保障顧問の声明　国家安全保障と防衛　発行日 2021年1月11日 2020年5月、トランプ政権は香港の自由で開放的な社会が中国共産党（CCP）の手によって滅びることを予見し、宣言した。 先週、基本法で保障された政治的権利を行使したとして、元選管職員を含む50人以上が政治的に逮捕されたことは、北京が香港の民主主義の棺桶に打ち込んだ連続的な釘の最新のものである。 政権は5月、ウイルスの発生源について北京に回答を要求し、世界保健機関（WHO）が中国共産党の言いなりになって隠蔽を可能にしたと非難した。中国は英中共同宣言の下で国際的な義務を無視したように、国際保健規則を無視し続けている。 米国は、中国共産党政権の本質を率直に認めた最初の勇気と信念を持った主要国である。世界各国が北京に説明責任を要求することが重要である。世界は、香港での法の支配を終わらせるか、パンデミックに関して保健当局者に協力しないかに関わらず、北京の無責任で有害な行為への純朴さと共犯に重い代償を払い続けることはできません。米国は、対応するための更なる選択肢を検討している。 ＝＝ これから中国がやった本当のこと、その背後に隠れていた地底政府と言われる者達が計画していた、そして２０２０年初頭に明らかになったが、実際の作戦は２０１９年の秋のはじめごろに行われた「　世界の各地での武漢肺炎ウィルス＝生物兵器、の拡散、軍事作戦（　超限戦・グレートリセット）」　の詳細が人類に明かされていく。　これを知ってそれでも中国の味方をする者はいない。　だれも。 だから今の米国は　戦時体制＝軍事国家　なのであり、トランプ大統領は臨時大統領になったのだから、この戦争が終わるまではずっとその座にいる。　だからこの時点で１２０の日付で就任式がどうしたという概念そのものが凍結されている。　更にこの時点で１２０がだとか政権交代だとかと言うすべての勢力は、それが外国人であっても、外国国家であっても、米国の敵なのだから、武力を用いての無効化（　破壊、殺害処分）　を本当に仕掛けられる。　だからわたしは日本の中のマスコミなどの、ただの台本を読んでいるだけの芸人だとか、政治宣伝ばかりしている自称ニュースキャスターたちも助からないと言った。　戦時体制のアメリカにとって、これらのキャラは「　米国の国家体制をコトバや映像や音声などの情報を使って破壊を仕掛けてきた（　今も仕掛けている）　敵兵」　だからだ。 そして戦争にも作法がある。　これらの敵兵は「　宣戦布告も行わず、一方的にゲリラ攻撃、テロ攻撃を仕掛けてきたのだから「　テロリスト」　なのだ。　それが外国国籍なら「　国際テロリスト扱い」　になる。　９１１でＷＴＣビルに突っ込んでいったテロリストたちと全く同じ扱いになる。 米軍がＩＳＩＳの首領、バグダディたちに対して、捜査して逮捕状を請求してＩＣＰＯを通じて逮捕をその潜伏国家の政府に求めましたか？　爆撃して殺したでしょう。　テロリストに人権はない。　戦時体制だったらそれは真っ先に処分除去殺害しなければならないのだ。　日本国内で、世界で、クチだけでワァワァやってきた勢力は、その辺のリアルが皆無だ。　自分だけは特別であり、何をしても優遇される「　誰かが守ってくれる（　中韓が守ってくれる）　」　と「　勝手に思い込んでいた」　に過ぎない。 今回の大統領令ＥＯ１３８４８においては「　選挙介入を行った全ての勢力（　米国、外国含めて）　を含めて制裁するとある。　日本人のこれらのトランプ悪いと言っていただけの対象者、それらの勤務する企業、それらの企業にカネで関わっている組織（　銀行）　、これに明確な資産凍結などの制裁が課される。　恐らく。　下流における個人や勤務企業が抵抗しても、それに関わる銀行関連を制裁の対象にしたら個人も勤務企業も全て終わる。 だからそれら企業体は、社内でアカイ事しか言って来なかった、やってこなかった、中韓の犬であったこれらの個人を米国に差し出すか、金融制裁をくらって（　口座の凍結、支払いも入金も引き落としも何も出来なくなる）　即死するか、好きな方を選べという風になっていく。　大学関連も識者とやらも、文化人とやらも、政治家も、首長も、全てだ。　何を職業としてもいいが、この日本で口座を凍結されてクレジットカードもネット決済も全て止められて、どうやって生きていくのか考えてみることだ。 ＥＯ１３８４８は　ラトクリフ報告で外国からの選挙干渉が認められること、そのあとに、それを追認する国務長官の署名、さらに財務長官の署名、そして国防長官の署名、これらの全てが本物であるということの事実確認が為されたあとで、トランプ大統領が最終署名、直後発効する。　ラトクリフから４番目のミラー国防長官代行の４名の中に一人でも裏切りものがいたら起動しない。　相当に厳しい条件下にある。　これが発動した。　だから、ヒダリは全部始末されていく。　これらの背後に中韓がいるのが明確だから。　ちなみに何故北朝鮮が出てこないか。　どうやら金一族は消滅した。　これに関しては本筋ではないので今回は触れない。　妹が失脚したようだ。　まだ確定できないが。　そしてあの替え玉の委員長の背後が労働党なのか軍なのか、そしてそれが西側につながっているのか中国なのか、によってあの国は相当変わる。　替え玉が総書記になった。 韓国は滅んでいく。　台湾が国家承認からの、今の中華人民共和国政府追放からの、民進党政権が中国人なるものの政府である…　という認定が為されていくときに、日本政府と企業は明確に台湾接近を開始、これまで以上に強めなければ世界の趨勢に取り残される。　北極海航路の事をいった。　あれが完全に実現するかどうかは今の段階では言わない。　しかし韓国はその国家のサイズを振り返らず、何か勘違いして、中国と共になって日本に対しての、米国に対しての浸透破壊工作をやり過ぎた。　自分で立つことの出来ない国家が、反日とやらをやるのだから、日本は金融制裁と物流と情報の制裁（　停止、切断）　をやってあの国家体制に始末をつける。　それだけでしかない。　今の米国のこの動きにおいて、それでも韓国が…　とやっている言論商売をやっている連中は明確にあちら側だ。 ＝＝　ニュースイッチ　１１１　抜粋 半導体で“日台連合”実現か。受託生産最大手のTSMC、つくばに開発センター新設へ 北九州市にも工場建設を検討　　米国も加え中国包囲網を形成（台湾のTSMC本社工場） 　半導体受託製造（ファウンドリー）世界最大手の台湾積体電路製造（TSMC）が、2021年内にも茨城県つくば市に先端半導体製造の技術開発センターを新設する計画が分かった。日本の製造装置・素材メーカーと共同開発に乗り出す。また、北九州市を有力候補として25年をめどに工場建設を検討する。日本政府も支援する。第5世代通信（5G）や人工知能（AI）に使う先端半導体は米中貿易摩擦の主戦場であり、関連産業の強い日本の立地優位性が見直されつつある。 ＝＝ 日本時間の今日１１２において、米国下院で民主党勢力がトランプ大統領に対しての弾劾決議を出したそうだ。　しかしそこにペロシの姿はなかった。　恐らく逮捕されている。　わたしはそう取る。　そしてもっと言えば、１１２とは米国１１１の日付であり、大統領令ＥＯ１３８４８は米国１１０の深夜１１５９を回って日付が変わった１１１の午前１時に発効している。　そんな深夜に米国議会が開いているとは思えない。　だからこれらの下院における弾劾決議の提出そのものが意味を持たない。 今はアメリカ合衆国ではない。　戦争体制国家アメリカ、であり、司法立法行政の上に、軍が存在して、国家の全てを管理運営運用している。　議会の議員というものの職権は恐らく停止している。　というか議会そのものも。　だからその部分を表のメディアは一切伝えないから（　これからも伝えない、それは彼らの絞首刑のロープを自分で編む作業だから）　、ほぼ全ての人類は米国で本当の所なにが起きているのか全く分からない。　これらメディアは明確に　人類に対する罪　を行っている。 ＝＝ホワイトハウス公式　抜粋 ドナルド・J・トランプ大統領、コロンビア特別区の緊急事態宣言を承認発行日 2021年1月11日 本日、ドナルド・J・トランプ大統領は、第59回大統領就任式から2021年1月11日から1月24日までの間、コロンビア特別区に緊急事態が存在すると宣言し、第59回大統領就任式から2021年1月24日までの間に発生した緊急事態のため、同区の対応を補完するための連邦政府の支援を命じた。 --- 具体的には、FEMAは、緊急事態の影響を軽減するために必要な機器や資源を特定し、動員し、その裁量で提供する権限を与えられている。緊急時の防護措置は、連邦政府からの直接支援に限定され、100%の連邦資金で提供される。国土安全保障省連邦緊急事態管理局（FEMA）のピート・ゲイナー長官は、被災地における連邦復興活動の連邦調整官としてトーマス・J・ファーギオーネを指名した。 ＝＝ 州兵もＦＥＭＡも、それらに関わる人員に支払う月給の確保、施設の利用が可能になっていることが分るだろう。　今の米国は読みにくい所が多々ある。　軍部は「　反乱法の命令を拒否し、中国への限定的攻撃を行う事を主張した（　中国への２月の総攻撃）」　という情報も出ている。　だからそれが正しいのなら１２０の大統領就任式に、偽物の文民大統領バイデンと、本物の軍事トランプ大統領の二人の大統領という国家の状態、これすらあり得る。　しかし恐らくそうはならない。　中国への攻撃はトランプ大統領がイヤがっている風に見えるが、肝心の米軍が、つまりオバマやヒラリーたちによってやらなくてもいい戦争をやらされ、戦友をたくさん失った米軍が強く戦争を求める…　となったら流れは分からない。　その場合は陸軍とかではなくて（　兵隊が多い戦い）　、ロケットやミサイルやサイバーなどを中心とした戦争になるのだろうが。 ＦＥＭＡ(　フィーマ)は 米国における連邦緊急事態管理庁だ。　非常事態(　戒厳令下)においては議会機能は６ヶ月間停止（　延長も手続きの後に可能のよう）。　ＦＥＭＡには大統領を超える権限が与えられる。　だからこれをもってトランプ大統領の任期が２０２１１１１で終わったというのも分るだろう。 米国においては司法府も立法府も行政府をコントロールすることはできない。　その逆もそうなっている。　しかし緊急事態のときは行政府が司法府と立法府の役割をする。　現在Section 202(d) of the National Emergencies　Act (50 U.S.C. 1622(d))国家緊急状態法202(d)条が発動中なので、今は行政府が（　ホワイトハウスが）　司法府と立法府の役割をする。　そしてそのホワイトハウスが戦時体制の移行を決定した。　その様なかたちになっている。 ＝＝ホワイトハウス　抜粋　全文はサイトへ　１１月の国家緊急事態法 国際緊急経済大国法（50 U.S.C. 1701 et seq.）（IEEPA）、国家緊急事態法（50 U.S.C. 1601 et seq.）、および米国法典第3章301条を含むアメリカ合衆国の憲法および法律により、大統領としての私に与えられた権限により。 私、ドナルド・J・トルンプ アメリカ合衆国大統領は、中華人民共和国（PRC）が、軍事、諜報、その他の安全保障装置の開発と近代化のために米国の資本をますます利用しており、これにより、大量破壊兵器、高度な通常兵器、米国とその国民に対する悪意のあるサイバー攻撃の開発と展開を含む、米国の祖国と海外の米軍を直接脅かすことを可能にし続けていることを発見します。 --- したがって、私はさらに、中国の軍産複合体は、中国の軍事、諜報、その他の安全保障装置の努力を直接支援することによって、米国の国家安全保障、外交政策、経済に対して、その源のかなりの部分が米国外にある、異常で異常な脅威を構成していると判断します。 米国の祖国と米国国民を守るために、私はここにこの脅威に関する国家緊急事態を宣言する。 ＝＝ １１３にパンピオ国務長官がベルギーに渡る。　ベルギーにはＥＵの本部がある。　関係者との協議、そして何らかの演説、何かの宣言が行われる可能性が高い。　欧州における地底政府の関係者に対しての最後通牒になっているのはもちろんだ。　そして欧州の今の政治経済文化の支配層たちは、ほぼ全てが地底政府と中国とその眷属たちと繋がっている。　彼らを降ろすか降ろさないかということの通告が、欧州内部の焦燥葛藤が始まる。　トランプ大統領は今回の動きに備えて相当数の大統領令を用意してある。　それらが段階を追って発動される。　 ツイッター社は米国１１１の時点で資産を凍結されて、その全てではないがしかし膨大な金額、４０億ドルを失った。　もうされているかもしれないが、ユーチューブやフェイスブック、そのほかの、マイクロソフトやアップルやアマゾンなども徹底的にやられていくと捉える。 ＝＝　１１２ Gab.com　　@getongab Twitter lost $4 Billion today. LOL Twitterは今日40億ドルを失った。 ＝＝ われわれは外部からの声を、外から入ってくる勝手な入力事実だとずっと盲信してきた。　検証すらしなかった。　それらの無責任さが今のどうしようもない事態を自ら引き寄せた。　これは言い過ぎではない。 １１１のライブでパンピオ国務長官は政府の公式見解として、選挙介入に干渉に中国の存在があったと言い切り、その上で武漢肺炎を世界中にばらまいたという風なことも言った。　更に彼はこれからそれらが生物兵器であったという事をいうだろう。　デジタルな選挙は全てハイジャックされる、だからこれからはアナログなものにしなければならないとも。　 ＝＝　https://www.state.gov/biographies/donald-j-trump/ ポンペオ 中国コロナウイルスが意図的に看過され感染が広まった事に対して私達は我がアメリカの選挙に影響したと見ています。　証拠もあります。　まず中国ウイルス(　発音ママ)の散布で郵便投票がメジャーになるよう世論誘導がありました。cnnなどで積極的に郵便投票方法が紹介されました。この一連の流れを合衆国に対する影響と私達は判断しています。 司会 中国共産党の影響ですか？ ポンペオ 攻撃に近い影響です私達アメリカの選挙歴史において…少なからずこれまでも過去にありましたが 2020選挙においてはそれらの認識を攻撃にまで引き上げました。 ＝＝ トランプ大統領の演説が日本時間明日の１１３に予定されている。　本来は今日だったようだが、更に２４時間の延期になった。　何かの準備をしているのだろう。 あなたはこれらの動きを出来るのなら、あとでもいいから、あなたの目で確認してほしいかと思う。 世界が変わる方がいいのか、今までと同じ繰り返しの、奪われるだけの毎日の方がいいのか。　それをあなたの潜在意識の奥の深いところで、自分で決定してほしいと思う。 世界を創るのはわたしである。　わたしが世界だからだ。

米国月曜日から火曜日にかけて、単純に票の数えなおしをしているだけなのに、トランプ大統領逆転再選の流れになりつつある。　ドミニオンを使わない集計装置を使って、共和党員の監視人をつけただけでこれだ。　このドミニオンではない集計装置にファーウェイのカスタムチップが搭載されているかもしれないが、流石にそれは今の段階で確認されているだろうとは思う。 今回の不正を追及するために、分かっているだけで、連邦検事、上院司法委員会、有志の弁護士団（　これは数千人規模、まだ増える）　、超党派の議員、トランプ支持の７０００万票の有権者、連邦選挙管理委員会委員長、共和党重鎮や幹部たち、全米保守連盟、などなどがある。　これに民主党の党員勢力が合流している流れに入っている。 ドミニオンの不正がばれて関係者だったナンシー・ペロシが失脚し、下院議長を解任されるという情報が今日１１１１に流れた。　まだ確認できていない。　しかし恐らくそうなる。 わたしは以前に１１５に全米同時多発暴動を起こすとＢＬＭの幹部がZOOMを使って会議していて、それをツイッターでアップしたらアカウント凍結になったという米国人らの話をした。　その計画は生きている。　これから選挙人投票があるのが１２月８日だが、そこまでに今の、ただの数えなおしで状況が逆転してトランプ大統領が選挙人が多数になるという結果に終わるなら、１２８の投票は行われ、それを見て、なのか、それを防止するために、なのかは分からないが、ＢＬＭとアンティファ、そしてそれに協力する各種極左の勢力が全米同時多発暴動からのテロ、これを起こす。 この防止の為にトランプ大統領は、叛逆罪（はんぎゃく）の適用とともに合衆国全軍を出動させる体制の命令を現地１１０９にて、国防長官のマーク・エスパーに命令したが、もともと今回の不正選挙をしかけた民主党側の人間だったマークエスパーはこれを拒否、即座に解任した。 というよりもこの解任の筋書きは、最初から彼がヒラリーたちとつながっているというのを分かっていて政権の内部で泳がせていたトランプ大統領の計画通り。 暴動からの内戦に移行させ、これら極左たちにバイデンを真実の大統領とかつがせて、二人の大統領の状態をつくりだし、それを外国に（　中韓が筆頭になるだろう、恐らくは）　承認させることでの分裂状態の固定からの状況をバイデン側に寄せるという動きが起きる。　計画予定されている。 これはＣＩＡが独裁国家を転覆させるやり方全くそのままで、全く教科書通りのやり方である。　これをもとＣＩＡ長官のパンピオ国務長官を騙せると思ってしかけているのだから、どれだけ傲慢なのかという言い方をわたしはする。 バイデンは大体８０００万票ほどをあつめている。　その内のリアルは２５００万票ほどだけで、あとはすべて不正、つまり５５００万票が偽物。　トランプ大統領は過去最高の得票でおよそ７４００万票とされる。　足したら大体１億だ。　だから米国の有権者の数が大体１億なのだから、これが真実だろう。 ドミニオン不正や偽物投票用紙の告発発表にいたると、今度は全米の全ての州での再集計が行われる可能性がある。　そしたら締め切り的にもバイデンの当選はない。　更に再集計によって、これまで民主党鉄板であったといわれる各州も、全て民主党の何十年にもわたる不正投票の結果によって造られた歴史であって、実際は相当が共和党が勝利していたというのも明らかになる。 今回カリフォルニアはトランプ大統領が圧倒的に勝っていたという情報が出ている。　バイデンの獲得票数から考えるとありえることだ。　検証が入ると即座にばれるだろう。　カリフォルニアは選挙の間際になって訳の分からない人口増がある。　いや、これは、民主が強いという全ての州の全ての地方選挙にいたるまでその傾向が指摘されていた。 ＣＮＮが司法省から解体命令を出されたという情報が出た。　詳細は不明。　しかし親会社がこの厄介者のＣＮＮを売却する方向で本当に動き出したので、トランプ大統領再選だったら恐らくＣＮＮはなくなる。　または中国資本が買い取って名実ともに中国共産党の宣伝機関になる。　しかしそれを米国はもう許すまい。　明確な中国排除が始まる。　それは武力戦争を含める報復の形で現実化する。　また、そうしなくてはならない。　ここでもう、完全に終わらせなければならない。 ＢＬＭとアンティファ、そして米国内社会主義者極左の連中たちが、ソロスを含める米国を裏側から、民主党という政治勢力を中心に使って勝手に私物化してきた人間集団血族、部族（　トライブ）　達が１１５に米国内部で大都市を中心とした同時多発暴動からのテロを仕掛けるというのをさっき言った。 それが失敗したらどうなるか（　恐らく失敗するとは思うが）。　それは米国の既存のＳＮＳは、そしてメディアは一旦全て壊滅になる。　米国の裏側に隠れて、姻戚関係などを通じて一大血族、トライブ（　部族）　を形成している集団が民主党を背後から支えており、これらが中国を含める儒教圏や、中東における自称イスラムエリートと名乗る連中と手を組んで、世界をおもちゃにしてきた。 スノーデンとザッカーバーグとロックフェラーが親せきというか、同じ血族になっているというのを以前言った。　この米国の中の特にマスコミとＳＮＳの中における、特に管理職と言われる連中が全てこれらの血族によってそのポストが独占されているというのを知ったとき、貴方はこの自由の国米国から発信されてきた全ての、特にヒダリガワの情報なるもの概念なるものは、全て、奪い盗る者達があなたを騙すために投げつけてきたものであると知らなければならない。 ここで気づかなければならない。　この　最後　で、気づかなければならない。　わたしは競輪における最後の周回における鐘、ジャンを鳴らしている。　この最後の周回においてそれでも何も気づけない貴方はここで終わる。　アナタの旅はここで終わる。　あなたがこれから数十万年、いや永久に生きる存在になったとしても、あなたは終わる。　それは奴隷として、泥人形として、いけにえとして、ただ利用されるだけとして、ただ一方的に奪われるだけとしての永久無限の人生だからだ。 そこには苦しみしかない。　そして恐ろしいことに、自由という概念がそもそも最初から何なのか全く分からなくなってしまった貴方は、「　自分が苦しいという状態にすら気づかないままに永久無限に存在する。　そしてエネルギーが消えて消滅する。　消滅するまでに相当に痛いつらい思いをするのだが、何故自分がそうなっているのかも理解しないまま、苦しんで消える」。　これが待っている。 わたしは最後の周回のジャンを鳴らしている。　ここで気づかない人間は本当に終わりだ。 トランプ大統領はツイッターがどれだけ中国とこれら民主党勢力に乗っ取られているかというのを世界の人々に知らせる為に、同じ文面をGABという中道右派系のソーシャルメディアに掲載している。　ツイッターは日本時間１１１１の時点において、過去１９－２０時間のトランプ大統領のツイートの全てを削除している。　ツイッター社はこれから制裁される。　通信品位法２３０条の適用除外を間違いなく外される。　それはフェイスブックも同じだ。　だからこの二つは基本消滅するとみておいたほうがいい。　アナタがこれらのメディアに自分のアカウントを持っており、大事な文章をアップしているというのなら、今のうちに他に保存しておくことだ。 そしてグーグルはユーチューブにおける削除凍結はもちろんだが、選挙開票の１１３の４日前の１０３０までに、検索エンジンなどに大きな細工をして、有権者が投票行動の為の情報収集の動きを、全て民主党投票に向かわせる為の工作をしていたことが明らかになっている。　数百万人がこれに洗脳されて民主党に投票したのではないかとこれから検証調査がはいる。　普通に考えてグーグルは企業分割される。 これから米国の、中国と組んで大きく勢力を伸ばした者達に対しての反撃と制裁が開始される。　それは本丸の中国に対しては当然としても、それらの眷属国家に対してもしかけられる。　韓国などは在韓米軍の撤退があるか、内部の経済焦土作戦があるか、国際テロ国家指定すらあり得るなとわたしは捉えている。　しかし、ここから貴方は驚くかもしれないが、本丸の次の二の丸は日本だ。 正確に言えば、米国のビルクリントンらと組んで、天皇の訪中を成功させ、天安門事件からの全世界の中国封鎖の解除に動いた日本側の勢力、親中派と言われるものに対しての、恐らくは苛烈な制裁が開始される。　そして彼らは親韓勢力とセットになっているのだから、この中韓と言われるコトバ、その周辺領域に関わっている連中全てが対象になる。 今の学術会議のどうしたの動きを見ればわかるでしょう。　次に米国が１２月に孔子学院の中国人を全て強制送還する流れに連動して日本の孔子学院も対象になる。　更に、今回バイデン大統領誕生と堂々とやった全てのメディアもそうなる。　メディアにおける本丸はＮＨＫ。　これら組織体が、これから米国が中国共産党を国際テロ組織に指定した場合、そのスライド指定で本当にテロ組織扱いされる可能性がある。　以前それを言った。　そうなるとどうなるか。　しばらくＮＨＫの停波すらありえる。 しかし今の米国内部の動きをきちんと乗り切らなければそこまではいかない。　米国の内戦を止めなければならない。　そしてトランプ大統領への暗殺計画が、これは勿論ある。　これも警戒しなければならない。　米国における大きな掃除が始まらないと日本においてのそれが勢いづかない。 今のまま中国に忖度（そんたく）する流れが続けられるのなら、せっかくＴＰＰ１１で中国包囲網をしいているのに、中国主導のＴＰＰに該当するＲＣＥＰによって穴をあけられる。　全ておじゃんになる。 英国は読み通り、英国艦隊を日本に常に配備した状態にしたいと日本政府と折衝しだしている。　米国艦隊だけではなく英国艦隊も常設される国になる。　この意味を考えること。　北極海航路の事は当然ある。　しかし、ここで中国を抑える拠点として、香港の金融機能を東京に移したうえでの極東アジア地域における自由主義体制の本丸を構築しておかなければ、大西洋の側の自由主義体制が全て中国に落とされるという強い危機感が彼らの中にあるからだと分らなければならない。 なんども言う。　今鳴っているのは、自由を守るか守らないのか、どうなのか貴方は、という事の最後の問いかけである、最後の周回における自由の鐘だ。　このジャンが聞こえているにも関わらずそれが認識できず、行動を変えられない貴方は、恐らくわたしとも別れていくことになる。 路は別れていく。　別れた道は再び、二度と交わることはない。 あなたが自由を求める路を選ぶことを、わたしはつよく願っている。

米国月曜日から火曜日にかけて、単純に票の数えなおしをしているだけなのに、トランプ大統領逆転再選の流れになりつつある。　ドミニオンを使わない集計装置を使って、共和党員の監視人をつけただけでこれだ。　このドミニオンではない集計装置にファーウェイのカスタムチップが搭載されているかもしれないが、流石にそれは今の段階で確認されているだろうとは思う。 今回の不正を追及するために、分かっているだけで、連邦検事、上院司法委員会、有志の弁護士団（　これは数千人規模、まだ増える）　、超党派の議員、トランプ支持の７０００万票の有権者、連邦選挙管理委員会委員長、共和党重鎮や幹部たち、全米保守連盟、などなどがある。　これに民主党の党員勢力が合流している流れに入っている。 ドミニオンの不正がばれて関係者だったナンシー・ペロシが失脚し、下院議長を解任されるという情報が今日１１１１に流れた。　まだ確認できていない。　しかし恐らくそうなる。 わたしは以前に１１５に全米同時多発暴動を起こすとＢＬＭの幹部がZOOMを使って会議していて、それをツイッターでアップしたらアカウント凍結になったという米国人らの話をした。　その計画は生きている。　これから選挙人投票があるのが１２月８日だが、そこまでに今の、ただの数えなおしで状況が逆転してトランプ大統領が選挙人が多数になるという結果に終わるなら、１２８の投票は行われ、それを見て、なのか、それを防止するために、なのかは分からないが、ＢＬＭとアンティファ、そしてそれに協力する各種極左の勢力が全米同時多発暴動からのテロ、これを起こす。 この防止の為にトランプ大統領は、叛逆罪（はんぎゃく）の適用とともに合衆国全軍を出動させる体制の命令を現地１１０９にて、国防長官のマーク・エスパーに命令したが、もともと今回の不正選挙をしかけた民主党側の人間だったマークエスパーはこれを拒否、即座に解任した。 というよりもこの解任の筋書きは、最初から彼がヒラリーたちとつながっているというのを分かっていて政権の内部で泳がせていたトランプ大統領の計画通り。 暴動からの内戦に移行させ、これら極左たちにバイデンを真実の大統領とかつがせて、二人の大統領の状態をつくりだし、それを外国に（　中韓が筆頭になるだろう、恐らくは）　承認させることでの分裂状態の固定からの状況をバイデン側に寄せるという動きが起きる。　計画予定されている。 これはＣＩＡが独裁国家を転覆させるやり方全くそのままで、全く教科書通りのやり方である。　これをもとＣＩＡ長官のパンピオ国務長官を騙せると思ってしかけているのだから、どれだけ傲慢なのかという言い方をわたしはする。 バイデンは大体８０００万票ほどをあつめている。　その内のリアルは２５００万票ほどだけで、あとはすべて不正、つまり５５００万票が偽物。　トランプ大統領は過去最高の得票でおよそ７４００万票とされる。　足したら大体１億だ。　だから米国の有権者の数が大体１億なのだから、これが真実だろう。 ドミニオン不正や偽物投票用紙の告発発表にいたると、今度は全米の全ての州での再集計が行われる可能性がある。　そしたら締め切り的にもバイデンの当選はない。　更に再集計によって、これまで民主党鉄板であったといわれる各州も、全て民主党の何十年にもわたる不正投票の結果によって造られた歴史であって、実際は相当が共和党が勝利していたというのも明らかになる。 今回カリフォルニアはトランプ大統領が圧倒的に勝っていたという情報が出ている。　バイデンの獲得票数から考えるとありえることだ。　検証が入ると即座にばれるだろう。　カリフォルニアは選挙の間際になって訳の分からない人口増がある。　いや、これは、民主が強いという全ての州の全ての地方選挙にいたるまでその傾向が指摘されていた。 ＣＮＮが司法省から解体命令を出されたという情報が出た。　詳細は不明。　しかし親会社がこの厄介者のＣＮＮを売却する方向で本当に動き出したので、トランプ大統領再選だったら恐らくＣＮＮはなくなる。　または中国資本が買い取って名実ともに中国共産党の宣伝機関になる。　しかしそれを米国はもう許すまい。　明確な中国排除が始まる。　それは武力戦争を含める報復の形で現実化する。　また、そうしなくてはならない。　ここでもう、完全に終わらせなければならない。 ＢＬＭとアンティファ、そして米国内社会主義者極左の連中たちが、ソロスを含める米国を裏側から、民主党という政治勢力を中心に使って勝手に私物化してきた人間集団血族、部族（　トライブ）　達が１１５に米国内部で大都市を中心とした同時多発暴動からのテロを仕掛けるというのをさっき言った。 それが失敗したらどうなるか（　恐らく失敗するとは思うが）。　それは米国の既存のＳＮＳは、そしてメディアは一旦全て壊滅になる。　米国の裏側に隠れて、姻戚関係などを通じて一大血族、トライブ（　部族）　を形成している集団が民主党を背後から支えており、これらが中国を含める儒教圏や、中東における自称イスラムエリートと名乗る連中と手を組んで、世界をおもちゃにしてきた。 スノーデンとザッカーバーグとロックフェラーが親せきというか、同じ血族になっているというのを以前言った。　この米国の中の特にマスコミとＳＮＳの中における、特に管理職と言われる連中が全てこれらの血族によってそのポストが独占されているというのを知ったとき、貴方はこの自由の国米国から発信されてきた全ての、特にヒダリガワの情報なるもの概念なるものは、全て、奪い盗る者達があなたを騙すために投げつけてきたものであると知らなければならない。 ここで気づかなければならない。　この　最後　で、気づかなければならない。　わたしは競輪における最後の周回における鐘、ジャンを鳴らしている。　この最後の周回においてそれでも何も気づけない貴方はここで終わる。　アナタの旅はここで終わる。　あなたがこれから数十万年、いや永久に生きる存在になったとしても、あなたは終わる。　それは奴隷として、泥人形として、いけにえとして、ただ利用されるだけとして、ただ一方的に奪われるだけとしての永久無限の人生だからだ。 そこには苦しみしかない。　そして恐ろしいことに、自由という概念がそもそも最初から何なのか全く分からなくなってしまった貴方は、「　自分が苦しいという状態にすら気づかないままに永久無限に存在する。　そしてエネルギーが消えて消滅する。　消滅するまでに相当に痛いつらい思いをするのだが、何故自分がそうなっているのかも理解しないまま、苦しんで消える」。　これが待っている。 わたしは最後の周回のジャンを鳴らしている。　ここで気づかない人間は本当に終わりだ。 トランプ大統領はツイッターがどれだけ中国とこれら民主党勢力に乗っ取られているかというのを世界の人々に知らせる為に、同じ文面をGABという中道右派系のソーシャルメディアに掲載している。　ツイッターは日本時間１１１１の時点において、過去１９－２０時間のトランプ大統領のツイートの全てを削除している。　ツイッター社はこれから制裁される。　通信品位法２３０条の適用除外を間違いなく外される。　それはフェイスブックも同じだ。　だからこの二つは基本消滅するとみておいたほうがいい。　アナタがこれらのメディアに自分のアカウントを持っており、大事な文章をアップしているというのなら、今のうちに他に保存しておくことだ。 そしてグーグルはユーチューブにおける削除凍結はもちろんだが、選挙開票の１１３の４日前の１０３０までに、検索エンジンなどに大きな細工をして、有権者が投票行動の為の情報収集の動きを、全て民主党投票に向かわせる為の工作をしていたことが明らかになっている。　数百万人がこれに洗脳されて民主党に投票したのではないかとこれから検証調査がはいる。　普通に考えてグーグルは企業分割される。 これから米国の、中国と組んで大きく勢力を伸ばした者達に対しての反撃と制裁が開始される。　それは本丸の中国に対しては当然としても、それらの眷属国家に対してもしかけられる。　韓国などは在韓米軍の撤退があるか、内部の経済焦土作戦があるか、国際テロ国家指定すらあり得るなとわたしは捉えている。　しかし、ここから貴方は驚くかもしれないが、本丸の次の二の丸は日本だ。 正確に言えば、米国のビルクリントンらと組んで、天皇の訪中を成功させ、天安門事件からの全世界の中国封鎖の解除に動いた日本側の勢力、親中派と言われるものに対しての、恐らくは苛烈な制裁が開始される。　そして彼らは親韓勢力とセットになっているのだから、この中韓と言われるコトバ、その周辺領域に関わっている連中全てが対象になる。 今の学術会議のどうしたの動きを見ればわかるでしょう。　次に米国が１２月に孔子学院の中国人を全て強制送還する流れに連動して日本の孔子学院も対象になる。　更に、今回バイデン大統領誕生と堂々とやった全てのメディアもそうなる。　メディアにおける本丸はＮＨＫ。　これら組織体が、これから米国が中国共産党を国際テロ組織に指定した場合、そのスライド指定で本当にテロ組織扱いされる可能性がある。　以前それを言った。　そうなるとどうなるか。　しばらくＮＨＫの停波すらありえる。 しかし今の米国内部の動きをきちんと乗り切らなければそこまではいかない。　米国の内戦を止めなければならない。　そしてトランプ大統領への暗殺計画が、これは勿論ある。　これも警戒しなければならない。　米国における大きな掃除が始まらないと日本においてのそれが勢いづかない。 今のまま中国に忖度（そんたく）する流れが続けられるのなら、せっかくＴＰＰ１１で中国包囲網をしいているのに、中国主導のＴＰＰに該当するＲＣＥＰによって穴をあけられる。　全ておじゃんになる。 英国は読み通り、英国艦隊を日本に常に配備した状態にしたいと日本政府と折衝しだしている。　米国艦隊だけではなく英国艦隊も常設される国になる。　この意味を考えること。　北極海航路の事は当然ある。　しかし、ここで中国を抑える拠点として、香港の金融機能を東京に移したうえでの極東アジア地域における自由主義体制の本丸を構築しておかなければ、大西洋の側の自由主義体制が全て中国に落とされるという強い危機感が彼らの中にあるからだと分らなければならない。 なんども言う。　今鳴っているのは、自由を守るか守らないのか、どうなのか貴方は、という事の最後の問いかけである、最後の周回における自由の鐘だ。　このジャンが聞こえているにも関わらずそれが認識できず、行動を変えられない貴方は、恐らくわたしとも別れていくことになる。 路は別れていく。　別れた道は再び、二度と交わることはない。 あなたが自由を求める路を選ぶことを、わたしはつよく願っている。

王毅外相が訪日する今月、そして日韓議員連盟とやらの河村議員が今も韓国を訪れているが、これら日本のこれからの方向性とは真逆な課題を勝手に持ち込んでくる勢力をアタマで撃退する為に、菅首相は靖国神社に真榊（まさかき）を奉納し、中韓に対して「　ヤスクニ関連をやるのは許されないという発言しか出来ない風に追い込んだ」　そこから更に、この中韓の関係者が１８－１９日のラインでヤスクニがーとやってきた同時刻に１９日午前、安倍首相が例大祭という名目で午前、靖国神社に参拝した。　これでしばらくの間は中韓は日本を利用する為に接近が困難になる。 今は日本の方がこの靖国神社を効果的にこれら奪い盗る者達への防御として使っている。　正しい。　ここに祀られている人々も、そういう形の利用なら、どうぞどうぞとこれを推奨するだろう。 庶民の我々は知らないが、中韓の政府の命令の下に、特に韓国政府がものすごい工作を都内に拠点を構えて（　何処かのホテルの様だ）　、青瓦台の要望を日本の政治家経済関係者に接触することでこれを果たそうという徹底的な工作を、ホワイト国リスト外しから以降激烈にこれを展開している。　今は武漢肺炎からの人の切断、これを徹底緩和、韓国だけでもトクベツ扱いで、というのをやっているようだ。　後は金融機関にカネを借りているのだろうが。 韓国の半導体製造工場や原子力発電所は日本のメンテナンスサービス込みで機械が設置されており、事実上日本人の整備がなければそれを維持できないことは言った。　そしてそれは勿論方法そのものを含めて秘中の秘であり、基本韓国人関係者が立ち入ることは出来ない。 出来ないがどうせ彼らは監視カメラなどから一連の作業を盗み、記録してこれを模倣する。　しかしそれでも彼らには出来ない。　整備に必要な根幹物資一連は日本からもってこなければならないものだから。　韓国では製造不可能だから、だ。　彼らは本当の所誰に喧嘩を売ったのか、これから更に思い知ることになる。　日本は恐らくこれから韓国制裁の動きを強める。　それは中韓がセットになって西側世界の秩序破壊に挑戦する動きを隠さなくなったからだ。　侵略者ともいう。 だから韓国にカネモウケをさせないという事の徹底で種苗法を臨時国会までに成立させると動いている。　それは日本の農業をカネモウケの出来る体制に構造改革したいからだが、それらの流れを通じて日本国内の、特に農協と言われる領域の中に深く入り込んだ、そしてこれらの関連の学術施設などに入り込んだ、この中韓の、特に韓国の勢力のあぶり出しと追放を国家としてこれからやるからなのである。　彼らは明確な西側の裏切者である。　しかしこれらの勇ましい文章も、バイデン大統領誕生になると全てひっくり返ると自分で分かっているので正直なんだかなぁという思いはある。 わたしは以前、米国現地１０日前後に江沢民派がＦＢＩに、彼らバイデン一家がどれだけ中国と繋がて巨額のわいろをもらっていたのかという事の、証拠付きの暴露ハードディスクを渡した…　という事を言ったと思う。　そしてそれらの詳細情報が、明らかに米国の司法関係者がこれを意図的に出している。　勿論国家安全保障に関わらない部分においてだろうが。 渡された三つのハードディスクの内容は言った。　１ハンターのわいろの証拠、そのやり方。ハンターが中国からあてがわれた性の奴隷とセックスした動画。ハンターが中国からあてがわれた少年少女たちとセックスをした動画。　２習主席と王副主席の海外にいる隠し子に関わる詳細情報。　３中国が過去に造ってきた、そして今も造っている生物兵器に関わる詳細情報。 このハードディスクの情報と、香港から亡命してきたエンレイム博士が唐突に「　中国共産党はエボラ出血熱で今生物兵器を造っているだろう」　との発言が出てきたことの日付が大体合致しているというのも言った。　問題はここからで、先ずこれらの情報が本当に流れていない、米国の表のメディアにおいては皆無だ。　３の情報に関してはこれから中国の同盟国まがいに情報が流されるのが確定だろうと見えるのだが、まず肝心の米国人がこの情報を知らない。 ツイッターを含めるＳＮＳ空間は徹底的にこれ関連の情報を、どうやら手動で削除している。　人工知能だけではカバー出来ない。　つまりそれほど多くの米国民が…　といってもこの場合は表のメディアなど一切見ない米国民という言い方になるが　…ツイッター拡散しているのだろうなと分る。　必死なのだ、この明らかに中国の奴隷になってしまったツイッター社も。 しかしこの行動は米国の建国の理念における自由と平等と民主のもとにおけるアメリカ合衆国というのそれの根幹を破壊するものだ。　だからツイッター社のＣＥＯは３０日に上院議会に召喚されることが決定した。　何故そんな事を許したのかということに関連して彼は釈明しなければならない。　バイデンが勝利したら彼はお咎めなしになるが、トランプ再選だったら恐らくツイッター社にはいられないし、ツイッター社そのものがどうなるか分からない。 米国の中でシヴィルウオー、つまり内戦…　南北戦争に近い形での対立が発生している。　しかしこれを背後から操っているのは中国であり、中国の工作力をこれほど増大させてしまったのは米国オバマ政権の８年間なのだから、これは米国人が自分たち自身で落とし前をつけなければならない問題だ。　しかしそうは言っても米国は西側世界のリーダーであるのは間違いないのだから、やはりわたしとしてはアンチオバマ、アンチ民主の立場で今の状況を見るしかない。　彼らはやり過ぎた、と捉えているからだ。 ヒラリーはバイデンに対してどんな事があってもギブアップするなと強く言ったとされる。　しかし人間はただコトバを投げつけるだけで言いなりになるほど甘いものではないのだから、恐らくヒラリーはバイデンを黙らせるような何かの弱みを握っていて脅しているのだろうなあとも思う。　大統領選挙に勝てばすべてを総どりするようなものだから、それは分るが、ここまでバイデン一家の悪事が出ているのに、そして恐らくこれからも出るのに、それでも降参するなと言ってくるヒラリーの、何というかケツに火がついているのではないのかという気がしてならない。 １７日に出た記事においては、どうやら海外勢力はホワイトハウスに直接メールを送れる秘密アカウントまで教えてもらっていて、でもって直接ジョーバイデンと連絡を取っていたのではないかということの暴露があった。　恐らくそうだろう。　ヒラリーがそうだと言われているのだから、何故ジョーバイデンがそうでないと言えるか。　だからこれらの背景が公開されていくと、あのオバマ政権というものがいかにとてつもなく邪悪なものだったのかというのが米国国民に明らかにされていく流れに入るわけで、米国内の中道左派たちは、自分の脳がきしむような苦しみをこれから覚えるのではないかというのをわたしは言う。　強烈な洗脳がほどけていくとき、人は誰しもがそのようなとてつもない苦しみを体験する。　わたしにもそういう事があった。　貴方にもじきにあるだろう。 中国は戦狼外交を変えない。　結局彼らは戦争をすると肚を決めたとしか見えない。　学徒動員と軍事教練を本当にやっている以上、それは演出でないのは間違いない。　だからやる。　世界は中国のこれから起こす侵略戦争に備えて動いている。　そしてこれらが起きるのか起きないのか確定は出来ないが、それにほぼ連動する形で中東に同時期に戦争が仕掛けられることもある。　イランだ。 しかしイランはカネがないので、少なくとも今年いっぱいは大丈夫だとは見るが。　彼らを封じる為に彼らの国内を苦しめた武漢肺炎は中国が造った生物兵器であるという事の証拠付きの情報は彼らに流されると思うが（　米国が江沢民派ＨＤＤ情報を流す）　、それでも彼らは生き様を変えないかもしれない。 彼らに本当の博愛精神やら、本当の宗教心やらがあるのなら、ウィグルの弾圧虐殺に対して何かの行動を起こしている。　それがない。　だからもうどうしようもなく彼らも中国の軍門に下った装置の一つになってしまっているのかもしれない。　情けない話だが。 １１月３日の投票はどうせカタがつかない。　郵便投票の開票が一か月くらいどうせかかる。　そして最終的に下院における「　一つの州に１票の形式における投票」　で決着を迎える。　しかしそれすらも認めないという状況になる可能性がある。　それこそ内戦に近い争乱状態の勃発だ。　するとそれを観測した中国が前倒しで台湾侵攻をしかける可能性、これがある。 韓国は日本国内の破壊工作と情報かく乱を恐らく指令されている。　だからこれらの混乱時に彼らはライン、つまり通信アプリのＬＩＮＥに偽情報を流したり、全てを切断して止めてしまう可能性が高い。　そういうことがこれから起きるのだと構えて報道を見つめてほしい。 戦争がやってくる。　肚を決めろ。

王毅外相が訪日する今月、そして日韓議員連盟とやらの河村議員が今も韓国を訪れているが、これら日本のこれからの方向性とは真逆な課題を勝手に持ち込んでくる勢力をアタマで撃退する為に、菅首相は靖国神社に真榊（まさかき）を奉納し、中韓に対して「　ヤスクニ関連をやるのは許されないという発言しか出来ない風に追い込んだ」　そこから更に、この中韓の関係者が１８－１９日のラインでヤスクニがーとやってきた同時刻に１９日午前、安倍首相が例大祭という名目で午前、靖国神社に参拝した。　これでしばらくの間は中韓は日本を利用する為に接近が困難になる。 今は日本の方がこの靖国神社を効果的にこれら奪い盗る者達への防御として使っている。　正しい。　ここに祀られている人々も、そういう形の利用なら、どうぞどうぞとこれを推奨するだろう。 庶民の我々は知らないが、中韓の政府の命令の下に、特に韓国政府がものすごい工作を都内に拠点を構えて（　何処かのホテルの様だ）　、青瓦台の要望を日本の政治家経済関係者に接触することでこれを果たそうという徹底的な工作を、ホワイト国リスト外しから以降激烈にこれを展開している。　今は武漢肺炎からの人の切断、これを徹底緩和、韓国だけでもトクベツ扱いで、というのをやっているようだ。　後は金融機関にカネを借りているのだろうが。 韓国の半導体製造工場や原子力発電所は日本のメンテナンスサービス込みで機械が設置されており、事実上日本人の整備がなければそれを維持できないことは言った。　そしてそれは勿論方法そのものを含めて秘中の秘であり、基本韓国人関係者が立ち入ることは出来ない。 出来ないがどうせ彼らは監視カメラなどから一連の作業を盗み、記録してこれを模倣する。　しかしそれでも彼らには出来ない。　整備に必要な根幹物資一連は日本からもってこなければならないものだから。　韓国では製造不可能だから、だ。　彼らは本当の所誰に喧嘩を売ったのか、これから更に思い知ることになる。　日本は恐らくこれから韓国制裁の動きを強める。　それは中韓がセットになって西側世界の秩序破壊に挑戦する動きを隠さなくなったからだ。　侵略者ともいう。 だから韓国にカネモウケをさせないという事の徹底で種苗法を臨時国会までに成立させると動いている。　それは日本の農業をカネモウケの出来る体制に構造改革したいからだが、それらの流れを通じて日本国内の、特に農協と言われる領域の中に深く入り込んだ、そしてこれらの関連の学術施設などに入り込んだ、この中韓の、特に韓国の勢力のあぶり出しと追放を国家としてこれからやるからなのである。　彼らは明確な西側の裏切者である。　しかしこれらの勇ましい文章も、バイデン大統領誕生になると全てひっくり返ると自分で分かっているので正直なんだかなぁという思いはある。 わたしは以前、米国現地１０日前後に江沢民派がＦＢＩに、彼らバイデン一家がどれだけ中国と繋がて巨額のわいろをもらっていたのかという事の、証拠付きの暴露ハードディスクを渡した…　という事を言ったと思う。　そしてそれらの詳細情報が、明らかに米国の司法関係者がこれを意図的に出している。　勿論国家安全保障に関わらない部分においてだろうが。 渡された三つのハードディスクの内容は言った。　１ハンターのわいろの証拠、そのやり方。ハンターが中国からあてがわれた性の奴隷とセックスした動画。ハンターが中国からあてがわれた少年少女たちとセックスをした動画。　２習主席と王副主席の海外にいる隠し子に関わる詳細情報。　３中国が過去に造ってきた、そして今も造っている生物兵器に関わる詳細情報。 このハードディスクの情報と、香港から亡命してきたエンレイム博士が唐突に「　中国共産党はエボラ出血熱で今生物兵器を造っているだろう」　との発言が出てきたことの日付が大体合致しているというのも言った。　問題はここからで、先ずこれらの情報が本当に流れていない、米国の表のメディアにおいては皆無だ。　３の情報に関してはこれから中国の同盟国まがいに情報が流されるのが確定だろうと見えるのだが、まず肝心の米国人がこの情報を知らない。 ツイッターを含めるＳＮＳ空間は徹底的にこれ関連の情報を、どうやら手動で削除している。　人工知能だけではカバー出来ない。　つまりそれほど多くの米国民が…　といってもこの場合は表のメディアなど一切見ない米国民という言い方になるが　…ツイッター拡散しているのだろうなと分る。　必死なのだ、この明らかに中国の奴隷になってしまったツイッター社も。 しかしこの行動は米国の建国の理念における自由と平等と民主のもとにおけるアメリカ合衆国というのそれの根幹を破壊するものだ。　だからツイッター社のＣＥＯは３０日に上院議会に召喚されることが決定した。　何故そんな事を許したのかということに関連して彼は釈明しなければならない。　バイデンが勝利したら彼はお咎めなしになるが、トランプ再選だったら恐らくツイッター社にはいられないし、ツイッター社そのものがどうなるか分からない。 米国の中でシヴィルウオー、つまり内戦…　南北戦争に近い形での対立が発生している。　しかしこれを背後から操っているのは中国であり、中国の工作力をこれほど増大させてしまったのは米国オバマ政権の８年間なのだから、これは米国人が自分たち自身で落とし前をつけなければならない問題だ。　しかしそうは言っても米国は西側世界のリーダーであるのは間違いないのだから、やはりわたしとしてはアンチオバマ、アンチ民主の立場で今の状況を見るしかない。　彼らはやり過ぎた、と捉えているからだ。 ヒラリーはバイデンに対してどんな事があってもギブアップするなと強く言ったとされる。　しかし人間はただコトバを投げつけるだけで言いなりになるほど甘いものではないのだから、恐らくヒラリーはバイデンを黙らせるような何かの弱みを握っていて脅しているのだろうなあとも思う。　大統領選挙に勝てばすべてを総どりするようなものだから、それは分るが、ここまでバイデン一家の悪事が出ているのに、そして恐らくこれからも出るのに、それでも降参するなと言ってくるヒラリーの、何というかケツに火がついているのではないのかという気がしてならない。 １７日に出た記事においては、どうやら海外勢力はホワイトハウスに直接メールを送れる秘密アカウントまで教えてもらっていて、でもって直接ジョーバイデンと連絡を取っていたのではないかということの暴露があった。　恐らくそうだろう。　ヒラリーがそうだと言われているのだから、何故ジョーバイデンがそうでないと言えるか。　だからこれらの背景が公開されていくと、あのオバマ政権というものがいかにとてつもなく邪悪なものだったのかというのが米国国民に明らかにされていく流れに入るわけで、米国内の中道左派たちは、自分の脳がきしむような苦しみをこれから覚えるのではないかというのをわたしは言う。　強烈な洗脳がほどけていくとき、人は誰しもがそのようなとてつもない苦しみを体験する。　わたしにもそういう事があった。　貴方にもじきにあるだろう。 中国は戦狼外交を変えない。　結局彼らは戦争をすると肚を決めたとしか見えない。　学徒動員と軍事教練を本当にやっている以上、それは演出でないのは間違いない。　だからやる。　世界は中国のこれから起こす侵略戦争に備えて動いている。　そしてこれらが起きるのか起きないのか確定は出来ないが、それにほぼ連動する形で中東に同時期に戦争が仕掛けられることもある。　イランだ。 しかしイランはカネがないので、少なくとも今年いっぱいは大丈夫だとは見るが。　彼らを封じる為に彼らの国内を苦しめた武漢肺炎は中国が造った生物兵器であるという事の証拠付きの情報は彼らに流されると思うが（　米国が江沢民派ＨＤＤ情報を流す）　、それでも彼らは生き様を変えないかもしれない。 彼らに本当の博愛精神やら、本当の宗教心やらがあるのなら、ウィグルの弾圧虐殺に対して何かの行動を起こしている。　それがない。　だからもうどうしようもなく彼らも中国の軍門に下った装置の一つになってしまっているのかもしれない。　情けない話だが。 １１月３日の投票はどうせカタがつかない。　郵便投票の開票が一か月くらいどうせかかる。　そして最終的に下院における「　一つの州に１票の形式における投票」　で決着を迎える。　しかしそれすらも認めないという状況になる可能性がある。　それこそ内戦に近い争乱状態の勃発だ。　するとそれを観測した中国が前倒しで台湾侵攻をしかける可能性、これがある。 韓国は日本国内の破壊工作と情報かく乱を恐らく指令されている。　だからこれらの混乱時に彼らはライン、つまり通信アプリのＬＩＮＥに偽情報を流したり、全てを切断して止めてしまう可能性が高い。　そういうことがこれから起きるのだと構えて報道を見つめてほしい。 戦争がやってくる。　肚を決めろ。

メキシコのサルバドル・シエンフエゴス前国防相が１６日に麻薬密売などの罪で米国の検察に起訴された。　これは今のタイミングでどうしてもしなければならなかったことだろう。　中国が台湾を攻撃する時に、邀撃としてメキシコの側、カナダの側から何かの工作員のような連中が米国内部に侵入して米国内でたくさんの破壊活動をしかけるのが今の段階で想定される以上は、恐らくは以前から泳がせていた彼を（　その事によって組織の全貌を明らかにする）　、今捕まえて、中国の関係者に警告を与えた、こういうのを演出したと解釈する。　メキシコから中国を経由してやってくる合成麻薬に米国の市民は本当にひどい目にあっており、それらの始末をつけるというのもあるだろう。 現時点米国の中で起きているたくさんの騒乱の動きにおいて、表の、左側の…　つまり中国の勢力に相当侵蝕されているメディアは、この騒乱を「　トランプ大統領が保守系の判事を指名した事における米国市民の抗議」　という文脈でしか報道していない。　恐るべきことだ。　今の米国で起きている騒乱の多くは「　ツイッター社などにみられる既存メディアが徹底的にバイデンを擁護する言論隠蔽工作をしかけている事の抗議」　であり、前述の最高裁判事がどうしたの動きは極左の活動家たちしか動いていない。　米国におけるリベラルを主張する勢力を構造解析すると、学生と活動家しかその積極性を持つ座標は存在していない。　普通に毎日の生活を行っている人々はそんなものに関わっているという暇はないが、何よりも、過去に民主党支持者だったという多くの人間が離れて今はノンポリシーか共和党支持者になっているという現実を一切に伝えていない。　わたしはこれを本当かどうかは判定出来ないが、現地在住の日本人コラムニスト（　そんな商売があるのか分からないが）　の一連の記事で知った。 中国は台湾を侵略する時に米国の中に必ず内戦状態を造りだすのであり（　それが成功するかは越にして）　、更に南シナ海各国の内情も不安定化させる。　米軍基地が建設してある国家は特に狙われる。　少し前にタイの内情を言った。　そしてわたしはこれからフィリピンが的にかかるのかなと見ている。　マレーシア、インドネシア、シンガポールなどは、今の段階で中国から離れるというポーズ一つとれまい。　カンボジアやラオスは論外、あれはもう中国だ。　ミャンマーもそうであり、インド側のブータン、そしてベトナム、この辺くらいしか、中立からアンチ中国の立場に立つ国家はない風に見える。 台湾を侵略攻撃する時に、中国はこれらの国家の不安定化をしかけるのと他に、インドに対しての直接攻撃をする可能性がある。　可能性が高いとは言わない。　中国に二正面作戦をやる力はない。　しかしやってしまうかもしれない。　血気盛んな愚かな状態になると全体が見えなくなる。 だからインドの空将は、中国をいつでも空爆できる準備は完了したし、更にその２日後だったかに、中国とパキスタンが連携して動くのを我々は想定しているのでこれらの二正面作戦も対応が完了したという報告をわざわざ言った。　彼らも台湾侵略があるときに中国が、インドはそのすきに乗じて中国を攻撃するのではないかという疑心暗鬼にとらわれているというのを知っている。 正直回り中全てを敵にして、本当に台湾侵略が成功するのかと思う。　それでもやるだろうが。　だからわたしからしたら今この瞬間の欧州における武漢肺炎の第二波の開始という報道は、内部に中国人たち、協力者たちが新たに武漢肺炎新ウィルスを持ち込んだのではないかという風に疑う。　それはつまり「　我々が台湾を攻撃する間、お前らは動くな」　という警告であり、実際に都市封鎖の一歩手前の行動制限を国家も個人もやりだしているのだから、これは戦争を仕掛ける側からすれば、この欧州の局面は理想的である。 その様な戦争手前の段階で今日、菅首相がベトナム、インドネシアと外交を開始すべく飛び立った。　王毅外相が去った後にやってくる日本という意味を考えることだ。　これは勿論あれらの地域で大規模戦争が起きた時に、これら地域の外国にいる邦人をどのようにして緊急帰国させるのかというのが大きな課題になるのだから、それを協議しにいったと見るべきだ。　勿論表向きは武漢肺炎関連の入国制限を解除するうえにおける一連の円滑化協議だろう。　しかし人の移動という題目そのものは同じだ。　量の大小にすぎない。　そして王毅外相はどうせ南シナ海各国における**…　しかしどうせ彼らは約束を破ってカネを出さないが　…の空手形を一杯出しただろう。 菅首相は空手形ではない**を条件に何かを引き出すために向かった、この見方はある。　しかしインドネシアは、徹底的に日本をこけにしているのだから、これは何事も為せないのではないかなとはいう。　戦争が起きた時の邦人脱出だけだろう。　だからベトナムだ。　わたしは韓国の裁判所にライダイハン関連でベトナムの人が裁判を起こしたという動きに着目しており、それは韓国資本によって植民地化されているベトナムにおいては決して起きない、あってはならない動きが現実化したという事の意味をどう考えるかであり、つまりそれは、ベトナムの韓国離れが起きているということと、その韓国離れによって発生した損金を恐らく日本がカバーするという風な全体構造が計画されているのだろうなあと勝手に捉えている。　今回のライダイハン関連裁判は明らかに背後に英米がいる。 英国がこのベトナムにおけるライダイハン問題を大きく世界発信してきた時期と、彼らが日本に急接近を開始してＥＵから離脱を決めて行動を開始した時期というは合致している。　日本に対してのすり寄りの意味は当然含まれているが、彼らは恐らく韓国の背後に中国を見ている。 この「　米国の占領地とでもいえる中にあったベトナム人の村を、韓国軍が襲って虐殺した事件」　は明らかにおかしな命令系統があったのではないかというのを疑わせる事件なのだ。　わたしは以前これらの背後に、インドシナ半島利権を米国に奪われそうになっていた当時のフランスが、戦後の統治において（　その時点で米国が負けるとは誰も思っていなかった）　、その虐殺事件が大きな足かせになって、米国資本がベトナムでの展開がやりにくい…　その様にさせる作戦なのかと疑っていた。 後は単純に中国と建国以来つながっている韓国の、その軍隊の中に、いわゆる共産主義思想に傾倒したスパイ工作員たちがいて、盧溝橋事件の時のような動き、つまりトロイの木馬的な利敵行為をしかけたのか、そのあたりかなと捉えていた。　これは分からない。　中国ではなく北朝鮮かもしれない。　ベトナム戦争の北ベトナムに、北朝鮮が徹底的に軍事支援を行っていたのは事実だからだ。　もっともカネ目当てで兵隊を出したというその目的もあったが。 これから様々な衝撃的な動きがこの現象世界で起きる。　その時にわたし、貴方は、陰の側の立場でいるのか、新しい地球世界の新しい人びとに変わっていくのかを自分で決めなければならない。　貴方が自分の事をどう思うかは知らない。　しかしわたしの見え方からしたら貴方なる座標は、陰なるものとそうではないものの合いの子としての存在であり、中途半端なままそこにいる。 わたしは地球世界から奪い盗る者たちの話をする。　そしてそれらを索敵して殲滅する任務を受け持ったのが我々日本人なのであり、我々は世界に先駆けてそれを行い、そのあとでは今度は新しい世界と新しい人びとが現出するための環境づくりを行い、更になろうことならば、自らが新しい人びとに変わっていくのだというの言った。 アナタがこの奪い盗る者達を何とかしたいという思いを本当に持つのなら、貴方は奪い盗る者達、つまり吸血鬼を狩るバンパイアハンターにならなければならない。　バンパイアハンターJ　という概念は日本人であり、もっと言えばトランプ大統領の事でもある。　確か彼のミドルネームはＪなのだ。 そしてＪは１０を表す。　１０とはゼロとイチであり、終わりと始まりを表現する。　わたしは勝手に解釈して勝手に貴方に伝える。　アナタの同意は求めていない。　いつもそうだ。　日本人はアフリカから始まった人類の終わりの地であり終わりの人の意味だ。　これは貴方はもう知っている。　しかしそれは　そこから始まる　という意味がある。　そこから始まるという意味を知った以上は、そこから「　始めなければならない」　のだ。　知った以上責任があるというのはそういう事であり、それは行動をもってしか裏打ちされない。 １８日、イランが核合意が終わったと一方的に宣言して、自国における武器の輸入と輸出が解除されたと勝手に発表した。　彼らはその設定変更をどうするのか。　それはこれから中国に対して彼らのミサイル技術を含める幾つかのものを販売するという事がそのコトバの裏には隠されている。 戦争が起きるからだ。　戦争を起こすからだ。　戦争を起こすのは　兵器　なのだ。 そこに確かに人間の意図、精神、などの設定はある。　しかし現実の世界において人間を実際に殺傷するのは兵器だ。　今ではそうなっている。　これらの生産製造流通などの動きを監視すれば、世界の戦争の発生の予測がある程度の範囲で可能になる。 戦争が近い。　外れてくれればいいと思う。　しかし、戦争が近いのだ。 備えるのだ。　そして立ち向かうというのをそれぞれの範囲でやってほしいかと、わたしは勝手に独り言を言うのである。

メキシコのサルバドル・シエンフエゴス前国防相が１６日に麻薬密売などの罪で米国の検察に起訴された。　これは今のタイミングでどうしてもしなければならなかったことだろう。　中国が台湾を攻撃する時に、邀撃としてメキシコの側、カナダの側から何かの工作員のような連中が米国内部に侵入して米国内でたくさんの破壊活動をしかけるのが今の段階で想定される以上は、恐らくは以前から泳がせていた彼を（　その事によって組織の全貌を明らかにする）　、今捕まえて、中国の関係者に警告を与えた、こういうのを演出したと解釈する。　メキシコから中国を経由してやってくる合成麻薬に米国の市民は本当にひどい目にあっており、それらの始末をつけるというのもあるだろう。 現時点米国の中で起きているたくさんの騒乱の動きにおいて、表の、左側の…　つまり中国の勢力に相当侵蝕されているメディアは、この騒乱を「　トランプ大統領が保守系の判事を指名した事における米国市民の抗議」　という文脈でしか報道していない。　恐るべきことだ。　今の米国で起きている騒乱の多くは「　ツイッター社などにみられる既存メディアが徹底的にバイデンを擁護する言論隠蔽工作をしかけている事の抗議」　であり、前述の最高裁判事がどうしたの動きは極左の活動家たちしか動いていない。　米国におけるリベラルを主張する勢力を構造解析すると、学生と活動家しかその積極性を持つ座標は存在していない。　普通に毎日の生活を行っている人々はそんなものに関わっているという暇はないが、何よりも、過去に民主党支持者だったという多くの人間が離れて今はノンポリシーか共和党支持者になっているという現実を一切に伝えていない。　わたしはこれを本当かどうかは判定出来ないが、現地在住の日本人コラムニスト（　そんな商売があるのか分からないが）　の一連の記事で知った。 中国は台湾を侵略する時に米国の中に必ず内戦状態を造りだすのであり（　それが成功するかは越にして）　、更に南シナ海各国の内情も不安定化させる。　米軍基地が建設してある国家は特に狙われる。　少し前にタイの内情を言った。　そしてわたしはこれからフィリピンが的にかかるのかなと見ている。　マレーシア、インドネシア、シンガポールなどは、今の段階で中国から離れるというポーズ一つとれまい。　カンボジアやラオスは論外、あれはもう中国だ。　ミャンマーもそうであり、インド側のブータン、そしてベトナム、この辺くらいしか、中立からアンチ中国の立場に立つ国家はない風に見える。 台湾を侵略攻撃する時に、中国はこれらの国家の不安定化をしかけるのと他に、インドに対しての直接攻撃をする可能性がある。　可能性が高いとは言わない。　中国に二正面作戦をやる力はない。　しかしやってしまうかもしれない。　血気盛んな愚かな状態になると全体が見えなくなる。 だからインドの空将は、中国をいつでも空爆できる準備は完了したし、更にその２日後だったかに、中国とパキスタンが連携して動くのを我々は想定しているのでこれらの二正面作戦も対応が完了したという報告をわざわざ言った。　彼らも台湾侵略があるときに中国が、インドはそのすきに乗じて中国を攻撃するのではないかという疑心暗鬼にとらわれているというのを知っている。 正直回り中全てを敵にして、本当に台湾侵略が成功するのかと思う。　それでもやるだろうが。　だからわたしからしたら今この瞬間の欧州における武漢肺炎の第二波の開始という報道は、内部に中国人たち、協力者たちが新たに武漢肺炎新ウィルスを持ち込んだのではないかという風に疑う。　それはつまり「　我々が台湾を攻撃する間、お前らは動くな」　という警告であり、実際に都市封鎖の一歩手前の行動制限を国家も個人もやりだしているのだから、これは戦争を仕掛ける側からすれば、この欧州の局面は理想的である。 その様な戦争手前の段階で今日、菅首相がベトナム、インドネシアと外交を開始すべく飛び立った。　王毅外相が去った後にやってくる日本という意味を考えることだ。　これは勿論あれらの地域で大規模戦争が起きた時に、これら地域の外国にいる邦人をどのようにして緊急帰国させるのかというのが大きな課題になるのだから、それを協議しにいったと見るべきだ。　勿論表向きは武漢肺炎関連の入国制限を解除するうえにおける一連の円滑化協議だろう。　しかし人の移動という題目そのものは同じだ。　量の大小にすぎない。　そして王毅外相はどうせ南シナ海各国における**…　しかしどうせ彼らは約束を破ってカネを出さないが　…の空手形を一杯出しただろう。 菅首相は空手形ではない**を条件に何かを引き出すために向かった、この見方はある。　しかしインドネシアは、徹底的に日本をこけにしているのだから、これは何事も為せないのではないかなとはいう。　戦争が起きた時の邦人脱出だけだろう。　だからベトナムだ。　わたしは韓国の裁判所にライダイハン関連でベトナムの人が裁判を起こしたという動きに着目しており、それは韓国資本によって植民地化されているベトナムにおいては決して起きない、あってはならない動きが現実化したという事の意味をどう考えるかであり、つまりそれは、ベトナムの韓国離れが起きているということと、その韓国離れによって発生した損金を恐らく日本がカバーするという風な全体構造が計画されているのだろうなあと勝手に捉えている。　今回のライダイハン関連裁判は明らかに背後に英米がいる。 英国がこのベトナムにおけるライダイハン問題を大きく世界発信してきた時期と、彼らが日本に急接近を開始してＥＵから離脱を決めて行動を開始した時期というは合致している。　日本に対してのすり寄りの意味は当然含まれているが、彼らは恐らく韓国の背後に中国を見ている。 この「　米国の占領地とでもいえる中にあったベトナム人の村を、韓国軍が襲って虐殺した事件」　は明らかにおかしな命令系統があったのではないかというのを疑わせる事件なのだ。　わたしは以前これらの背後に、インドシナ半島利権を米国に奪われそうになっていた当時のフランスが、戦後の統治において（　その時点で米国が負けるとは誰も思っていなかった）　、その虐殺事件が大きな足かせになって、米国資本がベトナムでの展開がやりにくい…　その様にさせる作戦なのかと疑っていた。 後は単純に中国と建国以来つながっている韓国の、その軍隊の中に、いわゆる共産主義思想に傾倒したスパイ工作員たちがいて、盧溝橋事件の時のような動き、つまりトロイの木馬的な利敵行為をしかけたのか、そのあたりかなと捉えていた。　これは分からない。　中国ではなく北朝鮮かもしれない。　ベトナム戦争の北ベトナムに、北朝鮮が徹底的に軍事支援を行っていたのは事実だからだ。　もっともカネ目当てで兵隊を出したというその目的もあったが。 これから様々な衝撃的な動きがこの現象世界で起きる。　その時にわたし、貴方は、陰の側の立場でいるのか、新しい地球世界の新しい人びとに変わっていくのかを自分で決めなければならない。　貴方が自分の事をどう思うかは知らない。　しかしわたしの見え方からしたら貴方なる座標は、陰なるものとそうではないものの合いの子としての存在であり、中途半端なままそこにいる。 わたしは地球世界から奪い盗る者たちの話をする。　そしてそれらを索敵して殲滅する任務を受け持ったのが我々日本人なのであり、我々は世界に先駆けてそれを行い、そのあとでは今度は新しい世界と新しい人びとが現出するための環境づくりを行い、更になろうことならば、自らが新しい人びとに変わっていくのだというの言った。 アナタがこの奪い盗る者達を何とかしたいという思いを本当に持つのなら、貴方は奪い盗る者達、つまり吸血鬼を狩るバンパイアハンターにならなければならない。　バンパイアハンターJ　という概念は日本人であり、もっと言えばトランプ大統領の事でもある。　確か彼のミドルネームはＪなのだ。 そしてＪは１０を表す。　１０とはゼロとイチであり、終わりと始まりを表現する。　わたしは勝手に解釈して勝手に貴方に伝える。　アナタの同意は求めていない。　いつもそうだ。　日本人はアフリカから始まった人類の終わりの地であり終わりの人の意味だ。　これは貴方はもう知っている。　しかしそれは　そこから始まる　という意味がある。　そこから始まるという意味を知った以上は、そこから「　始めなければならない」　のだ。　知った以上責任があるというのはそういう事であり、それは行動をもってしか裏打ちされない。 １８日、イランが核合意が終わったと一方的に宣言して、自国における武器の輸入と輸出が解除されたと勝手に発表した。　彼らはその設定変更をどうするのか。　それはこれから中国に対して彼らのミサイル技術を含める幾つかのものを販売するという事がそのコトバの裏には隠されている。 戦争が起きるからだ。　戦争を起こすからだ。　戦争を起こすのは　兵器　なのだ。 そこに確かに人間の意図、精神、などの設定はある。　しかし現実の世界において人間を実際に殺傷するのは兵器だ。　今ではそうなっている。　これらの生産製造流通などの動きを監視すれば、世界の戦争の発生の予測がある程度の範囲で可能になる。 戦争が近い。　外れてくれればいいと思う。　しかし、戦争が近いのだ。 備えるのだ。　そして立ち向かうというのをそれぞれの範囲でやってほしいかと、わたしは勝手に独り言を言うのである。

インプレッションが逝った

6.12 黒人死抗議デモ隊がシアトルで6街区を占拠し自治区宣言　警察解体、逮捕者の即時解放・恩赦など司法面や経済面等の要求　トランプ大統領「国内テロリスト」州知事に「即時奪還せよ。さもなくば俺がやる。ゲームではない」 (関連）6.12　米ツイッター社、中国政府プロパガンダ関連のアカウント１７万超を停止～ネットの反応「日本にも相当な数があるはず」 中国政府関連のアカウント停止　米ツイッター１７万超 米短文投稿サイトのツイッターは１１日、中国政府当局が関わる１７万を超えるアカウントについて、同社が定める指針に違反したとして使用停止にしたと発表した。新型コロナウイルスや香港での抗議デモなどに関し、中国政府寄りの情報を拡散するのに使われていた。米メディアが伝えた。 うち約２万３千のアカウントが情報発信の中心的な役割を担い、約１５万がリツイートなどを通じて情報を広める機能を果たしていた。中国政府は国内でツイッターなどの閲覧を事実上禁じている。 新型コロナウイルスや香港での抗議デモなどに関し、中国政府寄りの情報を拡散するのに使われていた。うち約２万３千のアカウントが情報発信の中心的な役割を担い情報を広める機能を果たしていた。 有本 香 　ひとまずツイッターが良き仕事をしてくれてよかった。 … 石平太郎　少なくと１７万のアカウントがツイッターの世界で中共のためのプロバガンダをやっていたわけである。 ネットの反応 名無し 日本にも相当な数があるはずです。 なにせ人海戦術は得意技ですから。 名無し どうせすぐに復活するのでしょうね。 名無し 驚きは無い。 余りにも日本国民感情とは掛け離れたツイートが増えた 6.12　中国に拠点を置くビデオ会議システム「Zoom」　中国政府の要請を受け、中国人権活動家らのアカウントを停止～ネットの反応「ああやっぱり中国政府にダダ漏れなんすね」「中国自ら盗聴してることを証明してくスタイル」「Zoomは使わない方がいいなこれ」

シアトルでＩＳの再来を気取っている風な極左の連中は「　都市の支配権を（　国家の支配権を）　民主党に戻せ」　と主張している所からも、彼らの背後勢力が誰なのかは明らかだ。　そしてそうした「　国内テロリストと認定されている集団に自分の管轄する地域を武力占拠されているにも関わらず、これを執拗にかばう首長がこぞって民主党の関係者」　という事実からも、これらの動きは大きな計画の元にあるものだと分かる。 それは米国の中での天安門事件の再現だ。　そうして中国の天安門事件の認識の上書き抹消と、トランプ大統領の再選絶対阻止、などなどの複数の思惑を実現化させようと必死になっている彼ら極左勢力の姿が透けて見える。　勿論背後には中国が居る。　その背後にはユーラシア大陸全域における独自の支配統治のルールを、北米大陸の内部においても敷設しようとする勢力であり、これら人類の歴史を裏側から操ってきた勢力（　驚くべきことに本当にそういう連中がいる）　たちの、米国に対しての浸透工作、侵略戦争の一部が、こうした「　自分たちはただの捨て駒であり、単に本当に利用されているだけだという事に気づこうともしない勢力」　らによって表現されている。　再演されている。　わたしはこれらの極左たちの背後に６０年７０年の安保闘争において、徹底的に利用されただけの日本国内の愚かな共産無政府主義学生集団たちの姿を重ねる。　何も変わらない。 これらシアトル武力占拠極左勢力が要求している様々な条項は、今から数年前にイスラム国がどうしたとやっていたＩＳの連中と本当に何も変わらない。　何故、占拠した内部に存在する商店街からみかじめ料をとるのか。　わたし達は日本人だからそうした行動において明確な概念と言葉を持っている。　それはただのヤクザだ。 １２日ツイッター社が中国共産党、およびそれに関連する組織、個人などあらゆるアカウントを「　言論工作の為に使われている」　としてそれを削除した。　勿論これらは氷山の一角に過ぎない。　しかしツイッター社といえば、副社長だったか取締役重役だったかに中国人の、恐らく人民解放軍の諜報軍人である人工知能関連の人間を向かえ入れて、その人物が持ち込んだＡＩによって、ツイッター内部の、特に米国土民勢力、米国人固有価値…　こうしたものを徹底的に政治的に正しくない、と勝手な判定を行い、削除したり見せなくしたりするというシステムに改悪されていた、その根源の諸悪の人間…　これを入れてしまったからツイッターは敗北しただとか、以後中国は好き勝手にやれるようになった、だとかの言論がほんの１０日前ほどには飛び交っていたはずだ。　覚えているだろうか。 そのツイッターが急遽、これら中国の関係アカウントを削除したというのは、単純に考えて５月末から６月頭において、それは恐らく相当前から計画されていた事であろうが、しかしそのタイミングが最適だと判断してトランプ大統領が発言した「　アンティファをテロ組織と認定する」　というこの意図から始まっているとわたしは捉える。 アンティファを名乗る勢力はツイッターで山ほど、世界中で勝手な理屈を発信している。　つまりアンティファに協力する勢力としてツイッターがスライド指定される可能性が本当にあった、この様に捉える。　という事は、アンティファに誰がカネを出しているのかというの考えると、それは明確に中国と米国の旧支配層と言える連中、そして欧州の支配層の一部、という風にわたしは捉えるので、それは自動的に中国共産党の関連アカウントが削除されるのは当然ということになる。 ツイッター社は確かに言論の自由を守らなければならないし、それが看板だがしかし、テロリスト勢力の仲間であるという烙印を押されたら、どんなに言論の自由を守っていると主張してもそれは「　お前たちは仲間のテロリストたちの利益の為に言論の自由を守っているふりをしているだけなのだろうが」　と決めつけられても釈明できない。　我々日本人は理解できないだろうが、９１１という歴史を経て米国は、そしてＩＳという勢力を経て欧州は、国際テロリストというものに対しては徹底的に容赦しあない人間勢力になっているのだというのを強く理解しなければならない。 どんなに聖人だと言われていた存在であっても、それが例えば宗教指導者における徹底的なエライ人とやらであっても、テロリストと関わり、それに協力、少しでも協力していたという事が判明すれば（　それはツイッターなどにおける、何気ない書き込みなども、これすらも含まれる）　、それらの聖人さまとやらは地獄ゆきだ。　日本におけるカネ目当てのくせに自由だとか解放だとかを標ぼうする極左系、在日系、とでも言える連中は、このあたりの感覚が全く分かっていない。　気づいた時には自らの自由はない。　テロリストに人の権利は与えられていないのだからそうなる。　そしてそれを誰も批判しない。　テロリストを擁護すれば、弁護すれば、その行動をとったものは自動的にテロリストになる。 トルコにおけるギュレン教団のクーデター未遂関連における裁判の色々を採用していった。　あれは正直生ぬるいのです。　一応それでも裁判らしきものはしてくれるのだから。　しかし本当のテロリスト犯に対しては非公開の一審の即決が基本なので（　それが世界の基準なので）　、そうした事柄情報を当然調べている米国の巨大企業ツイッターがこんなに早く動くという事は、水面下においてだいぶん　何かが進んでいる　という風にわたしは取るのです。 米国の極左側のマスコミの各種が「　アンティファをテロリスト認定は出来ない、国際テロリスト認定など出来ない」　とやたら、今でもそうした記事を出すのは、それが米国政府に出来る事だから、コトバの力で今の段階で米国国民を騙しに追い込んでいる…　この様に捉えるべき。　本当に１００％出来ないことなら（　テロ組織認定）　、黙っていればいいのです。　そんなものを最初から無視して、勝ってやってろ、とやればいいのです。　それが何故出来ないのか。　テロ組織認定が出来るからだ。 わたしは恐らく来年の半ば前後に米中戦争が、台湾海峡が一番可能性が高いのだけれど、他にもあるかもしれないけれど（　いきなりの沖縄本島占領さえある）　、それに向けて米中両国が互いの国内を整備している…　つまり国家内国家を建設しようと本当に動いている連中を始末する、中国だったら香港、米国だったら現行のアンティファなどの極左集団各種　…風に見えている。 これら国家内国家を目指す連中は、自分たちの要求が達成できるのなら、平気で所属している国家を裏切り外国勢力からカネでも作戦計画書でもなんでももらうのだし、更にその外国勢力の依頼の為の、所属国家内部においての破壊活動一般を　下請け業務として行う　のだ。 ＩＳに忠誠を誓うとやっていたアフリカのボコハラムの連中の生きざまが例えばそうした元受けのＩＳからもらった仕事をアフリカ地域で行う下請けテロ組織という風に見えるのは、結局のところ世界のテロ勢力というのは全て、中央をもたないふりをして実はそれがあり、そこから破壊活動の仕事をもらって生きており、それらの発注がない時に、自前で勝手に略奪業務をしかけるというこれら構造が世界共通のものになっているからだ、とわたしは捉える。 だからトランプ大統領は、ミネアポリスから始まったとされるこの一連の暴動を利用して「　米国の国内治安のシステムである警察、そして場合によっては州兵」　なども含めた「　弱体化作戦」　の動きを相当早い段階で見切っていたのだと思う。　１２日の時点で、これらの警察改革に関しては、ある一定の少しの部分は変えていってもいいが、大筋ではそれを変えない…　警察予算を大幅にカットしてそれを福祉に振り向けるなどと言った動きには反対だ、と明確に発言した。 それはそうだ。　これから中国とその眷属の連中と、実際に戦争になるのだとしたら、米国国内のこれら中国破壊工作員を一体誰が取り締まるのだ。　今起きている警察弱体化工作運動とでも言えるものは、１年後の（　あえてそういうが）　米中戦争の時に米国の内部から瓦解させるための中国の仕込み以外のなにものでもない。　超限戦のこんなに分り易い動きはないものだ。 わたしは恐らく今年の下半期から親中国派と言われる連中が（　それには中国の従属変数である韓国も当然含まれる）　、段々と影響力を無くしていくのだろうなあと見ていて、その中に日本の経団連も大きく入り込んでいると捉えるものだから、この経団連を新しい世代の日本の経営者たちが　全く新しい経済組織機構を造る　ことによって無効化する処置、というか、本当にそこまでこぎつけられるかどうかは疑問に思ってはいるが、それらが現実化することもあるのだろうなあと見ている。 中国はこれからも謀略工作を強化する。　しかしそれらの動きが強まれば強まるほど、わたしの目には不思議と、洪水やイナゴの大発生などの天災とでもいえるものの件数が増えている風に見える。 今は天の動きと人の動きにあまり違いはないと勝手に解釈するのなら、それは、なるべくしてなっているのだろうなあ、とも。 世界は壊れる。　既存の世界は壊れる。　問題はそこから後、再生、新生できるかどうか。 それをやるのが、率先して、牽引していくのが今この時点で新しい日本人に変わろうとしている人々勢力の総体なのだということを貴方に知らせておく。

シアトルでＩＳの再来を気取っている風な極左の連中は「　都市の支配権を（　国家の支配権を）　民主党に戻せ」　と主張している所からも、彼らの背後勢力が誰なのかは明らかだ。　そしてそうした「　国内テロリストと認定されている集団に自分の管轄する地域を武力占拠されているにも関わらず、これを執拗にかばう首長がこぞって民主党の関係者」　という事実からも、これらの動きは大きな計画の元にあるものだと分かる。 それは米国の中での天安門事件の再現だ。　そうして中国の天安門事件の認識の上書き抹消と、トランプ大統領の再選絶対阻止、などなどの複数の思惑を実現化させようと必死になっている彼ら極左勢力の姿が透けて見える。　勿論背後には中国が居る。　その背後にはユーラシア大陸全域における独自の支配統治のルールを、北米大陸の内部においても敷設しようとする勢力であり、これら人類の歴史を裏側から操ってきた勢力（　驚くべきことに本当にそういう連中がいる）　たちの、米国に対しての浸透工作、侵略戦争の一部が、こうした「　自分たちはただの捨て駒であり、単に本当に利用されているだけだという事に気づこうともしない勢力」　らによって表現されている。　再演されている。　わたしはこれらの極左たちの背後に６０年７０年の安保闘争において、徹底的に利用されただけの日本国内の愚かな共産無政府主義学生集団たちの姿を重ねる。　何も変わらない。 これらシアトル武力占拠極左勢力が要求している様々な条項は、今から数年前にイスラム国がどうしたとやっていたＩＳの連中と本当に何も変わらない。　何故、占拠した内部に存在する商店街からみかじめ料をとるのか。　わたし達は日本人だからそうした行動において明確な概念と言葉を持っている。　それはただのヤクザだ。 １２日ツイッター社が中国共産党、およびそれに関連する組織、個人などあらゆるアカウントを「　言論工作の為に使われている」　としてそれを削除した。　勿論これらは氷山の一角に過ぎない。　しかしツイッター社といえば、副社長だったか取締役重役だったかに中国人の、恐らく人民解放軍の諜報軍人である人工知能関連の人間を向かえ入れて、その人物が持ち込んだＡＩによって、ツイッター内部の、特に米国土民勢力、米国人固有価値…　こうしたものを徹底的に政治的に正しくない、と勝手な判定を行い、削除したり見せなくしたりするというシステムに改悪されていた、その根源の諸悪の人間…　これを入れてしまったからツイッターは敗北しただとか、以後中国は好き勝手にやれるようになった、だとかの言論がほんの１０日前ほどには飛び交っていたはずだ。　覚えているだろうか。 そのツイッターが急遽、これら中国の関係アカウントを削除したというのは、単純に考えて５月末から６月頭において、それは恐らく相当前から計画されていた事であろうが、しかしそのタイミングが最適だと判断してトランプ大統領が発言した「　アンティファをテロ組織と認定する」　というこの意図から始まっているとわたしは捉える。 アンティファを名乗る勢力はツイッターで山ほど、世界中で勝手な理屈を発信している。　つまりアンティファに協力する勢力としてツイッターがスライド指定される可能性が本当にあった、この様に捉える。　という事は、アンティファに誰がカネを出しているのかというの考えると、それは明確に中国と米国の旧支配層と言える連中、そして欧州の支配層の一部、という風にわたしは捉えるので、それは自動的に中国共産党の関連アカウントが削除されるのは当然ということになる。 ツイッター社は確かに言論の自由を守らなければならないし、それが看板だがしかし、テロリスト勢力の仲間であるという烙印を押されたら、どんなに言論の自由を守っていると主張してもそれは「　お前たちは仲間のテロリストたちの利益の為に言論の自由を守っているふりをしているだけなのだろうが」　と決めつけられても釈明できない。　我々日本人は理解できないだろうが、９１１という歴史を経て米国は、そしてＩＳという勢力を経て欧州は、国際テロリストというものに対しては徹底的に容赦しあない人間勢力になっているのだというのを強く理解しなければならない。 どんなに聖人だと言われていた存在であっても、それが例えば宗教指導者における徹底的なエライ人とやらであっても、テロリストと関わり、それに協力、少しでも協力していたという事が判明すれば（　それはツイッターなどにおける、何気ない書き込みなども、これすらも含まれる）　、それらの聖人さまとやらは地獄ゆきだ。　日本におけるカネ目当てのくせに自由だとか解放だとかを標ぼうする極左系、在日系、とでも言える連中は、このあたりの感覚が全く分かっていない。　気づいた時には自らの自由はない。　テロリストに人の権利は与えられていないのだからそうなる。　そしてそれを誰も批判しない。　テロリストを擁護すれば、弁護すれば、その行動をとったものは自動的にテロリストになる。 トルコにおけるギュレン教団のクーデター未遂関連における裁判の色々を採用していった。　あれは正直生ぬるいのです。　一応それでも裁判らしきものはしてくれるのだから。　しかし本当のテロリスト犯に対しては非公開の一審の即決が基本なので（　それが世界の基準なので）　、そうした事柄情報を当然調べている米国の巨大企業ツイッターがこんなに早く動くという事は、水面下においてだいぶん　何かが進んでいる　という風にわたしは取るのです。 米国の極左側のマスコミの各種が「　アンティファをテロリスト認定は出来ない、国際テロリスト認定など出来ない」　とやたら、今でもそうした記事を出すのは、それが米国政府に出来る事だから、コトバの力で今の段階で米国国民を騙しに追い込んでいる…　この様に捉えるべき。　本当に１００％出来ないことなら（　テロ組織認定）　、黙っていればいいのです。　そんなものを最初から無視して、勝ってやってろ、とやればいいのです。　それが何故出来ないのか。　テロ組織認定が出来るからだ。 わたしは恐らく来年の半ば前後に米中戦争が、台湾海峡が一番可能性が高いのだけれど、他にもあるかもしれないけれど（　いきなりの沖縄本島占領さえある）　、それに向けて米中両国が互いの国内を整備している…　つまり国家内国家を建設しようと本当に動いている連中を始末する、中国だったら香港、米国だったら現行のアンティファなどの極左集団各種　…風に見えている。 これら国家内国家を目指す連中は、自分たちの要求が達成できるのなら、平気で所属している国家を裏切り外国勢力からカネでも作戦計画書でもなんでももらうのだし、更にその外国勢力の依頼の為の、所属国家内部においての破壊活動一般を　下請け業務として行う　のだ。 ＩＳに忠誠を誓うとやっていたアフリカのボコハラムの連中の生きざまが例えばそうした元受けのＩＳからもらった仕事をアフリカ地域で行う下請けテロ組織という風に見えるのは、結局のところ世界のテロ勢力というのは全て、中央をもたないふりをして実はそれがあり、そこから破壊活動の仕事をもらって生きており、それらの発注がない時に、自前で勝手に略奪業務をしかけるというこれら構造が世界共通のものになっているからだ、とわたしは捉える。 だからトランプ大統領は、ミネアポリスから始まったとされるこの一連の暴動を利用して「　米国の国内治安のシステムである警察、そして場合によっては州兵」　なども含めた「　弱体化作戦」　の動きを相当早い段階で見切っていたのだと思う。　１２日の時点で、これらの警察改革に関しては、ある一定の少しの部分は変えていってもいいが、大筋ではそれを変えない…　警察予算を大幅にカットしてそれを福祉に振り向けるなどと言った動きには反対だ、と明確に発言した。 それはそうだ。　これから中国とその眷属の連中と、実際に戦争になるのだとしたら、米国国内のこれら中国破壊工作員を一体誰が取り締まるのだ。　今起きている警察弱体化工作運動とでも言えるものは、１年後の（　あえてそういうが）　米中戦争の時に米国の内部から瓦解させるための中国の仕込み以外のなにものでもない。　超限戦のこんなに分り易い動きはないものだ。 わたしは恐らく今年の下半期から親中国派と言われる連中が（　それには中国の従属変数である韓国も当然含まれる）　、段々と影響力を無くしていくのだろうなあと見ていて、その中に日本の経団連も大きく入り込んでいると捉えるものだから、この経団連を新しい世代の日本の経営者たちが　全く新しい経済組織機構を造る　ことによって無効化する処置、というか、本当にそこまでこぎつけられるかどうかは疑問に思ってはいるが、それらが現実化することもあるのだろうなあと見ている。 中国はこれからも謀略工作を強化する。　しかしそれらの動きが強まれば強まるほど、わたしの目には不思議と、洪水やイナゴの大発生などの天災とでもいえるものの件数が増えている風に見える。 今は天の動きと人の動きにあまり違いはないと勝手に解釈するのなら、それは、なるべくしてなっているのだろうなあ、とも。 世界は壊れる。　既存の世界は壊れる。　問題はそこから後、再生、新生できるかどうか。 それをやるのが、率先して、牽引していくのが今この時点で新しい日本人に変わろうとしている人々勢力の総体なのだということを貴方に知らせておく。