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https://www.youtube.com/watch?v=wqqBE0ZQBf4 動画元【企画発表】1周年ライブへの想いとか裏話振り返り、企画発表もあるよ！【沙花叉クロヱ/ホロライブ】 https://www.youtube.com/watch?v=6Mt9gjStVBc Chloe ch. 沙花叉クロヱ - holoX - https://www.youtube.com/channel/UCIBY1ollUsauvVi4hW4cumw しょういち https://www.youtube.com/channel/UCK1Yhk9fApYNtJNwJ7B9Nww https://www.nicovideo.jp/user/693633 Twitter https://twitter.com/shoithihatuden サポーター https://holovtubermatome.com/ https://twitter.com/holosok1 #ホロライブ切り抜き #またまたさかまた #さかまた飼育日記

―――――――――― 2021･419月曜（令和三年) ―――――――――― 我々は属国だ。　しかしこの地球において米国と対等な国家などない。　その米国は確かにその国力を落としている。　彼らが自分で自分の可能性を棄損しているともいう。　しかしだからといって、中国がそれに成り代わって覇権国としてこれからの人類の世界に躍り出てくるとはわたしには思えない。　彼らは中進国の罠というものにもうはまり込んでおり、彼らが戦争などの劇薬的手法を取るだとか取らないだとかの動きがなくても、平穏無事にこのまま世界が進行したとしても、彼らが覇権国になれるとはわたしには思えない。　彼らの国の中で明確に人口オーナスが始まったからだ。 だから彼らは米国の足を引っ張り日本の足を引っ張る事で、他国から奪う事でその覇権国＝世界帝国を目指している。　しかし彼らには人類全体を幸せに導くビジョンが皆無だから、いずれにしても彼らが先頭に立つ世界は人類の不幸なのだし、それは乱開発をこれからも続けられるという意味においてやっぱり地球の不幸だということになる。 下の見え方は正しい。　しかしこうした言葉の使い方は所詮観測者の問題であって、わたしのそれではない。　敗北主義は癖になる。　快楽物質が脳の中から出るのだろうと思っているが、ずっとその座標にとどまり続けることは許されていない。　われわれには。 ＝＝ 383: 名も無き国民の声 2021/04/19(月) 01:31:56.31 ID:L6k4JW850 菅首相訪米まとめ　　・到着時の出迎えに米国政府要人の姿は無く海兵隊だけ　　・ホワイトハウスでは大統領が出迎えに来ず副大統領のカマラ・ハリスが対応　　・カマラ・ハリス、はるばる日本からやって来た菅首相を完全放置してメディアに銃規制強化について熱弁を始める　　・日本側からの夕食会の希望は却下され、長さ4mのテーブルの反対側にポツンと座らされハンバーガーを出される菅首相　　・同盟国の首相に対していくらなんでも非礼だろうと、哀れに思ったアメリカ保守派からコメントを出される・いや、バイデンの健康問題で仕方なくこういう対応になったという養護の反論が出る 　・健康問題を懸念されてたバイデン、菅首相が帰った直後に友人とゴルフに出かける　　・自民党幹事長：「訪米は大成功だった」と公式発表 こんだけあからさまに嫌がらせのような冷遇されてるのに全く気づかないとか鈍感すぎてもうね・・・ ＝＝ 安倍首相が米国訪問を行った時、当時の官房長官であった菅首相は、オバマが安倍首相を完全に無視する国内業務ばかりしていたのに腹を立てて「　話にならない。　帰りましょう」　と安倍首相に言ったとされる。　わたしはこれを読売だったか誰だったかの記者の過去記事というか、過去を振り返った記事のそれで読んだ。　それらの全てが本当を表しているとは言わない。　しかし、コトバ遣いはともかくとしても実は喧嘩っぱやい菅首相の性格が出ているのだし、全体を見据えて、我慢するべきときは我慢するという事が出来る安倍首相のキャラがよく出ている記事だなとおもった。　 なので米国民主党という連中が日本を冷遇するというのは最初から菅首相には分かっていた事であろうし、今回の冷遇措置に対してショックを受けているということもないだろう。　どのような待遇を政権から受けたという事は問題ではない。　大事なのは、昨日伝えたが、米国政府のホワイトハウスの発表として、短期中期においては中国封じ込めが現実のカネの流れの形と兵器と電脳空間における処々の開発において実現したということだ。 ただし今の自称バイデン政権と言われるものが、オバマ政権の時のように再びこれらの技術を丸ごと中国に流す、販売するというのはあり得る。　わたしは今の中国に対しての制裁的演出というのはどうせ嘘だろうと判定している。　それは下の記事による。 ＝＝https://news.yahoo.co.jp/articles/9ed51cd6498bca96e0140da1a4290b78c24f3933 太陽光発電のポリシリコン、世界生産の半分は新疆ウイグル地区 米国内での環境問題に関する意識の高まりを受けて意気軒昂な太陽光発電業界だが、太陽光パネルに使われる部材の主要生産地が新疆ウイグル自治区であることが政治問題になりつつある。　　新疆ウイグル自治区では、太陽光エネルギーを電気に変えるために不可欠なポリシリコンの世界の供給量の半分が生産されている。米国最大の労働組合である米労働総同盟産別会議はバイデン政権に対し、新疆ウイグル自治区で生産されるポリシリコンを含む太陽光関連製品の輸入を禁止するよう求めている（3月17日付ブルームバーグ）。これに対しSEIAの幹部は「両議員の懸念を共有している」とした上で「米国の太陽光発電企業に今年6月までに新疆ウイグル自治区から完全に撤退するよう求めている」との決意を述べた（3月24日付ロイター）。　ソクラ　4/13　抜粋 ＝＝ 小泉のバカ息子が太陽電池の義務化などをこれらの記事発信の日付に連動して言っていた。　彼の一家は家業として政治家をやるという奴らだから、外国勢力のカネにはどれだけでも転ぶ。　父の純一郎が総理になったのは、恐らく不正選挙システムと国内の在日韓国と中国の連中の相当の工作が、当時の日本管理担当現場であったＣＳＩＳの連中によって行われたのだ…　というのを言った。 これらの連中は世界の全てが裏返って、中国が第四帝国と欧州でひそかに言われつつあることに対しての理解がない。　どれだけ鈍感なのかとも思う。　太陽電池は環境に対して全く優しくない。　その内部は毒物で出きている。　それらが流出して大地にしみこむと深刻な重金属汚染になる。 そしてそういうものをウィグルの奴隷労働工場で、全世界の半分を生産しているのだということの事実を知った時点で、この自称バイデン政権とやらの対中制裁の動きが明らかにウソだと分る。　米国の中の太陽光パネル事業者たちは、６月までに発注先を中国から変えるそうだ。　出来るわけがない。　そして第三国にしたと思ったら、それが結局中国の迂回輸出のルート国家であったというだけの結末が出てくるだろう。　 勇ましいコトバを使ってさえいれば、それを目撃している、観測している人々を騙しきれるという時代は終わったのだ。　まだ終わっていない領域があるというのなら言う。　それを終わらせなければならないのだ。　そうしなければ我々は次の新しい世界に移動できない。 ＝＝https://www.afpbb.com/articles/-/3342757 米テキサス州ヒューストン（Houston）北郊で17日夜、電気自動車（EV）大手テスラ（Tesla）車が木に衝突して炎上し、乗っていた男性2人が死亡した。警察は、事故当時に運転席に誰も座っていなかったのはほぼ確実だとしている。米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）が18日、報じた。　WSJによると、同州ハリス（Harris）郡のマーク・ハーマン（Mark Herman）保安官は、「初動捜査は完了していないが、誰も運転席に座っていなかったのはほぼ確実だ」と述べた。「99.9％確信している」 ＝＝4/19 中国に造らせている幾つかのものにこの自動運転がある。　しかしこの技術は簡単に、外からのコントロール信号の入力によって、対象の人物を暗殺に追い込む走る棺桶になるのだし、更に特攻兵器になる。　この上の記事においてはそうした兵器に転用される自動運転の概念は絶対に報道されないが、これらの技術は人間の代わりに機械に戦争をさせるための全体構造の一部なのだ。 そして中国はこの部分に徹底的に特化して技術開発を今でも仕掛けている。　だからわたしは中国には実際には人間がいないのではないかと疑いだした。　数年前からの事だ。　軍隊とは職業安定における社会安定システムでもある。　その目的で使われるべき軍隊がそうなっていない。　何故そうなのかと考えた時に、人間のアタマ数がいないから、とどうしてもこうなってしまった。 プリンセスコネクトリダイブ→　　https://youtu.be/UJqUuSodkEw 上の動画は民家企業ですら簡単に１５００機ものドローンをいとも簡単に手配出来る社会だという事であり、民間がそうだったら、巷で言われているようにもう中国軍は１０万機をこえるドローンを保有しており、それらの全てに火薬、核爆弾、ウィルス、化学兵器、核のゴミ、などを搭載できるのだとしたらどうなるか。 戦争の様相が全く変わると分るだろう。　米国のミサイル艦船のミサイルの在庫が３００発とするのなら、これら爆発ドローンを１万でも２万でも生産して突っ込ませたら最後には中国が勝つと分るだろう。　これらの大量生産には３Ｄプリンター技術が山ほど使われている。　そしてこの３Ｄプリンターの技術をまるまる中国に横流ししたのがオバマたちだ。　彼ら政権がどれだけ邪悪なのか分るだろう。 ＝＝https://mainichi.jp/articles/20210418/k00/00m/040/289000c クルド人が入管法案反対　難民申請3回で送還対象「人生終わる」 政府が今国会に提出した入管法改正案に反対するため、埼玉県川口市で暮らすクルド人ら約80人が18日、同市内で記者会見した。現状は難民申請中であれば送還は停止されるが、改正案では3回目以上の申請者を強制送還の対象にしている。この日は、すでに3回以上難民申請し、送還される可能性が非常に高い人も多く参加し「帰ったら弾圧される恐れがある。私たちを助けてほしい」と切実な思いを訴えた。 ＝＝ 戦争を前にして、中韓の、特に中国のイヌコロの毎日がこのような記事を掲載する。　しかしもう国民は心を動かされない。　朝日も毎日も「　ナチス協力者」　だと分ってしまったから。　潜在意識において。　中国は第四帝国だ。　かつてはそれを冗談なのか本当なのか、自分で言ってたような気がするのだが、これは詳細を覚えていない。　そして欧州の人たちが、これから公然とこれらのコトバを使いだす。　それは魔女メルケルが欧州の政治空間を去ってから以降になる。 ナチスというコトバは、このコトバそのものが禁止されている。　公的な言論空間で、学術的利用以外においては軽々しく使ってはならないコトバとしてある。　しかし今の欧州の言語空間の中で、少しずつという表現にするが、チャイナチスというコトバが本当に出てきている。 今までであったらこれらは彼らのコードに引っかかって削除の対象だった。　今はどうもそうではない。　特に武漢肺炎の全世界拡散テロ以降、中国に対しての認識が反転してしまった。　その動きは弱まりそうにない。　だからドイツがそれらの空気を察して、なけなしの海軍軍艦を無理やりにでも太平洋に出していくという決定をしたのだと思っている。 行動で「　我々は中国の協力者ではない」　とやらないと、欧州の各国は再びドイツはナチスになろうとしていると判定されてしまう。　だからこれらの動きに対して「　かつて枢軸国であった日本」　は決して鈍感であってはならない。　第四帝国の中国に協力するというのは「　やはり日本は、再びナチスに協力してこれから俺たちを虐殺しようとするんだ」　という彼ら欧州の人々の潜在意識の**粗雑な部分を相当刺激することとなる。　あまりに不利益が大きい。 北京の冬季五輪は明らかにベルリン五輪だ。　彼らがそれに成功したら、即座に彼らは自分たちを大国だという政治宣伝の強化からの、実際の軍事行動の開始によって領土の拡大、他国の領土の侵略併呑を強化する。　これを分かっていておかしいと思わない、おかしいと感じない、おかしいと言わない人間というのは、結果として全て中国の端末装置となっている。 繰り返して言う。　日本は今度こそ勝ち組にならなければならない。　ナチスの協力者には絶対に、断じて、どんな事があっても、なってはならない。　我々は自由の旗手であると示さなければならない。　それしか日本の生きる道はない。　真っ当に存在する方法がない。　国家としての心のある路を示さなければならないのが我々である。　そのことをそれぞれが理解してほしいかと思う。 わたしは自由をもとめる ---- 終了 ----

ノーベル平和賞が近い。　恐らく中国か香港に関連する民主化闘争に関わった人間がそれを受けるのではないかと言われている。　しかしグレタなんとかという人形だったら、それはそれでこの地球世界における戦争誘発者であり、環境利権者である（　炭酸ガス排出権利売買などの金融商品）　いわゆる国際金融資本家集団における一部勢力が相当の力を持っているという言い方になる。 しかし政治の本道で解答するのなら実はトランプ大統領が結果として相当のいい仕事をしている。　中東和平だ。　これから近未来、数か月内に中東地域で更にイスラエルとの国交正常化を表現する国家が出てくるとされる。　オマーンだとかクェートだとか色々あるが、最後の最後にサウジがどうせ出てくる。　そうなったらイランとその同調集団であるシーア派のテロ勢力たちは相当に追い詰められる。　だから彼らは中東で相当の紛争を起こす可能性があり、そこに核兵器か汚い核爆弾などが使われる可能性…　仕事にあぶれている武器商人たちが暗躍＝戦争という事業に投資して利回りを確保するイスラム銀行＝欧米の中の一部国際金融資本家勢力＝イスラムエリート・キリストエリート、とでも言える人間勢力が戦争を求めて動き出す可能性が高い。 トランプ大統領はこういう連中と戦っている。　これらの勢力が結果としてヒトラーの誕生を促した。　そのような歴史的視点をわたしは一部持つ。　それは各国リージョンの域内における、地方国家政府の法律と兵役と徴税を回避してきたユダヤ勢力というものに対しての（　全てがそうだったという表現はしない）　彼らをいけにえとしてのその時点における最大限の利益の確保と戦後体制の改変構築からのさらなる利益の確保という事を裏で画策してきた連中のことだ。　これらの話はわたしは過去に貴方に言ったと思う。 しかし欧州のノーベル財団とその背後の貴族集団というかお公家さんたちは、トランプが旧ユーゴ圏域における和平の動きを仲介したことを相当高く評価しており、旧ユーゴ地区で行われた内戦、虐殺、民族浄化の動きは、欧州の、特に支配に関わる連中における相当の心の傷になってしまっている。　これらを彼ら自身で癒すことは出来ない。　彼らの空爆はわたしの見え方からしたら証拠隠滅の意味合いも実に見えるので、それは、さすがに彼らも自らの良心の呵責というものがあるのか、とは言う。　一応は。　ま、人間はそんなに簡単にきれいごとで出来ていないが。 だから中東におけるオセロゲームの趨勢が見えたので、米国はイランに対しての国連制裁が復活したと宣言し、実際に彼らはそれに従って制裁を開始する。　中東に利権のまだ残っている英仏独は反対してはいる。　しかしどうせ何処かの時点で資本を更に引っこ抜いて撤退するだろう。 イランと中国とのつながりの解消をしなければ、自分たちモダンと言われる領域の構成者たちの未来はないという切実した理解に立っているからだ。　ま、紅い人たちとイスラムのシーア派が（　スンナ派の方々はシーア派などイスラム教徒ではないという解釈をしているそうだ。　わたしは詳細は知らない）　がっちり手を組んで今の世界構造をひっくり返そうという意図は理解するがしかしこれからの流れで武漢肺炎が中国が造った生物兵器だということの暴露が行われていくときに果たしてイランの中の国民と、力をもった革命防衛隊がそれでも中国と一緒になって米国と戦うのだ…　とやるかなあ、ま、無理じゃないかなあ。　彼らの血族社会のつながりというか、彼らの信じている掟というものは、そうした事例の下においては、手を組むことを拒否する方向で潜在意識が働くと思うがなあ。 中国は１９日彼らが勝手に造った敵対者リスト掲載はそのままそれら勢力の資産凍結から逮捕に向けての実行への当事者と世界に対しての告知なのだと通達宣言した。　しかしこれって１０月に行われるスイスの国民投票が恐らく中国共産党口座凍結からの３５０兆ドル没収の代わりに、報復としての西側世界企業の資産強奪からの戦争費用調達なのだ、というのは前回言ったのだが、今の中国の動きは８月に行われた北タイ河会議で決定した８項目の通りに動いていると、これを気付かなければならない。 ９－１０月の線で中国内部の米国企業を整理する（　凍結強奪する）　と決めたのでその通りにやっているだけだという事になる。　そしてこれら８項目のうちの「　ただちに新しい核兵器開発に向けて邁進する」　という事が実行に移されるのだとしたら、中国はそんなに遠くない時点で核実験を行う。 小臨界型なのか巨大なものかは分からない。　新型ミサイル開発に並行してこれを行う。　だから我々はここで思い出さなければならない。　長江の水害がどんどんと大きくなっていった７－８月の線において確か、中国の科学院の原子力関連研究における関係職員が１００名以上やめた、辞任したという動きがあっただろう。　これらの連中がではどこに消えたのかということの報道はない。　中国だからそうした事を発表する訳もないが、これらの研究員は　新型核兵器の開発　に放り込まれたと読むべきだ。　中国には複数の地下研究施設がある。　そうした所で新しい核兵器開発を行っていると捉えているべきだ。 タイ王国に対しての内部の「　王政改革を訴えるふりをした学生たちの抗議活動」　とは、誰がどう考えても背後に中国がいるのであり、なぜタイをひっくり返そうとするのかといえば、タイからｔｐｐ１１の中国包囲網の鎖を外そう、切断しようと中国が考えてそれを実行に移しているからに他ならない。 だからこれからｔｐｐ１１各国において相当おかしな国家体制転覆というか、ひっくり返しの動きが多発したとするのなら、それは中国が反転攻勢に出ているからと捉えるべき。　勿論これらの動きに韓国が徹底的に関わっているだろう。　アジア圏域における韓国企業の帝国主義的進出と現地雇用における奴隷活用としか言えない人間の使い方は、現地においても相当の反感を買っているが（　中国企業に対してもそうだが）　、仕事と月給をもらう以上は従わざるを得ず、そしてその状態こそが人間支配の基本なのだから、やっぱり彼ら半島勢力もどうせ関わっていると捉えなければならない。 台湾の弔問外交が大きくなることを恐れる中国が、台湾に対しての侵攻を早める可能性、これはある。　彼らは大統領選挙においてトランプ大統領が勝利したらそれをやる。　バイデンだったら延期して取り込み工作を強化する。　バイデンになったらどうせ中国の人形になる。　だから我々がこの選挙の結果においては本当の本当に人類が滅亡する世界に移動してしまったか否かを確認する事態に自らはまり込んだのだという覚悟を持て…　とわたしは言うのである。　心配だなあ～。 １０月７日の李登輝さんの国葬に安倍首相、又はそれに関連する高位の人物が参列したら、これは大きな何かがこれから起きるのだと覚悟した方がよい。 世界は壊れながら変わる。　変われればいいが、壊れるだけで滅亡することも本当にある。 変わらなければならない…　と、信じなければならない、のだ。

ノーベル平和賞が近い。　恐らく中国か香港に関連する民主化闘争に関わった人間がそれを受けるのではないかと言われている。　しかしグレタなんとかという人形だったら、それはそれでこの地球世界における戦争誘発者であり、環境利権者である（　炭酸ガス排出権利売買などの金融商品）　いわゆる国際金融資本家集団における一部勢力が相当の力を持っているという言い方になる。 しかし政治の本道で解答するのなら実はトランプ大統領が結果として相当のいい仕事をしている。　中東和平だ。　これから近未来、数か月内に中東地域で更にイスラエルとの国交正常化を表現する国家が出てくるとされる。　オマーンだとかクェートだとか色々あるが、最後の最後にサウジがどうせ出てくる。　そうなったらイランとその同調集団であるシーア派のテロ勢力たちは相当に追い詰められる。　だから彼らは中東で相当の紛争を起こす可能性があり、そこに核兵器か汚い核爆弾などが使われる可能性…　仕事にあぶれている武器商人たちが暗躍＝戦争という事業に投資して利回りを確保するイスラム銀行＝欧米の中の一部国際金融資本家勢力＝イスラムエリート・キリストエリート、とでも言える人間勢力が戦争を求めて動き出す可能性が高い。 トランプ大統領はこういう連中と戦っている。　これらの勢力が結果としてヒトラーの誕生を促した。　そのような歴史的視点をわたしは一部持つ。　それは各国リージョンの域内における、地方国家政府の法律と兵役と徴税を回避してきたユダヤ勢力というものに対しての（　全てがそうだったという表現はしない）　彼らをいけにえとしてのその時点における最大限の利益の確保と戦後体制の改変構築からのさらなる利益の確保という事を裏で画策してきた連中のことだ。　これらの話はわたしは過去に貴方に言ったと思う。 しかし欧州のノーベル財団とその背後の貴族集団というかお公家さんたちは、トランプが旧ユーゴ圏域における和平の動きを仲介したことを相当高く評価しており、旧ユーゴ地区で行われた内戦、虐殺、民族浄化の動きは、欧州の、特に支配に関わる連中における相当の心の傷になってしまっている。　これらを彼ら自身で癒すことは出来ない。　彼らの空爆はわたしの見え方からしたら証拠隠滅の意味合いも実に見えるので、それは、さすがに彼らも自らの良心の呵責というものがあるのか、とは言う。　一応は。　ま、人間はそんなに簡単にきれいごとで出来ていないが。 だから中東におけるオセロゲームの趨勢が見えたので、米国はイランに対しての国連制裁が復活したと宣言し、実際に彼らはそれに従って制裁を開始する。　中東に利権のまだ残っている英仏独は反対してはいる。　しかしどうせ何処かの時点で資本を更に引っこ抜いて撤退するだろう。 イランと中国とのつながりの解消をしなければ、自分たちモダンと言われる領域の構成者たちの未来はないという切実した理解に立っているからだ。　ま、紅い人たちとイスラムのシーア派が（　スンナ派の方々はシーア派などイスラム教徒ではないという解釈をしているそうだ。　わたしは詳細は知らない）　がっちり手を組んで今の世界構造をひっくり返そうという意図は理解するがしかしこれからの流れで武漢肺炎が中国が造った生物兵器だということの暴露が行われていくときに果たしてイランの中の国民と、力をもった革命防衛隊がそれでも中国と一緒になって米国と戦うのだ…　とやるかなあ、ま、無理じゃないかなあ。　彼らの血族社会のつながりというか、彼らの信じている掟というものは、そうした事例の下においては、手を組むことを拒否する方向で潜在意識が働くと思うがなあ。 中国は１９日彼らが勝手に造った敵対者リスト掲載はそのままそれら勢力の資産凍結から逮捕に向けての実行への当事者と世界に対しての告知なのだと通達宣言した。　しかしこれって１０月に行われるスイスの国民投票が恐らく中国共産党口座凍結からの３５０兆ドル没収の代わりに、報復としての西側世界企業の資産強奪からの戦争費用調達なのだ、というのは前回言ったのだが、今の中国の動きは８月に行われた北タイ河会議で決定した８項目の通りに動いていると、これを気付かなければならない。 ９－１０月の線で中国内部の米国企業を整理する（　凍結強奪する）　と決めたのでその通りにやっているだけだという事になる。　そしてこれら８項目のうちの「　ただちに新しい核兵器開発に向けて邁進する」　という事が実行に移されるのだとしたら、中国はそんなに遠くない時点で核実験を行う。 小臨界型なのか巨大なものかは分からない。　新型ミサイル開発に並行してこれを行う。　だから我々はここで思い出さなければならない。　長江の水害がどんどんと大きくなっていった７－８月の線において確か、中国の科学院の原子力関連研究における関係職員が１００名以上やめた、辞任したという動きがあっただろう。　これらの連中がではどこに消えたのかということの報道はない。　中国だからそうした事を発表する訳もないが、これらの研究員は　新型核兵器の開発　に放り込まれたと読むべきだ。　中国には複数の地下研究施設がある。　そうした所で新しい核兵器開発を行っていると捉えているべきだ。 タイ王国に対しての内部の「　王政改革を訴えるふりをした学生たちの抗議活動」　とは、誰がどう考えても背後に中国がいるのであり、なぜタイをひっくり返そうとするのかといえば、タイからｔｐｐ１１の中国包囲網の鎖を外そう、切断しようと中国が考えてそれを実行に移しているからに他ならない。 だからこれからｔｐｐ１１各国において相当おかしな国家体制転覆というか、ひっくり返しの動きが多発したとするのなら、それは中国が反転攻勢に出ているからと捉えるべき。　勿論これらの動きに韓国が徹底的に関わっているだろう。　アジア圏域における韓国企業の帝国主義的進出と現地雇用における奴隷活用としか言えない人間の使い方は、現地においても相当の反感を買っているが（　中国企業に対してもそうだが）　、仕事と月給をもらう以上は従わざるを得ず、そしてその状態こそが人間支配の基本なのだから、やっぱり彼ら半島勢力もどうせ関わっていると捉えなければならない。 台湾の弔問外交が大きくなることを恐れる中国が、台湾に対しての侵攻を早める可能性、これはある。　彼らは大統領選挙においてトランプ大統領が勝利したらそれをやる。　バイデンだったら延期して取り込み工作を強化する。　バイデンになったらどうせ中国の人形になる。　だから我々がこの選挙の結果においては本当の本当に人類が滅亡する世界に移動してしまったか否かを確認する事態に自らはまり込んだのだという覚悟を持て…　とわたしは言うのである。　心配だなあ～。 １０月７日の李登輝さんの国葬に安倍首相、又はそれに関連する高位の人物が参列したら、これは大きな何かがこれから起きるのだと覚悟した方がよい。 世界は壊れながら変わる。　変われればいいが、壊れるだけで滅亡することも本当にある。 変わらなければならない…　と、信じなければならない、のだ。

まだまだ寒い日々が続いています。 それなのに、うちのエリンは元気いっぱい。 何か動くものを見つけて、一人遊びに・・・ そして興奮を抑えかねたかのように、突然猛スピードで走り去りました。 かなりの年寄り猫なのに・・・ 私もあやかりたいと、切実に思いましたよ。 http://koizumiyakumon.blog.fc2.com/

　みなさまのリクエストにお応えして、立正佼成会の3つの声明を石川さんが朗読します。 ①「すべての命をまもるために ～絶対非戦の誓い～」(安保法案反対声明)(2015/08/22) ②「安保法案成立を受けた緊急声明」(2015/08/22) ③参議院選挙前の声明「私たちの切実」(2016/06/21) しかし、今回は、立正佼成会率いる新宗連やその友好団体は"自民よりも右"のウルトラ・ライトの小池氏に味方したようです。 背後には、蓮舫氏と若狭氏の綱引きがありましたが、これは大きな矛盾ではないかとの指摘が出ています。

①「すべての命をまもるために ～絶対非戦の誓い～」(安保法案反対声明)(2015/08/22) ②「安保法案成立を受けた緊急声明」(2015/08/22) ③参議院選挙前の声明「私たちの切実」(2016/06/21) 　しかし、今回は、立正佼成会率いる新宗連やその友好団体は"自民よりも右"のウルトラ・ライトの小池氏に味方したようです。 背後には、蓮舫氏と若狭氏の綱引きがありましたが、これは大きな矛盾ではないかとの指摘が出ています。

　みなさまのリクエストにお応えして、立正佼成会の3つの声明を石川さんが朗読します。 ①「安保法案反対声明」(2015/08/22) ②「安保法案成立を受けた緊急声明」(2015/08/22) ③立正佼成会の参議院選挙前の声明「私たちの切実」(2016/06/21) 　しかし、今回は、立正佼成会率いる新宗連やその友好団体は"自民よりも右"のウルトラ・ライトの小池氏に味方したようです。 背後には、蓮舫氏と若狭氏の綱引きがありましたが、これは大きな矛盾ではないかとの指摘が出ています。

I took part in Covert Harassment Conference 2015 in Berlin. Helicopters come over me , when I go out from Frankfurt station. Der Hubschrauber kommen, als ich aus dem Frankfurt Bahnhof herauskommen. THEY grasp my scedule, so THEY can provide them wherever I go. The people in front of me have no malice definitely. THEY set up timing. THEY draw first blood every day. ヨーロッパの集団ストーカーの集いに参加してきました。 今年はベルリンでした。 被害者さんは切実な被害を訴えておられました。 どこに行っても頭上にヘリコプターが現れます。 I want to help each other. Email me if you are a victim. I'll end this crime. We are victims, but only we can save the world.

I took part in Covert Harassment Conference 2015 in Berlin. Aircrafts come over me , wherever I go. THEY grasp my scedule, so THEY can provide them wherever I go. The people in front of me have no malice definitely. THEY set up timing. THEY draw first blood every day. ヨーロッパの集団ストーカーの集いに参加してきました。 今年はベルリンでした。 被害者さんは切実な被害を訴えておられました。 どこに行っても頭上に飛行機が現れます。 I want to help each other. Email me if you are a victim. I'll end this crime. We are victims, but only we can save the world.

どんな優秀な発明品にも欠陥がある。太平洋戦争開始時点では、ゼロ戦は間違いなく世界一の水準を持った戦闘機であったであろう。しかし、トップを常に維持するためには、常に、改良が必須であるが、海軍トップ官僚がその障壁となり、性能向上がなされなかったゼロ戦は、最後にマリアナ沖海鮮で、アメリカ機に敗れ去った。ゼロ戦の開発者は、堀越二郎・曽根嘉年の両氏であった。開発は昭和13年から始まった。海軍からゼロ戦に求められた開発目標は、時速500km、航続距離2000km以上であった。戦闘機隊長・源田実は運動性能に主眼を置いた。一方、飛行実権部の柴田武雄中将は、スピードの航続距離に主眼を置いた。当時の日本のエンジン性能は950馬力で、世界水準の8割程度であった。これが、開発者達を苦しめた。よって、機体の軽量化が最大の課題となり、それが、機体の脆弱化を招き、時速500kmを越えると、機体が分解してしまう欠陥を招いてしまった。 海軍の強度不足対策は、不十分で、急降下速度は、当初予定の900kmから650kmへ性能劣化をすることになった。この誤った決断が、ゼロ戦の戦闘能力を著しく劣化させ、米軍機とドッグファイトで完敗を喫する運命を決定した。その後、日本は1100馬力のエンジンを開発した。しかし、海軍トップ官僚に、物理の知識が乏しく、このエンジン能力向上をゼロ戦の性能向上に結ぶつける事ができなかった。よりによって、翼の形を変えてしまった為に、空気抵抗が大きくなり、航続距離が著しく劣化(－400km)したのであった。そして、ガダルカナル奪回に失敗。2万人以上の死傷者・餓死者を出した。片桐英吉航空本部長辞任。 島田繁太郎大将は、開発失敗の責任をウヤムヤにしようとした。これが、日本官僚の最大の欠点である。官僚の辞書に、「責任」という文字は無いと言われるゆえんであり、この傾向は戦後も尚脈々と続いている。そして、決定的なゼロ戦の弱点は、昭和17年夏、アリュウシャン列島で米軍の手に渡った事から、明らかにされる事となる。燃料タンク・パイロットを守るシステムが無く、急降下速度が極度に低い事(600km以下)であった。これを米軍は巧みに利用し、F6F戦闘機（急降下速度900km）を開発した。そして、弱点をつかれ、パイロットや燃料タンクを狙われて、ゼロ戦は次々に撃墜されていった。昭和18年4月、山本五十六連合艦隊司令長官がラバウル視察。そこで、航空戦に対する研究会が開かれた。そこには、防弾に対するパイロット達の切実な要求が記されていた。曽根氏は、B17の防御システムを元に、防弾に対する提案が行われた。しかし、源田実はその案を一蹴。その後も、人命軽視の攻撃力向上だけを目指した改良が進んでいった。これが、最後には、パイロット不足を招き、悲惨な結果を生んだ。しかし、この判断を誤った源田実は、多くのパイロットの生命を犠牲にしておきながら、戦後も自衛隊員として生き抜き、最後は自民党の参議院議員になった。 人命軽視の日本と、人命重視のアメリカとの差が、より大きな戦力の差を生み、マリアナ沖海戦日本の大敗北に繋がった。ここに、日本海軍は完全に制空権を失う事になった。航空機の性能の差と、ベテランパイロット喪失が決定的な日米差を生んだのであった。これで、サイパンを失い、米軍による日本本土爆撃をを可能にさせてしまった。ある意味では、この日本の敗戦は、日本軍官僚達の無責任体質・劣悪さによる事が大きいのではないかと言う結論が導かれるのではないか。そして、戦後も高級官僚を続けた奴等は、更に、歴史的事実の改ざんまでやり遂げた。これは、人類史上まれに見る愚行である。 そして、海軍は組織的特攻を遂行し、自分達の失敗を、さらに劣悪な特攻戦法で補おうとした。源田実は、第一回目の特攻作戦の報告電報を、実行前に作成していた特攻推進メンバーの一人であった。そして、戦後も、死ぬまで「特攻は各パイロットの志願が行われた」と、嘘を説き続けた。最後に、ゼロ戦設計者一人は、それが特攻に使われた事に遺憾の意を表している。「ゼロ戦を通じてわが国の過去を顧みる時、自らの有する武器が優秀なればなるほど、それを統御するより高い道義心と科学精神とを必要とする事を教えているように思われる。・・・堀越二郎」

◇FRYING DUTCHMAN（フライングダッチマン） 2012年2月12日 亀岡市役所　市民ホール 未来へ続く道～宮田雪（ホピの予言 監督）一周忌によせて～ 『ホピの予言』追悼上映 　× Frying Dutchmanライブ×辰巳玲子 トーク ◇「Human ERROR100万人パレード」2012.3.10(土)～3.11(日) 　　3月10日の正午より全国一　斉スタート FRYING DUTCHMANは３１１以降、国政に対して福島原発の収束どころか放射能汚染を助長し、被災者切り捨てとも思われる政策に憤りを感じています。 ８月２２日にシングルCD「Human ERROR」をリリースし、僕達の切実な思いを訴えてきました。 youtubeにアップした「Human ERROR」は皆さんの熱い応援により１ヶ月で３０万件に達するアクセスを記録し、 全国各地でこの曲が流れるようになりました。僕達は、今、音楽の力をあらためて実感し、そして「今こそ」みんなが一つになれるチャンスだと感じています。 この取り返しもつかない大人災が３月１１日で１年を迎えるにあたり、全国的に反原発・脱原発・被災地支援等の大きなうねりが形成されると思います。 僕達は、デモに参加される方・集会に参加される方・仲間と行動する方・家族で訴える方・自宅で一人祈る方等、 そんな全ての人々と「Human ERROR」を通じて強く繋がりたいと考え、未だかつてない日本全国１００万人パレードを提案します。皆さん、是非ご参加ください！ web ： http://www.fryingdutchman.jp