マガジンエロイヒト1 軽くあれ――――――――――
2021･79金曜（令和三年)
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https://youtu.be/gU0RKODbmW4
【静岡県】韓国系メガソーラー強硬設置＆乱開発に批判殺到 / 韓国財閥系ハンファエナジーに【国民的議論を】熱海土砂災害で注目浴びる ７４
＝＝https://www.epochtimes.jp/p/2021/07/75710.html
報道されている通り、崩落現場のわずか数十メートル西側に中規模の太陽光発電所があった。この発電所が買電権（ID）を取得したのは、2013年10月3日のことだ。静岡県熱海市伊豆山（番地未確定）として11区画に分けて1区画40・0キロワットで申請している。名義は太陽光発電事業者の「ZENホールディングス」（東京都千代田区）だ。 いっぽう、残土は新幹線ビルディング（神奈川県小田原市）という不動産会社が宅地開発の名目で、置いたものだという。ところが産業廃棄物がかなり混ざっており、熱海市から行政指導を受けたが、同社はこれを放置。2011年2月、一帯の約120ヘクタールをZEN社のオーナー、麦島善広氏の名義で売買している。 新幹線ビルディングの天野二三男社長は「自分の責任ではない」（代理人を断った弁護士談）と話し、麦島氏サイドも「（購入時点で）残土の存在は知らなかった」と責任を否定している状態だ。 大紀元 ７８
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日本の中の部落、在日、そしてそこにつながる共産党、更に彼ら全てにつながる中韓北という勢力。 これらの構造を知らないと今回の熱海の人災は理解できない。 明らかに人災だった。 しかし１５ｍの申請に対して５０ｍの高さの盛り土を造り上げ、その中に県外からたくさん運び込んできた不法投棄のゴミ、これらが土石流になって流れてしまって証拠隠滅されてしまったので、この、明らかにペーパーカンパニーの新幹線ビルディングという会社の関係者は自分には責任がないと強きなのだろう。 わたしはこの人の名前を見てその日本数字の使い方を確認した後に、まあ、在日かそれら関係の人じゃあないかなあと勝手に考えている。 こうした数字を使った面白い名前と特定の勢力の事は今は割愛する。
メガソーラーを建てたのが韓国のハンファエナジー、そして盛り土の管理も彼ら。 小田原の不動産会社も関わっているようだが、不動産業界にアホ程在日南北と中国が入っているのを知っているか、貴方は。 そういう事を理解すると、まあ、こいつらは全部グルなんだろうなあとわたしは勝手に決めつける。 今の段階では。 そしてこの部落解放同盟が出てくるだろうから今回の事件はどうせなあなあにされていくだろう。
しかし部落においても、国内部落と、部落に成りすましている朝鮮半島出身者… こういうものがいるのだというのを理解しておいた方がいい。 後者は日本に忠誠を誓わず、半島からの命令書面でずっと動いていた連中だ。 わたしにはそう見える。 関東大震災の前から日本国内で共産党と一緒になって破壊活動を行っていた集団がいただろうなあとあたりをつけているが、今は不確定すぎるので言わない。 こうした概念も貴方は考えてはいけないことと勝手に決められて、そして自分で考える事を拒否してきただろう。 わたしはもっと書きたい気持ちがあるのだが、実はこれらの題材を続けていると本当にアカウント停止やら削除やら色々面倒くさいことになるので、抑えるしかないのである。
差別を商業目的に利用している外国人たちがいる。 これを知って理解しておくことだ。 世界に差別はなくならない。 それは既存の世界においてはそう造ってあるから。 それこそがエネルギーを効率よく搾取するシステムなのだから、それらを手放すわけがないだろうが、連中が、とは言う。
＝＝https://www.recordchina.co.jp/b879184-s25-c100-d0193.html
また、報告書ではジョンソン政権に対して北京冬季五輪のボイコットも求めており、開会式や閉会式に閣僚級の要人を出席させない、英国企業によるスポンサー契約を奨励しない、観光客やスポーツファンに現地観戦を止めるよう呼びかけるといった提案が含まれていることや、英国五輪委員会に対しても開閉会式に「英国国旗の旗手1人だけを派遣する」よう要求したことを紹介した。 その上で、この報告書が提出される前日の7日、ジョンソン首相が北京冬季五輪をボイコットする考えはなくスポーツイベントのボイコットには反対するとの立場を明らかにし、「わが国は新疆における人権侵害への非難、当事者に対する制裁、新疆での強制労働で生産された製品を輸入する企業に対する責任追及といった面で、すでに世界をリードする立場にある」との見解を示したことを伝えた。
＝＝ レコチャイ ７９
秋のＧ２０を超えてから、今度は政治日程として北京の冬季五輪ボイコットの動きが必ず出てくる。 しかし現行においては、上の英国ですらこんな感じだ。 だから、既存の世界がそこまで続くかは疑問だが、基本的に中国があまりにもポカをやらないのなら、これは開催される。
しかし、バイデン達の背後にいる特に軍と、地底政府米国土民勢力とでも言える者達が、ここで中国を徹底的にやっておかないと自分たちが儲からないと判断するのなら、それは中止に追い込まれる。 現時点では分からない。 潮目があるのだとするのなら、今の武漢ウィルスの拡散と変異の動きも当然あるだろうが、わたしはこれから中国が特に西側世界を徹底的に破壊する作戦として今温めて実際に待機させている リマーマンショックセカンドインパクト とでも言えるものを発動した時に、その時に西側がどうなるのかなというのを含めてこれからの流れを読んでいる。
勿論中国はそれを使って デジタル人民元 をいきなり前倒しに持ってくる。 日本国内のただ感情的に中国を嫌っている人は、言うほど日米が中国を押し込め切れていないという事実を見ない。 嫌だからだろう。 しかしそのような稚拙な態度ではやっぱり負けてしまう。 だからイヤでも数字を見つめろとわたしは言う。 彼らは確かに弱っているが、しかし一方的に打ち倒されるような流れにはまだなっていない。 だから彼らはこれから浙江省における独仏並みの月給を得られる６５００万人地域という詐欺計画、リゾート開発計画を実践するのだし、不動産バブルを、国内の関係者を全て死滅においやっても実行するのだ。
＝＝https://news.yahoo.co.jp/articles/10f41306cc26c004ca70d24290114a72057ad93a
新型コロナウイルスの新たな変異株が、世界を席巻している。日本ではインド由来のデルタ株が第5波の引き金になると見られているが、さらに東京五輪開催を機に、南米で感染が拡大中の「ラムダ株」と呼ばれる“最凶変異株”が上陸する恐れがあるのだ。迫る脅威とどう向き合えばいいのか。 ラムダ株は南米を起源とする変異株で、ペルーでは4月以降の感染者のおよそ8割を占める。6月30日現在、ペルーの新型コロナ感染症による死者数は世界5位の約19万人（感染者数は約205万人）。人口10万人当たりの死者数で見ると世界最多の583人に上り、“デルタ超え”の脅威が現実味を帯びる。 アエラ ７８
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アエラは中韓の工作メディアでもあるからあまり採用しないが、これらの概念はあることだから使う。 東京五輪の後にラムダ型が流行する可能性は相当ある。 ラムダ型と言っているが、わたしはこれを単純に今広州を席巻している デルタプラス型 と認識している。 だから中国がこれらを勿論持ち込むのである。
ただしこのウィルスに関しても相当のおかしな情報が飛んでいる。 それはイベルメクチンを率先して使った地域においてこのデルタとラムダが発生したという発信だ。 ペルーにおいては普通に薬局でイベルメクチンが変える。 政府も貧困層にはこれを配布していた。 インドも似たようなものだ。
だからイベルメクチンが悪いのだという全体の文章構造になっている。 しかしこれらを主張する勢力は「 アフリカ全地域において使われているイベルメクチンの全体量はそんなものを遙かに超えた大量のものになっている」 という事実を言わない。 そしてアフリカ地域は基本的に親中だ。
変異型が アンチ中国地域に限って 大発生するという事を思い出すこと。 明らかにおかしな発生になっているこれに、そう、これに到達して欲しくないのだ。 だからそうしたおかしな言論が出ているのだとわたしは判定する。 そして中国はイベルメクチンではないが、同じ化学薬品としてのアビガンの治療特許を取ったというのを覚えているだろう、イベルメクチンは商売敵なのである。
＝＝https://news.yahoo.co.jp/articles/6a2bbb8719297a005dba89d26f09508795e975e2
「インドはヒマラヤ山脈の中国との係争地に5万人以上の兵士を増員した」 これを伝えたのは6月28日付ブルームバーグである。インドと中国の国境を巡る対立は1962年の軍事衝突に端を発するが、昨年5月に過去数十年で最大規模の衝突が発生したことで再び緊張が高まっている。 今年2月に両国は一部地域からの引き揚げで合意したものの、その後の撤退交渉は停滞しており、これに業を煮やしたインドが、兵員を増強したのである。 ブルームバーグによれば、インドはここ数ヶ月間に部隊と戦闘機中隊を中国との国境沿いの3地域に移動させた。国境に配備された兵士は現在約20万人で、昨年に比べて40％あまり増加したと言われている。 注目すべきはインドの対中軍事戦略の大転換である。もともとインド軍の係争地駐留は、中国側の動きを阻止することを目的としていたが、今回の兵力再配備により「攻撃防御」と呼ばれる戦略の運用が可能となり、必要に応じて中国領への攻撃や占拠を行うことが可能となる。 インド側の主張によれば、中国人民解放軍は最近、係争地の監視を担当する軍管区にチベットから追加兵力の配備を行うとともに、新滑走路や戦闘機を収容するための防爆バンカーを整備し、長距離砲や戦車、ロケット部隊、戦闘機などを追加投入しているという。 現代ビジネス ７８
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わたしはだからどちらにしても インドがこのままで終わるわけがない と言った。 それらの意図が上の記事のように国境線におけるインド軍の増兵につながっている。 ２０万人という数はそのまま中国を侵略出来る数字。 だからこれらの人間集団に中国はどうせ公然と電磁波兵器を使うだろうから、これらの駐屯地においての謎の頭痛などの報告が出ることを確信してわたしは待機している。 しかしそれを確認出来たらインドは本当に動く。 日本人の我々は、彼らインド人が本当に好戦的な気分を失くしていない人びとだというのを忘れてしまっている。
インドが紛争地域にこれだけの陸軍を貼り付けてくれるおかげで、結果として台湾と尖閣に対しての侵略行動をやりにくくしてもらっているという理解をもつべきだ。 これも実はクワッドにおいての作戦行動だという言い方になる。 だから中国に動かせないということの得られる果実は何か。
クワッド構成国は、中国の内部の疲弊状態の本当の真実をつかんでいるから、というのがわたしの中の今の結論になっている。
＝＝https://www.asahi.com/articles/ASP795X2HP79UTFK011.html
共産党の田村智子政策委員長は9日の記者会見で、党綱領で掲げている日米安保条約の「廃棄」について、次期衆院選の政権公約には盛り込まない考えを示した。 田村氏は「今度の衆院選は政権交代を目指したい。立憲民主党などとの政策の一致点を公約に掲げることになる」 ただ、党の綱領を変えるわけではないとし、「党独自として目指すべき方向と（政権公約を）二段構えで出していくことで議論している」と述べた。 朝日 ７９
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だから内政がガタガタになっていく場合においては中国は、それは外交的な成果を中国国民に見せるというのと、対象敵国への内部の浸透工作を必ず強める。 包囲網を解除させようとする。
共産党がこうした言説と行動をとるということは、秋の衆議院選挙において中国から明確に命令書面が渡されているのだと捉えておいた方がよい。 そして必ず不正選挙がしかけられる。 日本にはまだドミニオンほどのシステムはないが、昭和の時代からやっていたすり替え、そして小泉以降に徹底的にシステム化された期日前投票の不正、これがある。
わたしはこれらの不正の詳細の詳細を本当の所はまだ理解していない。 有権者の数のかさ上げとメディアにウソを発表させるというのはセットになっている、これは分かるのだが、実際の期日前の投票用紙があまりにも多いと、即座にバレる。 選挙管理委員会の現場の人間の相当を抱き込んでいないと難しいのだ。
だからこれらのシステムは 革新勢力が強いと決めつけられている・我々が勝手にその様に思い込んでいる・大きく騙されている …地域においては鉄板になっていると思うが、日本全土ではまだ完成していないのではないかと、これは甘い考えかもしれないが。
日共がどれだけのウソつきで強奪集団なのかというのは今更説明しない。 戦後における彼らの破壊活動が一体誰からカネをもらっていたのか。 そういうのを検索すると山ほど情報がある。 アカイ人たちはそれすらも政権が流した偽情報だと吹聴している。 根性が腐っている。 それを言うのなら何か物的証拠で反証しないといけない。 何もせず言っているだけだ。
理性にだけ連結されているコトバのみで世界を誘導支配するシステムは廃棄された。 政治と実際の行動があまりにも乖離している中国、儒教圏域のシステムは廃棄された。 しかしまだ数多くの人がこれらのシステムが有効だという知的に阿呆の状態にある。
搾取勢力との戦いは次の舞台に移る
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終了
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